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高成長インド・中型株式ファンドのご紹介

堅調な成長が期待されるインドについて、次の投資先としてご検討中の方もいらっしゃるのではないでしょうか?
本コンテンツでは、インド株式市場の推移、インド中型株式投資の魅力についてご紹介します。三井住友DSアセットマネジメント株式会社が運用する「高成長インド・中型株式ファンド」への投資もぜひご検討ください。

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高成長インド・中型株式ファンド

ノーロードつみたてOK100円つみたてNISA
  • インドの中型株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指します。
  • ファンド・オブ・ファンズ方式により運用を行います。外国投資信託への投資を通じて、インドの取引所に上場している中型株式等に投資を行います。
  • インドの代表的な総合金融グループの一つである「コタック・マヒンドラ」グループが実質的な運用を行います。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。

各国・地域株式市場(円ベース)の推移(2001年1月末~2022年12月末、月次)

グラフ:各国・地域株式市場(円ベース)の推移(2001年1月末~2022年12月末、月次)

(注)インド中型株式はニフティ中型株100、インド⼤型株式はニフティ50、米国株式はS&P500指数、中国株式は上海総合指数、日本株式はTOPIX(いずれも配当込み、円ベース)。
(出所)Bloombergのデータを基に委託会社作成

上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。

出所:三井住友DSアセットマネジメント株式会社作成のセミナー資料(2023年1月)

「高成長インド・中型株式ファンド」ファンドの特色

1:インドの中型株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指します。

  • ファンド・オブ・ファンズ方式により運用を行います。外国投資信託への投資を通じて、インドの取引所に上場している中型株式(預託証書(DR)や上場予定を含みます。)等に投資を行います。
  • 原則として、対円での為替ヘッジは行いません。
  • 当ファンドにおいて中型株式とはニフティ500の時価総額上位51位~350位の銘柄に準じた時価総額規模を有する銘柄とします。
    ただし、大型株式や小型株式にも投資を行うことがあります。
  • 株式への投資は、当該株式の値動きに連動する有価証券への投資で代替する場合があります。

出所:三井住友DSアセットマネジメント株式会社作成の交付目論見書

2:インドの代表的な総合金融グループの一つであるコタック・マヒンドラ・グループが実質的な運用を行います。

  • 主要投資対象とする外国投資信託は、インドの中型株式等に精通したコタック・マヒンドラ・アセット・マネジメント(シンガポール)が運用を行います。

出所:三井住友DSアセットマネジメント株式会社作成の交付目論見書

3:3ヶ月決算型(※)

  • 3ヶ月決算型は、原則として、毎年2月、5月、8月、11月の27日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、分配方針に基づき分配を行います。
  • 委託会社の判断により分配を行わない場合もあるため、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

当ファンドは、年1回決算型もございますが、マネックス証券では3ヶ月決算型のみ取り扱いとなります。

出所:三井住友DSアセットマネジメント株式会社作成の交付目論見書

インド中型株式投資の魅力

堅調な成長が期待されるインド経済。魅力あるインドの中型株式市場。インドに精通した運用会社。

出所:三井住友DSアセットマネジメント株式会社作成の販売用資料(2022年11月)

堅調な成長が期待されるインド経済

潜在能力を秘めるアジアの大国

  • 長くアジアの成長の中心にある中国では、生産年齢人口*比率が低下しており、アジアにおける経済発展は、新たな局面を迎えつつあると考えられます。
  • 2020年度のインドの経済成長率は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響から落ち込みましたが、2021年度は大幅に回復しました。2022年度以降も主要国の中では相対的に高い経済成長率が続くと予想されています。
グラフ:生産年齢人口比率の推移。グラフ:実質GDP成長率予想。

出所:三井住友DSアセットマネジメント株式会社作成の販売用資料(2022年11月)

中間所得層の増加・消費の拡大

  • インドでは、経済の成長や賃金の上昇を背景に、購買力が高いとされる中間所得層の割合が年々増加しています。今後、消費市場の一層の拡大が予想されることから、人口の増加と相まって、成長性の高い市場としての魅力が高まっています。
  • インドでは、冷蔵庫やエアコン等の耐久消費財の保有比率は、中国等と比べても依然として低く、今後の消費拡大に向けた大きな可能性を秘めています。
グラフ:中間所得層の推移。グラフ:耐久消費財の保有比率の推移。

出所:三井住友DSアセットマネジメント株式会社作成の販売用資料(2022年11月)

外需依存度が低いインド

  • インドは、GDPに占める輸出の割合が他のアジアの国と比べて小さいという特徴があります。
  • アジア主要国の輸出先割合では、インドは中国をはじめとするアジア域内の割合が相対的に低くなっています。
グラフ:アジア主要国のGDP対比の輸出比率。インドはGDPに占める輸出の割合が13%程度と外需依存度が低い。グラフ:アジア主要国の輸出先の割合。インドは対中国・香港のシェアが低い。

出所:三井住友DSアセットマネジメント株式会社作成の販売用資料(2022年11月)

直近の運用実績

月次レポートより抜粋(作成基準日2023年1月31日)

グラフ:基準価格・純資産総額の推移(円・億円)。表:基準価格・純資産総額。表:騰落率(税引前分配金再投資)(%)。表:最近の分配実績(税引前)(円)。表:資産構成比率(%)。運用概況:当月末の基準価格は、9,545円(前月比-301円)となりました。また、税引前分配金を再投資した場合の月間騰落率は、-3.1%となりました。
  • この資料の各グラフ・表に記載されている数値は、表示桁未満がある場合は四捨五⼊して表示しています。
  • この資料に記載されている構成⽐を示す⽐率は、注記がある場合を除き全てファンドの純資産総額を100%として計算した値です。

過去の運用実績は、将来の運用成果を保証するものではありません。

出所:三井住友DSアセットマネジメント株式会社作成の月次レポート(2023年1月31日)

高成長インド・中型株式ファンド

ノーロードつみたてOK100円つみたてNISA
  • インドの中型株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指します。
  • ファンド・オブ・ファンズ方式により運用を行います。外国投資信託への投資を通じて、インドの取引所に上場している中型株式等に投資を行います。
  • インドの代表的な総合金融グループの一つである「コタック・マヒンドラ」グループが実質的な運用を行います。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。

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情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

高成長インド・中型株式ファンドの取引に関する重要事項

<リスク>

当ファンドは、主に値動きのある国外の株式を投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた有価証券の値動き等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

当ファンドをご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAの媒介により購入する場合は、申込金額に対して3.3%(税込)を乗じた額の申込手数料がかかります。)、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に0.3%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率実質2.0505%(税込)程度を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。投資信託の収益分配金に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
当ファンドご購入の際には、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。