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【日本株＆米国株に特化】新YouTubeチャンネル開始！

配信日：2023年12月4日

2023年12月4日（月）より、日本株と米国株に特化した新YouTubeチャンネルを開設いたしました。メインスピーカーは、日本株を中心に投資戦略を発信する広木隆、米国株を中心にグローバルな情報を発信する岡元兵八郎、日本株・米国株に影響の大きい雇用統計や為替の観点を発信するチーフ・FXコンサルタント吉田恒が担当します。

新YouTubeチャンネル「マネックス証券」

新YouTubeチャンネルのコンセプト

新YouTubeチャンネル「マネックス証券」では主に2つの大きなコンセプトでお客様に投資の情報をお伝えしていきます。

  1. 日本株×米国株
  2. トレンド×専門性

① 日本株×米国株

情報技術の発達した現代における株式投資では、日本株と米国株は切っても切り離せない関係にあります。その両方についての情報発信を一元化して行うことで、お客様の投資に必要な情報を効率的にご提供することを目指します。

日本株については主に、
チーフ・ストラテジストの広木

チーフ・ストラテジストの広木の写真

米国株については主に、
チーフ・外国株コンサルタントの岡元

チーフ・外国株コンサルタントの岡元の写真

日本株・米国株に影響の大きい雇用統計や為替については主に、
チーフ・FXコンサルタントの吉田

チーフ・FXコンサルタント吉田の写真

② トレンド×専門性

目まぐるしく移り変わる投資環境、ひいては経済状況のなかでは、トレンドを追うので精一杯という方も多いかもしれません。私たちは充実したアナリストとともに、トレンドをフォローしつつ、高い専門性をもって情報を発信していきます。

マネックス証券の各YouTubeチャンネルをご紹介

① NEW！ 「マネックス証券」

上記でも記載の通り、新YouTubeチャンネルで、日本株×米国株とトレンド×専門性に焦点を当て、動画を公開していきます。

新YouTubeチャンネル「マネックス証券」

② 「マネックスオンデマンド」

セミナー動画のオンデマンド公開や、オンラインセミナー、特集やコラボ企画など投資を学べるコンテンツからマーケットの今後の見通しまでお伝えします。

マネックスオンデマンド

③ 「マネックスチャンネル」

投資初心者向けに、銘柄スカウターをはじめとした商品サービスのご紹介やご利用時の操作方法について解説します。

マネックスチャンネル

新YouTubeチャンネルをよろしくお願いいたします

この新チャンネルでは「すべての新たな投資家」の皆様に情報を届けるべく活動していきます。

  • 投資をしたことのない人が、はじめて投資する
  • すでに投資している人が、新たに別の商品/国/産業に投資する

そういった「すべての新たな投資」の時にご参考にしていただけるような情報づくり、発信をできるよう努めてまいります。チャンネル登録をよろしくお願いいたします。

こんな内容のコンテンツがほしいなどのご要望がありましたら、ぜひYouTubeの動画にコメントをお寄せください。

見逃さないように
チャンネル登録を忘れずに！

新YouTubeチャンネル「マネックス証券」

国内外上場有価証券取引に関する重要事項

  • 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。
  • 国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国外株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。
    中国株式等の売買では、約定金額に対し0.25％（税込:0.275％）（最低手数料45香港ドル（税込:49.5香港ドル）、上限手数料450香港ドル（税込:495香港ドル））の売買手数料がかかります。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。信用取引では、売買代金に対し0.3％（税込:0.33％）（上限15米ドル（税込:16.5米ドル））の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用（返済時のみ）がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。
  • お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
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