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東海東京調査センターアナリストレポートの提供を開始

この度、日本株アナリストレポートの提供元として新たに東海東京調査センターを追加いたしました。2023年7月末にJ.P.Morganアナリストレポートの提供を終了して以降、大変お待たせいたしました。かねてからご提供しているTIW社のアナリストレポート、証券リサーチセンターの企業レポートとあわせてぜひご活用ください。

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東海東京調査センターについて

東海東京調査センターは、東海東京フィナンシャル・ホールディングスが100%出資する総合調査研究機関です。専門アナリストが国内の業界や上場企業の調査分析および情報(レポート等)の提供を行っています。アナリストレポートは機関投資家を中心に提供しています。
なお、東海東京調査センターのアナリストレポートは主要ネット証券(※)のうちマネックス証券でのみご覧いただけます。

主要ネット証券とは、auカブコム証券、SBI証券、松井証券、楽天証券、マネックス証券を指します

アナリストレポートの内容について

企業レポート

国内株式約400銘柄を対象としており、大型株から時価総額1,000億円以下の中小型株まで幅広くカバーしています。主な記載内容は下図のとおりです。目標株価とレーティングのほか、企業概要やアナリストによる解説などが記載されています。

レポートはサンプルのため、実際の画面と異なる場合がございます。

業界レポート

業界別の動向や見通し、各種統計データからの注目ポイントをまとめたレポートです。業界ごとの投資戦略や注目銘柄の一覧などが記載されています。

レポートはサンプルのため、実際の画面と異なる場合がございます。

掲載ページについて

マネックス証券ウェブサイトにログイン後、「レポート・セミナー」→「日本・マクロ」欄→「アナリストレポート」もしくは「業界レポート」欄→「一覧」 からご覧いただけます。

画面は開発中のものであり、実際の仕様とは異なる場合があります。

スマートフォンでもご利用いただけます

マネックス証券ウェブサイトにログイン後、「メニュー」→「レポートセミナー」→「レポート・セミナー」→「日本関連」→「アナリストレポート」もしくは「業界レポート」欄→「一覧」 からご覧いただけます。

ご利用条件ついて

以下の優遇条件のいずれかを満たされたお客様(法人口座を含む)が閲覧可能です。

  • NISA口座またはジュニアNISA口座を保有されている方
  • 課税口座で国内現物株式残高または信用建玉残高のいずれかがある方
  • 課税口座で1年以内に国内現物株式・信用取引・ワン株取引のいずれかをされた方

本条件は毎営業日午前2時頃~5時頃の処理にて判定します。

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情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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