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J.P.モルガンの米国ETF 多彩な投資スタイルで米国の相場を乗りこなせ!

長期的に力強い成長を続けてきた米国株式市場。ただし、時に大きく下げたこともあり、一本調子で上昇してきたわけではありません。「時には株式市場から距離を置くこともあるけど、チャンスが来たら、積極的にリターンをとることも狙いたい。」そんなあなたに、さまざまな場面で活用できる、J.P.モルガンの利回り重視の3つの米国アクティブETFをご紹介します。

本サイトはJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しております。

J.P.モルガンのアクティブETF
J.P.モルガンのアクティブETF
J.P.モルガンのアクティブETFの表
J.P.モルガンのアクティブETFの表

上記は過去の実績であり将来の運用成果を保証するものではありません。

出所:J.P.モルガン・アセット・マネジメント 2022年12月末現在 「ポートフォリオの利回り」はいずれも30日SEC利回りを参照しています。30日SEC利回りとは、SEC(米国証券取引委員会)が定めたETF等の1口当たりの過去30日のインカム利回りのことです。過去30日間のインカムゲイン(利金・配当収入)から費用を差し引いて1口当たりの市場価格で除した利率を年率換算した数値です。

J.P.モルガンの米国ETFラインナップ
J.P.モルガンの米国ETFラインナップ
あのJEPIのナスダック版が新登場!ナスダック100が主要ベンチマーク!大型成長株でより高いリターンを狙うJEPQ
あのJEPIのナスダック版が新登場!ナスダック100が主要ベンチマーク!大型成長株でより高いリターンを狙うJEPQ

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JEPQってどんなファンド?

アクティブETFだからこそ実現してきたナスダック100指数と比べて高い利回り!
アクティブETFだからこそ実現してきたナスダック100指数と比べて高い利回り!
毎月※の収益分配が魅力!インカムとキャピタルの二刀流
毎月※の収益分配が魅力!インカムとキャピタルの二刀流
米国株式の現物とオプションを活用する戦略
米国株式の現物とオプションを活用する戦略

毎月分配を目指しますが、必ず分配を行うことをお約束するものではありません。

ナスダック100とは?

世界第2位の時価総額規模の株式市場であるナスダック。米国をリードしてきたハイテク企業3,000社以上が上場するナスダック総合指数の中でも、時価総額上位100社のみで構成されているのがナスダック100指数!S&P500指数やナスダック総合指数と比べて、高リスク・高リターンであることも特徴の一つです。

ナスダック100 ナスダック市場全体における時価総額の約70%を占める
ナスダック100 ナスダック市場全体における時価総額の約70%を占める

出所:ブルームバーグ、World Federation of Exchanges 2022年12月末現在 リスク・リターンは各インデックス(米ドルベース)の月次リターンを用いて算出し、検証。上記時点における過去10年/15年/20年にて、ナスダック100指数は、S&P500指数やナスダック総合指数を上回る騰落率かつ高い標準偏差となったことが確認されています。

JEPQの魅力

「インカムとキャピタルの二刀流」で毎月※の収益分配が出る点など、JEPIと同様の特徴を持ちつつ、JEPIと比較しても高い利回りを誇ることが魅力のファンドです。

毎月分配を目指しますが、必ず分配を行うことをお約束するものではありません。

JEPQのポイント1 アクティブETFだからこそ実現してきたナスダック100と比較して高い利回り!
JEPQのポイント1 アクティブETFだからこそ実現してきたナスダック100と比較して高い利回り!

アクティブETFだからこそできるパフォーマンス

JEPQのポートフォリオの利回りおよびナスダック100指数の配当利回り(2022年12月末現在)
JEPQのポートフォリオの利回りおよびナスダック100指数の配当利回り(2022年12月末現在)

出所:ブルームバーグ、J.P.モルガン・アセット・マネジメント 2022年12月末現在 「ポートフォリオの利回り」は30日SEC利回り、ベンチマークの利回りはブルームバーグ算出の配当利回りを参照しています。

JEPQのポイント2 毎月※の収益分配が魅力!インカムとキャピタルの二刀流
JEPQのポイント2 毎月※の収益分配が魅力!インカムとキャピタルの二刀流

当ファンドでは、値上がり益(キャピタルゲイン)を追求すると同時にインカムの獲得と収益分配を目指します。米国の大型株とオプションの売却を組み合わせたポートフォリオからインカム(株式の配当金とオプションプレミアム)を獲得し、インカムを原資として毎月分配を目指します。

