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新興国投資の新たな選択肢!?新興国の労働人口に注目「iTrust新興国株式」

「iTrust新興国株式(愛称:働きざかり~労働人口増加国限定~)」は、労働人口増加国に注目して投資を行うファンドで、一般的な新興国株価指数と一線を画す国別構成比率が特徴のファンドです。本コンテンツでは、ピクテ・ジャパン株式会社によるセミナー動画や、労働人口増加国の魅力等について紹介します。

【動画】「iTrust新興国株式(愛称:働きざかり~労働人口増加国限定~)」のご紹介

講演者:ピクテ・ジャパン株式会社 投資戦略部長 塚本 卓治 氏

★iTrust新興国株式のご紹介★

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ファンドの主な特色と直近のパフォーマンス、本日の流れについて
2:16
新興国株式の魅力:相対的に高い経済成長率とパフォーマンス
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投資対象の独特の切り口:新興国の「労働人口」に注目
22:03
ポートフォリオ:一般的な新興国株価指数と一線を画す国別構成比率
24:01
運用体制とピクテの新興国投資の強み

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。(収録日:2023年8月3日)

iTrust新興国株式とは?

新興国の中から、「労働人口」が増加している国に注目して投資

新興国株式に投資を行うにあたり、当ファンドは中国・韓国・台湾・ロシアには投資を行いません。

当ファンドの投資対象国(2023年4月末時点)

上記は2023年4月末時点の投資対象国です。今後、変更となる可能性があります。

出所:ピクテ・ジャパン株式会社作成のセミナー資料(2023年7月)

iTrust新興国株式(愛称:働きざかり~労働人口増加国限定~)

ノーロードつみたてOK100円つみたてNISA
  • 主に新興国の株式に分散投資します。
  • 労働人口(15~64歳の生産年齢人口)が拡大している国に注目します。
  • 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

労働人口増加国の魅力

相対的に高い経済成長率

当ファンドは、高成長が魅力の新興国の中から、長期的な目線でさらなる成長が期待できる、労働人口が拡大している国に注目して投資を行う、新しい切り口の新興国株式ファンドです。

実質GDP成長率(過去20年間)のグラフ:新興国労働人口増加国4.3%、新興国労働人口減少国1.6%。
労働人口増加国の労働人口推移のグラフ:労働人口増加国:南アフリカ、インド、メキシコ、インドネシア、ブラジル。
  • 労働人口:労働年齢(15-64歳)人口
  • 労働人口推移は、世界銀行の予想および推定を含みます。
  • 実質GDP成長率は、一部推定を含みます。
  • 新興国:MSCI新興国株価指数構成国、2002年~2022年の労働年齢人口が増加の国を労働人口増加国、減少の国を労働人口減少国と定義 出所:世界銀行、国際通貨基金(IMF)、国連のデータを基にピクテ・ジャパン作成
  • 当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。

出所:ピクテ・ジャパン株式会社作成のセミナー資料(2023年7月)

相対的に高いパフォーマンス

労働人口増加国:新興国の主要労働人口増加国のパフォーマンスグラフ。
労働人口減少国:新興国の主要労働人口減少国のパフォーマンスグラフ。
  • 新興国株式:MSCI新興国株価指数、各国株式:MSCI各国株価指数
  • 2023年の労働年齢(15-64歳)人口が増加の国を労働人口増加国、減少の国を労働人口減少国と定義
  • 主要労働人口増加国は当ファンドの2023年1月末現在の組入上位国を表示
  • 主要労働人口減少国はMSCI新興国株価指数構成国中2023年の労働年齢(15-64歳)人口が減少の国で時価総額の大きい国上位3か国を表示 出所:リフィニティブ an LSEG businessのデータを基にピクテ・ジャパン作成
  • 当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。

出所:ピクテ・ジャパン株式会社作成のセミナー資料(2023年7月)

<おすすめの買い方>毎日つみたての設定方法

「毎日つみたて」は、マネックス証券へご入金後、投信つみたて申込入力の画面で積立頻度を「毎日」と設定していただければ自動で投資信託を買付けます。
詳しい手順は以下をご確認ください。

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【動画】毎日つみたての始め方(操作方法)

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。

iTrust新興国株式(愛称:働きざかり~労働人口増加国限定~)

ノーロードつみたてOK100円つみたてNISA
  • 主に新興国の株式に分散投資します。
  • 労働人口(15~64歳の生産年齢人口)が拡大している国に注目します。
  • 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:iTrust新興国株式(愛称:働きざかり~労働人口増加国限定~)
投資対象:主に新興国の株式に分散投資します。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):0%(ノーロード)

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して 実質最大1.0895%程度

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。