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NISA成長投資枠対象!iFreeシリーズのオールカントリー(全世界株式)ファンド「ミラカン」とは?!

愛称「ミラカン」こと「iFree オールカントリー(全世界株式)ESGインデックス」は、オールカントリー(全世界株式)にESGの要素をプラスしたインデックスに連動する投資成果を目指すファンドです。ESGの要素をプラスすることで、長期的に持続可能な企業への投資を行います。

ミラカンってどんなファンド?

本ファンドは、オールカントリー(全世界株式)にESGの要素をプラスしたファンドで、 日本を含む世界の株式に投資し、投資成果をMSCI ACWI ESG Leaders指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざします。
投資を通じて皆さまと共により良い未来をめざしたいという想いを込めて、iFreeシリーズのオールカントリー(全世界株)「iFree全世界株式ESGリーダーズ・インデックス」から2024年10月25日にファンド名称を変更しました。

本ファンドでは、「つみたて投資」の件数に応じて持続可能な社会の実現を支援するため、「つみたて投資・サステナブル」プロジェクトを実施しています。
「つみたて投資・サステナブル」プロジェクトの詳細はこちら。(※大和アセットマネジメントのウェブサイトに遷移します)

オールカントリー(全世界株式)にESGの要素をプラス。先進国株式、新興国株式
出所:大和アセットマネジメント提供資料

iFree オールカントリー(全世界株式)ESGインデックス
(愛称:未来へつなぐオールカントリー(ミラカン))

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 日本を含む世界の株式へ投資を行ないます。
  • 特定のESG指数に連動をめざすインデックスファンドであるため、原則として信託財産の純資産総額と同程度をESGの観点により選定した銘柄へ投資を行ないます。
  • 投資成果をMSCI ACWI ESG Leaders指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざします。
  • 為替ヘッジは原則として行ないません。

MSCI ACWI ESG Leaders指数とは?

先進国と新興国からなる全世界の株式の中から、ESG評価(環境(E)、社会(S)、ガバナンス(G))が 高い企業の株式を抽出し、時価総額で加重した指数です。

3つのポイント

1 全世界の株式が対象※投資可能な銘柄に限る。2 ESGの観点から投資に適さない企業は除外。3 業種ごとにESGレーティングの高い順に銘柄を選定。
出所:大和アセットマネジメント提供資料

MSCI ACWI ESG Leaders 指数の構成比率

ESGを考慮せず、全世界の全ての株式を投資対象とした MSCI ACWIと比較すると、銘柄数は異なるものの国・地域別構成比率や業種別構成比率に⼤きな違いはなく、分散投資されていることがわかります。

銘柄数

銘柄数:MSCI ACWI ESG Leaders 指数は1,176指数、(参考)MSCI ACWIは2,687指数。

2024年9月末時点

出所:大和アセットマネジメント提供資料(MSCIより大和アセットマネジメントが作成)

国・地域別構成比率

MSCI ACWI ESG Leaders 指数のグラフ:アメリカ64%、日本6%、中国3%、イギリス3%、カナダ3%、その他21%
(参考)MSCI ACWIのグラフ:アメリカ64%、日本5%、中国3%、イギリス3%、カナダ3%、その他22%

2024年9月末時点

出所:大和アセットマネジメント提供資料(MSCIより大和アセットマネジメントが作成)

業種別構成比率

MSCI ACWI ESG Leaders 指数のグラフ:情報技術26.7%、金融15.7%、ヘルスケア11.0%、一般消費財・サービス10.8%、資本財・サービス10.4%、コミュニケーション・サービス8.7%、生活必需品6.0%、素材4.1%、エネルギー2.6%、不動産2.2%、公益事業1.8%
(参考)MSCI ACWIのグラフ:情報技術24.5%、金融16.2%、ヘルスケア10.9%、一般消費財・サービス10.7%、資本財・サービス10.6%、コミュニケーション・サービス7.8%、生活必需品6.4%、素材4.1%、エネルギー4.0%、不動産2.2%、公益事業2.7%

