こんな人におすすめ！
- ◆ 更なる経済発展が見込めるインド市場に投資したいあなたに！
- ◆ インド株式への分散投資を資産形成に取り込みたいあなたに！
本ページでは、インドの投資対象としての魅力と野村アセットマネジメントが運用するETF「NEXT FUNDS」のNF・インド株ETF（1678）をご紹介します。
※本ページは野村アセットマネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しております。
インド株のパフォーマンス
約14億人という膨大な人口が生み出す豊富な労働力と消費力を糧に経済発展を続けるインドでは、株式市場も長期的な上昇傾向にあります。特に2020年以降は日本株指数を大きくアウトパフォームしています。
過去10年間のインド・日本・米国の主要指数のパフォーマンス推移
期間：2013年4月末～2023年4月末、月次
※各指数はインドはNifty50、日本は日経平均株価、米国はS&P500の各配当込み指数を使用
（出所）Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成
インドってどんな国？
インドの概要
（出所）外務省ウェブサイトを基に野村アセットマネジメント作成（2023年5月15日現在）
POINT1
成長を続けるインド経済と人口
2020年のコロナショックにより一時的に鈍化したインド経済ですが、2021年以降は実質GDP成長率もプラスに転じ、今後も新興国全体を上回る成長が期待されます。
実質GDP成長率（年率）の推移
期間：2000年～2028年、年次（2023年以降は予想）
（出所）IMFのデータを基に野村アセットマネジメント作成
2023年4月に国連人口基金（UNFPA）は最新の世界人口推計を公表し、2023年中にインドの人口が遂に中国の人口を抜き、世界最多になるとの見通しを示しました。人口は豊富な労働力を示し、更なる経済発展が期待できます。
インドと中国の総人口の推移
期間：1980年～2100年、年次（2023年以降は推計）
（出所）IMF、国連「World Population Prospects 2022」より野村アセットマネジメント作成
POINT2
モディ政権による構造改革
2014年に誕生したモディ政権（第一次）は、積極的な規制緩和やインフラ整備に注力しました。なかでも、2017年7月に始まった、インド独立後最大の税制改革と言われる「全国一律の物品・サービス税（GST）」の導入により、それまで州ごとに異なっていた間接税体系が全国一律に簡素化・統一化されました。これにより、国内取引の活発化や企業の税務・物流管理の効率化、海外直接投資の増大等が促され、インド経済の潜在成長力の押し上げにつながっています。
第二次モディ政権（2019年5月～任期は2024年5月まで）では、国内製造業の振興と雇用創出を目指す「メイク・イン・インディア」構想などの経済改革を推し進めています。
POINT3
インド経済を牽引する消費の拡大
生産年齢人口の増加と高い経済成長率により、インドでは中間所得者層が増加傾向にあります。これによって消費が生まれ、今後は「世界最大の消費地」になると期待されています。実際にインドの国民一人当たりGDPは2,257米ドル（2021年※1）であり、日本の1970年頃の水準にあたります。
以下の図は、インドの主な耐久消費財普及率を表していますが、2018年のインドの主な耐久消費財普及率は日本の1960-70年代の水準にあります。所得水準の上昇や中間所得者層の増大に伴い、耐久消費財の普及やモータリゼーション、消費の高度化の流れはインドの高い経済成長をけん引していくものと考えられます。
- （出所）外務省ウェブサイト
（2023年5月15日現在）
拡大するインドの個人消費 -主な耐久消費財普及率-
※日本の普及率は、二人以上の世帯が対象、2018年のインドの普及率の近似値を示しています。
NF・インド株ETFのご紹介
NEXT FUNDS インド株式指数・Nifty50連動型上場投信（銘柄コード：1678）
NF・インド株ETFは東京証券取引所に上場しているETFの中で、インド単体の株式市場を投資対象とする唯一のETFです（※2023年5月2日時点）。インドの市場環境を把握し、個別企業に投資することは大変ですが、ETFなら少額からインド市場に分散投資が可能です。
| インド株ETF | |
|---|---|
| 証券コード | 1678 |
| ETF正式名称 | NEXT FUNDS インド株式指数・Nifty50連動型上場投信 |
| ETF愛称・略称 | NF・インド株ETF |
| 対象株価指数 | Nifty 50 指数（円換算） |
| 純資産残高 | 227.7億円 |
| 上場日 | 2009/11/26 |
| 信託報酬率 （年率・税込） |
1.045％ |
| 最低投資金額 | 100口、27,000円前後 |
※基準日：2023年4月28日
（出所）野村アセットマネジメント作成
NF・インド株ETFのメリットとデメリット（リスクと注意点）
メリット：
- インドの中長期的な高い成長機会を享受できる！
先進国株式と比較してリスクが高いものの、リターンも高い傾向があります。インドの長期的な成長を見込んで保有することで、高いキャピタルゲインを狙うことができます。 - 日本株や米国株などと併せて持つことで地域分散ができる！
地域分散は長期投資するうえで欠かせない考え方の一つです。 - 国内上場ETFで唯一 ※インド株に投資できる！
NF・インド株ETFは東京証券取引所に上場しているため、インド株に日本円で日本時間に投資できます。※2023年5月2日時点
デメリット（リスクと注意点）：
- 為替変動リスクやカントリーリスクなどに注意
為替ヘッジなしのETFであるため、為替変動の影響を受けます。また、新興国ということでカントリーリスクなども先進国と比較すると高い点にご留意ください。 - インド時間には取引できない
日本時間の取引となり、インド時間に取引することはできません。 - 先物で運用しているため配当がでない（＝分配金がでない）
