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新しいETFが登場 JPモルガン・グローバル・セレクト株式・アクティブETF

世界最大級の総合金融グループ J.P.モルガンが運用する米国上場の「JPモルガン・グローバル・セレクト株式・アクティブETF(JGLO)」(ベンチマーク:MSCI World Index)をご紹介します。

本サイトはJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しております。

米株だけでいいの?3つのヒント

ヒント1 米株一強の時代から次のフェーズに備えましょう

過去50年間の北米以外の先進国株式(以下「北米以外」)と米国株式(以下「米国」)を比較すると、米国が北米以外を上回った時期と、反対に北米以外が米国を上回った時期が「波のように」交互にやってきているのが見て取れます。
ここ十数年、米国の投資収益が北米以外を上回っていた一方で、割安かつ通貨安によって魅力的な水準となった北米以外は、景気サイクルおよび構造的な要因もあいまって、長期で相対的に比較的良好な投資収益を生み出す準備が整っているとJ.P.モルガンでは考えています。
米国を中核に据えながら、魅力が高まりつつあると考えられる北米以外もとり逃さず投資し、市場の波を乗りこなしましょう。

図1:米国と北米以外の投資収益(累積)の差
(高い方の収益率-低い方の収益率)
1986年~1989年頃北米以外が米国よりも優位。2019年~2022年頃米国が北米以外よりも優位。

出所:Guide to the Markets | U.S. | 1Q 2024 (J.P.モルガン・アセット・マネジメント)

北米以外:MSCI EAFEインデックス、米国:MSCI米国インデックス、いずれも配当込み、米ドルベース。それぞれの局面が切り替わるタイミングは各時点の1年リターンの数値を用いて判断し、各局面の開始時点の投資収益の差を0%とする。データは、2023年12月31日時点で取得可能な最新のものを掲載。

JPモルガン・グローバル・セレクト株式・アクティブETF(JGLO)

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ヒント2 米株だけで市場の波を乗り切るにはちょっと心許ない?

1971年から2020年までの過去50年間で、10年間毎の日本、米国、欧州の株式のリターン・ランキングを見ると、景気サイクルの違いにより、ばらつきがみられます。ランキングのトップに君臨し続ける国や地域はないことがわかります。

図2:日本、米国、欧州の株式リターン・ランキング
1971~1980年:第1位日本、第2位欧州、第3位米国。1981~1990年:第1位日本、第2位欧州、第3位米国。1991~2000年:第1位米国、第2位欧州、第3位日本。2001~2010年:第1位欧州、第2位米国、第3位日本。2011~2020年:第1位米国、第2位日本、第3位欧州。

出所:ブルームバーグ

以下の株式指数はすべて米ドルベース、1971年から1990年までは配当なし株価指数、1991年以降は配当込み株価指数。米国:S&P500指数、日本:TOPIX(東証株価指数)、欧州:MSCI ヨーロッパ・インデックス

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ヒント3 「世界の株式」にバランスよく長期分散投資してみては?

JGLOが採用する運用戦略の運用リターンをみると、上下の変動を繰り返しながら、2015年11月末に現運用体制での運用がスタートしてから2023年12月末までの約8年間という長い期間では着実に上昇し、米ドルベースでプラス166%、資産価値が2.7倍になりました。
JGLOでは、その名の通り、運用チームが投資対象銘柄群と考える世界(グローバル)の株式の約2,500銘柄の中から、経験豊富な80名超*のアナリストの知見を活用して、確信度の高い70~100銘柄を厳選(セレクト)します。

* 出所:J.P.モルガン・アセット・マネジメント、2023年9月末現在

図3:JGLOが採用する運用戦略の運用実績
(米ドルベース、運用報酬控除前)
2023年12月末2.7倍。+166%

出所:J.P.モルガン・アセット・マネジメント、米ドルベース

期間:2015年11月末(現運用体制スタート時)から2023年12月末まで。JGLOの運用チームの長期の運用実績を示すために、運用戦略(コンポジット、JGLOと同じ運用戦略を採用するJGLOを含むファンド等のデータを集計したものであり、投資家が直接投資できるものではありません)のパフォーマンスを掲載しています。JGLOの設定日は2023年9月13日です。運用戦略(コンポジット)のパフォーマンスはJGLOのパフォーマンスとは一致しません。

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本ページに関する注意事項

  • ■ 持ち株会社のJPモルガン・チェース・アンド・カンパニーは、GICSセクター分類にて「銀行」に属する企業の中で、2023年12月末時点で、株式時価総額が最大です。
  • ■ S&Pの各指数は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが発表しており、著作権はS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCに帰属しています。
  • ■ TOPIX(東証株価指数)は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」という。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIX(東証株価指数)に関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIX(東証株価指数)に係る標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、TOPIX(東証株価指数)の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。本商品は、JPXにより提供、保証または販売されるものではなく、本商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。
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  • ■ J.P.モルガンは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよびその各国子会社または関連会社のマーケティングネームです。
  • ■ J.P.モルガン・アセット・マネジメントは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよび世界の関連会社の資産運用ビジネスのブランドです。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

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<その他>

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