2024年9月末時点。※四捨五入の関係で合計が100%になるとは限りません。

出所:大和アセットマネジメント提供資料(MSCIより大和アセットマネジメントが作成)

「持続的な成長」が期待される企業が集結

企業の安定的かつ長期的な成長には、環境・社会問題への取り組み、ガバナンスが影響しているという考えが広まり、ESG投資は世界的な潮流となっています。ESG投資を通じたSDGs達成への貢献と、持続可能な企業成⻑による中⻑期的なリターンの獲得が期待できます。

MSCI ACWI ESG Leaders指数の推移(信託報酬分を控除)

MSCI ACWI ESG Leaders指数の推移(信託報酬分を控除)のグラフ

(2014年12月末~2024年12月末)

  • 2014年12月末を100として指数化、配当込み、円ベース。MSCI ACWI ESG Leaders 指数は信託報酬0.209%(年率)、 MSCI ACWI(参考)は信託報酬0.05775%(年率)と仮定し、信託報酬分を控除しシミュレーションしたものです。
  • MSCI ACWI(参考)の信託報酬率は、MSCI ACWIに連動した投資信託を参照。
  • 上記は過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
  • 出所:ブルームバーグ

出所:大和アセットマネジメント提供資料

MSCI ACWI ESG Leaders指数のリターン・リスク(信託報酬分を控除)

リターン(年率)の表:MSCI ACWI ESG Leaders 指数※信託報酬 0.209%は1年で30.5%、3年で16.6%、5年で18.8%。(参考)MSCI ACWI※信託報酬 0.05775%は1年で31.5%、3年で17.5%、5年で19.0%。リスク(年率)の表:MSCI ACWI ESG Leaders 指数※信託報酬 0.209%は1年で11.0%、3年で14.8%、5年で16.7%。(参考)MSCI ACWI※信託報酬 0.05775%は1年で10.2%、3年で14.5%、5年で16.7%。
  • 2024年12月末時点、配当込み、円ベース。
  • MSCI ACWI ESG Leaders 指数は信託報酬0.209%(年率)、(参考)MSCI ACWIは信託報酬0.05775%(年率)と仮定し、信託報酬分を控除しシミュレーションしたものです。
  • (参考)MSCI ACWIの信託報酬率は、MSCI ACWIに連動した投資信託を参照。
  • 出所:ブルームバーグ

出所:大和アセットマネジメント提供資料

つみたて投資シミュレーション

毎月1万円を10年間つみたて投資(信託報酬控除後)グラフ:2024年12月末には、MSCI ACWI ESG Leaders 指数※信託報酬 0.209%は285万円。元本120万円。
  • 円ベース、配当込み、毎月末(最終月末は積立せず)に積み立てたと仮定して算出しています。MSCI ACWI ESG Leaders 指数は信託報酬0.209%(年率) と仮定し、信託報酬分を控除しシミュレーションしたものです。
  • 上記は過去のシミュレーション結果を示したものであり、投資元本の安全性および将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
  • 出所:ブルームバーグ

出所:大和アセットマネジメント提供資料

iFree オールカントリー(全世界株式)ESGインデックス
(愛称:未来へつなぐオールカントリー(ミラカン))

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 日本を含む世界の株式へ投資を行ないます。
  • 特定のESG指数に連動をめざすインデックスファンドであるため、原則として信託財産の純資産総額と同程度をESGの観点により選定した銘柄へ投資を行ないます。
  • 投資成果をMSCI ACWI ESG Leaders指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざします。
  • 為替ヘッジは原則として行ないません。

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NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:iFree オールカントリー(全世界株式)ESGインデックス
(愛称:未来へつなぐオールカントリー(ミラカン))

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):0%(ノーロード)

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して0.209%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。