インドは外国人に関する投資規制が比較的厳しく、株価指数との連動性を維持しながら機動的なファンド運営を行うために現物株ではなく株価指数先物で運用をしています。先物運用では分配金の源泉である配当がないため、当ETFは分配金がでない点にご留意ください。
インド株指数＜Nifty50指数＞の解説
NF・インド株ETFが連動対象としているインドの代表的な株式指数＜Nifty50指数＞の特徴を以下の図にまとめました。
| インド株指数 | |
|---|---|
| 株価指数 | Nifty 50 指数 |
| 組み入れ銘柄数 | 50 |
| 指数概要 | インドのナショナル証券取引所に上場する銘柄のうち、時価総額、流動性、浮動株比率等の基準を用いて選定した50銘柄で構成される、インドを代表する株価指数 （指数の計算方法：浮動株調整済時価総額加重平均方式） |
| 指数開発元 | NSE Indices Ltd. （India Index Services & Products Ltd.） |
| 特徴 |
|
（出所）インド・ナショナル証券取引所のデータを基に野村アセットマネジメント作成
セクター割合
市場のダイナミクスと共にセクターウェイトや組入銘柄が変化し、例えば1995年の設定時にはITセクターは含まれていなかったものの、現在では2番目に大きなウェイトとなるセクターに成長しました。（2023年4月28日時点）また、以下の図はNifty 50指数の構成銘柄を業種（セクター）別で表したものです。金融とIT企業で約50％を占めています。
Nifty 50指数の構成銘柄のセクター割合
※基準日：2023年4月28日
（出所）インド・ナショナル証券取引所のデータを基に野村アセットマネジメント作成
組入上位5銘柄
Nifty 50指数の組入上位5銘柄をご紹介します。（2023年4月28日時点）
1位：リライアンス・インダストリーズ（エネルギー）
インド・ムンバイに本社を置く、石油化学品および繊維メーカーです。石油・ガスなどのエネルギー、石油化学製品、小売、デジタルサービスなど様々なセクターにビジネスを展開しています。
2位：HDFC銀行（金融）
インド最大手の民間商業銀行です。インド全土にネットワークを持っており、内需主導の経済成長の恩恵を受けます。
3位：ICICI銀行（金融）
同じくインドの民間商業銀行であり、プライベートセクターをリードする大手金融機関です。
4位：ハウジング・ディベロップメント・ファイナンス（金融）
HDFC銀行のグループ会社であり、インドにおける住宅ローンなどの住宅金融のパイオニアである大手金融機関です。
5位：インフォシス（IT）
インドを代表するIT企業として有名であり、多国籍企業として世界中でビジネス展開を進めるコンピューターサービス会社です。e-ビジネス、プログラム管理、サプライチェーン・ソリューションを含むITコンサルティングおよびソフトウェアサービスを提供しています。
投資家の皆様へ
当ETFを活用すれば、インド株にお手軽に分散投資することができ、かつ上昇時のキャピタルゲインを狙うことが可能です。長期的な成長を見込めるインド株式市場にご興味のある方はNF・インド株ETFをご検討ください。
NEXT FUNDS インド株式指数・Nifty50連動型上場投信（銘柄コード：1678）
※記載されている個別の銘柄については、参考情報を提供することを目的としており、特定銘柄の売買などの推奨、また価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
Nifty 50指数の著作権等について
NEXT FUNDS インド株式指数・Nifty 50連動型上場投信（以下、「本商品」）は、India Index Services & Products Limited （「IISL」）によって支持、保証、販売又は販売促進されるものではありません。
IISLは、本商品の所有者もしくは一般の者に対して、有価証券全般又は本商品に関する投資の妥当性について、またNifty 50指数（以下、「本指数」）がインド株式市場全般のパフォーマンスに追随する能力について、明示的にも暗示的にも、何ら表明又は保証するものではありません。
IISLの野村アセットマネジメント株式会社に対する唯一の関係は、IISLが野村アセットマネジメント株式会社又は本商品に関係なく決定、作成及び計算する本指数に関する登録商標及び商号についての利用許諾を与えることです。
IISLは、本指数の決定、作成及び計算において、野村アセットマネジメント株式会社又は本商品の所有者の要求等を考慮に入れる義務を負うものではありません。
IISLは、本商品の発行時期、発行価格、発行数量の決定、又は本商品を現金に換算する式の決定もしくは計算に関わっておらず、また責任を負いません。
IISLは、本商品の管理、マーケティング又は取引に関する義務又は責任を何ら負うものではありません。
IISLは、本指数及びそれに含まれるデータの正確性や完全性を保証するものではなく、本指数に含まれるいかなる誤り、欠落又は障害に対する責任を負いません。
IISLは、本指数又はそれに含まれるデータの使用により、野村アセットマネジメント株式会社、本商品の所有者又はその他の人や組織に生じた結果について、明示的にも暗示的にも何ら保証しません。
IISLは、本指数又はそれに含まれるデータに関して、商品性や特定の目的・使用への適合性について、明示的にも暗示的にも保証せず、かつ、かかる保証に対する責任を負いません。以上のことにかかわらず、いかなる直接的、特別の、懲罰的、間接的あるいは結果的な損害（逸失利益を含む）を含めて、仮にその可能性について事前に通知されていたとしても、本商品から生じる、もしくは本商品に関連する損害や損失に対してIISLが責任を負うことはありません。
野村アセットマネジメント
野村アセットマネジメントが運用するETF（上場投資信託）「NEXT FUNDS」は、国内籍ETFの残高および売買代金でシェアNO.1を獲得しています。（2022年12月末時点）