オプションプレミアムを含めたファンドの仕組みの詳細は、次の「JEPQのポイント3」をご確認ください。

設定来の分配金実績の表
設定来の分配金実績の表

出所:J.P.モルガン・アセット・マネジメント
期間:2022年6月1日~2022年12月29日
上記は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。また、必ず分配を行うものではありません。

JEPQのポイント3 米国株式の現物とオプションを活用する戦略
JEPQのポイント3 米国株式の現物とオプションを活用する戦略

株式の現物に投資して値上がり益を追求すると同時に、コールオプション(株式を事前に定められた価格で購入する権利)を売ることで、プレミアム収益の獲得を目指します。

株式市場の荒波を乗り越えて
収益獲得を目指す仕組みとは?

銘柄選定

当ファンドは米国の大型成長株を中心に分散投資を行い、相対的にリスクの低いポートフォリオの構築を目指します。銘柄を選別するのはアメリカで高い運用実績を誇るJ.P.モルガン・アセット・マネジメント。

かける
かける

オプション活用

カバードコールとは

「株式などの原資産の保有」と「コールオプションの売り」を同時に行う投資手法です。

原資産の保有+コールオプションの売り
原資産の保有+コールオプションの売り

「コールオプションの売り」=「決められた価格で買う権利の売却」のため、原資産の価格上昇による収益は限定的になりますが、原資産価格があまり大きく上昇しないと予想される局面等でも、コールオプションの売却によりインカム収益を獲得することが期待されます。保有資産の一定水準以上の値上がり益を放棄する対価として、プレミアム収入をインカムとして受け取っているため、ポートフォリオで保有している銘柄の株価が短期的に大きく上昇した場合など値上がり益のすべてを享受することができない可能性があります。

上記はカバードコールに関する概要であり、すべての特徴を網羅するものではありません。
カバードコールの利用によって、損失が発生する可能性もあります。

下矢印
下矢印

当ファンドから期待される年間トータルリターンの内訳のイメージ(2022年12月末現在)

  1. *1 市場の変動による影響(キャピタル・ゲインもしくはロス)は事前に目安を明示できるものではなく、最終的には損失が発生する可能性もあります。
  2. *2 過去の実績に基づく目安であり、運用成果を保証するものではありません。
    (左図)上図は過去の一般的な市場環境下における数値を用いて作成したイメージです。運用会社は上記の実現を目指して運用していますが、その実現を保証するものではありません。組入対象企業は、配当金の提示、継続的な配当金の支払い、また増配を必ず行うものではありません。

出所:J.P.モルガン・アセット・マネジメント

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インカムとキャピタルの二刀流!高利回り分配金も狙えるファンドJEPI
インカムとキャピタルの二刀流!高利回り分配金も狙えるファンドJEPI

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JEPIってどんなファンド?

アクティブETFだからこそ実現してきたS&P500指数と比べて高い利回り!
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JEPIの魅力を特設サイトでご紹介!
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短期債券ETFで資産を増やしつつチャンスを狙うならJPST
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JPSTってどんなファンド?

米国債券に投資!株式と比較して安定した値動きでより堅実に運用
米国債券に投資!株式と比較して安定した値動きでより堅実に運用
リスクを抑えつつのんびりと資産を増やしたい方に
リスクを抑えつつのんびりと資産を増やしたい方に
純資産総額238億米ドル!世界中で評価されているETF
純資産総額238億米ドル!世界中で評価されているETF

JPSTの魅力

「JPモルガン・ウルトラショート・インカムETF(JPST)」は、少なくとも80%を米ドル建ての短期の投資適格債に分散投資を行い、金利上昇による価格変動リスクを抑えながら、安定的な利回りの獲得を目指したアクティブ運用のETFです。当ETFは、J.P.モルガンの短期債券運用を専門とするチームが、クレジット・リスク管理に重点を置きつつ積極的な運用を行います。

JPSTのポイント1 金利変動からの影響を抑えながらも、利回りを確保
JPSTのポイント1 金利変動からの影響を抑えながらも、利回りを確保

当ファンドは、ポートフォリオの平均デュレーションを1年以下に保つことで、金利上昇による価格変動リスクを抑えながら、インカム収益の獲得を目指します。

デュレーションを大幅に抑えながらも、同等の水準の利回りを確保
デュレーションを大幅に抑えながらも、同等の水準の利回りを確保

デュレーションとは:

