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日本株の買付でマネックス創業者 松本大のサイン入り最新著書が当たる!

本キャンペーンは終了いたしました。

キャンペーン期間中に、初めてまたは1年以上振りに日本株(ETF・REIT含む)を1回につき約定代金で10万円以上買付(現物取引)された方の中から抽選で40名様にマネックス創業者 松本大のサイン入り著書『松本大の資本市場立国論~日本を復活させる2000兆円の使い方~』(東洋経済新報社)をプレゼントいたします。

直近1年間(2022年12月23日~2023年12月22日、約定日ベース)に日本株の買付(現物取引)をされていない方が対象です。

本キャンペーンは終了いたしました。

キャンペーン達成の2ステップ!

STEP1

まずはエントリー

キャンペーン期間中にキャンペーンにエントリーします。

STEP2

1回につき10万円以上の日本株の買付(現物取引)を行う

キャンペーン期間中(2023年12月25日(月)~2024年1月24日(水)、約定日ベース)に1回につき10万円以上の日本株(ETF・REIT含む)の買付(現物取引)を行います。

  • STEP1(エントリー)とSTEP2(現物取引の約定)について、どちらが先でも順序は問いません。
  • 当社で初めて日本株の買付(現物取引)をされた方、または1年以上日本株の買付(現物取引)をされていない方が対象です。
  • 1回の買付の約定代金が10万円以上が対象となります。1回目5万円、2回目5万円など、合計で10万円以上となる場合は、本キャンペーンの対象とはなりません。

Goal

条件を達成したら抽選で松本大のサイン入り・著書をプレゼント!

2024年3月上旬頃を目途に、抽選で40名の方に『松本大の資本市場立国論~日本を復活させる2000兆円の使い方~』(東洋経済新報社)をプレゼントいたします。

本キャンペーンは終了いたしました。

プレゼント書籍「松本大の資本市場立国論~日本を復活させる2000兆円の使い方~」(東洋経済新報社)

今、読んでおきたい1冊!

松本大の資本市場立国論~日本を復活させる2000兆円の使い方~の表紙

わたしは、個人が喜んで株式や投資信託などを買う環境を創れれば、日本経済の風景を一気に変えられると考えています。
多くの国民が株式や投資信託を持つ国では、株価が上がれば、個人の資産価値が上がり、生活にゆとりが出ます。ローンや奨学金の返済も楽になります。年金のリターンも高まり、老後不安も減ります。企業活動が活発になり、経済全体が底上げされます。国民にとっても、企業にとっても、ハッピーなことばかりです。
資本主義の総本山ともいうべき米国には、株価の上昇が広く社会全体に恩恵をもたらすような仕組みが、ビルトインされています。
それと同じことができるのは、個人が2000兆円もの金融資産を持っている日本です。人口が減少し続ける日本でGDPを増やすことは非常に大変ですが、個人金融資産をはじめとする国富を2倍にするのは案外簡単なことだと思うのです。
いまほど、資本市場を活用して日本を復活させるグランドデザインが求められている時代はないと思います。
(東洋経済新報社ウェブサイトより引用)

書籍にかける松本の想い

資本市場についてのことは限られた人にだけ考えてほしい問題ではありません。子どもから大人まで、日本について学んでいる人達も含め、少しでも多くの人に手に取ってもらいたいという想いで、本書籍はビジネス書には珍しい「総ルビ」で出版いたしました。

著者紹介

松本 大の写真

マネックス証券株式会社
ファウンダー

松本 大

ソロモン・ブラザーズ・アジア証券会社を経て、ゴールドマン・サックス証券会社に勤務。1994年、30歳で当時同社最年少ゼネラル・パートナー(共同経営者)に就任。1999年、ソニー株式会社との共同出資で株式会社マネックス(現マネックス証券株式会社)を設立。2004年にはマネックス・ビーンズ・ホールディングス株式会社(現マネックスグループ株式会社)を設立し、以来2023年6月までCEOを務め、現在代表執行役会長。マネックスグループは、個人向けを中心とするオンライン証券子会社であるマネックス証券(日本)、TradeStation証券(米国)・マネックスBOOM証券(香港)、また仮想通貨サービスを提供するコインチェック株式会社などを擁するグローバルなオンライン金融グループである。株式会社東京証券取引所の社外取締役を2008年から2013年まで務めたほか、数社の上場企業の社外取締役を歴任。現在、米マスターカードの社外取締役、Human Rights Watchの国際理事会副会長、国際文化会館の評議員も務める。

本キャンペーンは終了いたしました。

キャンペーン概要

キャンペーン期間 2023年12月25日(月)~2024年1月24日(水)※約定日ベース
キャンペーン内容・適用条件 キャンペーン期間中に、初めてまたは1年以上振りに日本株(ETF・REIT含む)を1回につき約定代金で10万円以上買付(現物取引)された方の中から抽選で40名様にマネックス創業者 松本大のサイン入り著書『松本大の資本市場立国論~日本を復活させる2000兆円の使い方~』(東洋経済新報社:1,980円)をプレゼントいたします。

キャンペーン期間中に以下の条件を満たしていること。

  1. ① キャンペーンにエントリー
  2. ② キャンペーン期間中に日本株(ETF・REIT含む)を1回につき約定代金で10万円以上買付(現物取引)
  • 直近1年間(2022年12月23日~2023年12月22日、約定日ベース)に日本株の買付(現物取引)をされていない方が対象です。
  • ①②の順序は問いません。
プレゼント時期 2024年3月上旬頃

当選者の発表は、書籍の送付をもって代えさせていただきます。

ご注意事項
  • ご応募は日本国内にお住まいの方に限ります。
  • 以下の場合は、本キャンペーンの対象外です。
    1. (1) プレゼント送付時に証券総合取引口座を解約されている場合
    2. (2) ワン株(単元未満株)で買付の場合
    3. (3) NISA口座で買付の場合
    4. (4) IFAサービス(マネックスPBを含む)をお申込みされている場合
    5. (5) SBI新生銀行の金融商品仲介口座の場合
    6. (6) イオン銀行の金融商品仲介口座の場合
    7. (7) ご家族・ご友人紹介プログラム対象のお客様
    8. (8) 当社が不適切と判断した場合
  • 本キャンペーンは、エントリーが必要となります。エントリーは1名様につき1回のみ有効です。
  • 他のキャンペーン/プログラムの対象となることで、本キャンペーンの対象外となることがあります。
  • キャンペーンにエントリーをしたお客様には、別途当社サービスについてのご案内をメール等で行う場合がございます。
  • キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。
  • ご応募時の住所等に不備がある場合は、対象外となりますのでご注意ください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。