デュレーションとは、金利の変動に対して債券の価格がどのくらい変動するかを表す指標です(単位は「年」)。例えば、デュレーションが5年の米国国債価格は、米国国債金利が1%低下(上昇)すると、計算上はおよそ5%程度上昇(下落)することになります。

出所:J.P.モルガン・アセット・マネジメント 2022年12月末現在 米国総合債券:ブルームバーグ米国総合債券インデックス 同指数は市場動向をご理解いただくために示したものであり、当ファンドのベンチマークではありません。

JPSTのポイント2 純資産総額238億米ドル!アメリカをはじめとした世界の投資家から支持を得ています
JPSTのポイント2 純資産総額238億米ドル!アメリカをはじめとした世界の投資家から支持を得ています
JPST純資産総額の推移グラフ
JPST純資産総額の推移グラフ

出所:ブルームバーグ、J.P.モルガン・アセット・マネジメント
期間:2017年5月末~2022年12月末
「約3.1兆円の残高」は2022年12月末時点の純資産総額を同時点の為替相場にて円換算。

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指数について

  • ■ S&Pの各指数は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが発表しており、著作権はS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCに帰属しています。
  • ■ NASDAQの各指数は、The Nasdaq Stock Market, Inc.が発表しており、著作権はThe Nasdaq Stock Market, Inc.に帰属しています。
  • ■ SUPPLIERS DISCLAIM ANY AND ALL WARRANTIES AND REPRESENTATIONS, EXPRESS AND/OR IMPLIED, INCLUDING ANY WARRANTIES OF MERCHANTABILITY OR FITNESS FOR A PARTICULAR PURPOSE OR USE, INCLUDING THE INDICES, INDEX DATA AND ANY DATA INCLUDED IN, RELATED TO, OR DERIVED THEREFROM. NEITHER ICE DATA, ITS AFFILIATES OR THEIR RESPECTIVE THIRD PARTY PROVIDERS SHALL NOT BE SUBJECT TO ANY DAMAGES OR LIABILITY WITH RESPECT TO THE ADEQUACY, ACCURACY, TIMELINESS OR COMPLETENESS OF THE INDICES OR THE INDEX DATA OR ANY COMPONENT THEREOF, AND THE INDICES AND INDEX DATA AND ALL COMPONENTS THEREOF ARE PROVIDED ON AN "AS IS" BASIS AND YOUR USE IS AT YOUR OWN RISK. ICE DATA, ITS AFFILIATES AND THEIR RESPECTIVE THIRD PARTY SUPPLIERS DO NOT SPONSOR, ENDORSE, OR RECOMMEND J.P. Morgan Asset Management, OR ANY OF ITS PRODUCTS OR SERVICES.
  • ■ 「Bloomberg®」およびBloombergの各インデックスは、Bloomberg Finance L.P.および、同インデックスの管理者であるBloomberg Index Services Limited(以下「BISL」)をはじめとする関連会社(以下、総称して「ブルームバーグ」)のサービスマークであり、J.P.モルガン・アセット・マネジメントによる特定の目的での使用のために使用許諾されています。ブルームバーグはJ.P.モルガン・アセット・マネジメントとは提携しておらず、また、J.P.モルガン・アセット・マネジメントが設定する商品を承認、支持、レビュー、推奨するものではありません。ブルームバーグは、J.P.モルガン・アセット・マネジメントが設定する商品に関連するいかなるデータもしくは情報の適時性、正確性、または完全性についても保証しません。

注意事項

  • ■ 本ページはJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社のグループ会社(J.P.モルガン・インベストメント・マネージメント・インク(JPMIM))が信頼性が高いとみなす情報等に基づいて作成されたものです。当該情報が正確であることを保証するものではなく、JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社およびJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社のグループ会社は、本ページに記載された情報を使用することによりお客さまが投資運用を行った結果被った損害を補償いたしません。本ページに記載された意見・見通しは表記時点でのJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社およびJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社のグループ会社の判断を反映したものであり、将来の市場環境の変動や、当該意見・見通しの実現を保証するものではございません。また、当該意見・見通しは将来予告なしに変更されることがあります。JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社もしくはJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社のグループ会社またはそれらの従業員は本ページで言及している有価証券を保有している場合があります。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。