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米国株買付時の為替手数料が0銭!新しい取引画面の活用法もご紹介

米国株買付時の日本円→米ドルの為替手数料が0銭

マネックス証券では、為替手数料を気にせず米国株を買付いただけるよう、日本円→米ドルの為替手数料を0銭としております。なお、米ドルから日本円への為替振替時は1米ドルあたり25銭の為替手数料がかかります。

日本円→米ドル 0銭(無料)

そもそも為替手数料ってなに?

日本株が日本円で取引されるのに対して、米国株は米ドルで取引されます。
そのため、すでに米ドルを保有されている方以外は基本的には日本円→米ドルへの為替取引が必要となり、その際かかる費用が為替手数料です。為替手数料は取引する証券会社によって異なります。

為替取引はいつするもの?マネックスの場合は...

マネックス証券では、2026年2月17日(火)に米国株取引サービスの全面リニューアルを実施し、米国株買付時は注文の都度、取引通貨の欄で「米ドルで買う」「円で買う」を選択できるようになりました。
また、「振替サポート」が搭載され、証券総合取引口座に日本円を用意いただくだけで、お客様ご自身での資金振替および為替取引は不要で米国株を買付いただけるようになりました。

「米ドルで買う」

<振替サポートON>

米国株取引口座にすでにある米ドル
+米国株取引口座にすでにある日本円と証券総合取引口座の日本円を使用して買付←ここで為替取引が発生

<振替サポートOFF>

米国株取引口座にすでにある米ドルを使用して買付

「円で買う」

<振替サポートON>

米国株取引口座にすでにある日本円と証券総合取引口座の日本円を使用して買付←ここで為替取引が発生

<振替サポートOFF>

米国株取引口座にすでにある日本円を使用して買付←ここで為替取引が発生

結局のところ...マネックスでは為替手数料はいくらかかる?

「米ドルで買う」:
米国株取引口座の米ドルが優先して使用され、足りない金額だけが自動で日本円→米ドルへリアルタイム為替取引されます。その場合の為替手数料は恒久的に0銭(※1)です。
もちろん、米国株取引口座内でお客様ご自身で事前に日本円→米ドルへ為替取引しておく場合の為替手数料も恒久的に0銭(※1)です。

「円で買う」:
米国株買付に要した金額が自動で1日1回の定時為替取引され、その場合の為替手数料は定期的な見直しのもと0銭(※2)です。

(※1)当社が提示する米ドルの買いレートと売りレートの差額には、為替手数料と別に外国為替市場における業者間レートのスプレッドが含まれています。業者間レートとは、金融機関同士が外国為替取引を行う際に適用されるレートで、市場の基準となります。

(※2)「円で買う」を選択して発注した際の為替手数料は、為替変動などを考慮して定期的な見直しを行っており、次回の見直しは2026年6月を予定しております。見直しの結果、有料になる場合もございます。

「円で買う」も為替手数料が0銭なのは主要ネット証券でマネックスだけ(※)!

「円で買う(円貨決済)」の為替手数料が0銭なのは主要ネット証券ではマネックス証券のみ!(※)

(※)2026年3月24日現在、マネックス証券調べ。主要ネット証券とは、SBI 証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券を指します。

マネックスの米国株取引

マネックス証券では、2026年2月17日(火)に米国株取引サービスの全面リニューアルを実施しました。
リニューアルに伴い、証券総合取引口座に日本円を用意いただくだけで米国株を買付できるようになり、日本株と似た注文画面へ刷新されたため、初心者の方でも分かりやすくかんたんにお取引いただけます。

キャプチャ

マネックスで米国株を買付すると...

\米国株を実際に1株買付するにはいくら必要?/
(2026年3月18日時点の時価総額ランキング上位3銘柄を1株買付した場合の金額)

NISA口座でのお取引きの場合0円!
  • 1ドル160円、株価はそれぞれ2026年3月18日終値を用いて当社の米国株現物手数料の計算式で算出
  • 例として3銘柄を記載しておりますが、投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

ポイントは他にも...

ボタン1つで米ドル表示と円表示を切替可能

キャプチャ

気になる銘柄は「銘柄スカウター米国株」で情報をチェック後すぐに発注可能

キャプチャ

一画面で複数のメニューを一覧表示したい方には「一覧ビュー」がおすすめ

米国株画面キャプチャ
下矢印
こちらのボタン押下で、左右の画面を入れ替えることが可能です。「残高照会」「建玉照会」「注文照会」「資産状況」「株価ボード」へスムーズに遷移いただけます。

米国株を買う準備しておきませんか?

米国株の取引をはじめるには、「外国株取引口座の開設」「証券総合取引口座への入金」が必要です。以下に沿って、準備が整っているかご確認してみてはいかがでしょうか。
もちろん、日本株や投資信託の売却代金からでも米国株を買付できます。

STEP1 「外国株取引口座」は開設済みですか?

「はい」:次のSTEP2にお進みください。

「いいえ」:「外国株取引口座」を未開設のお客様は、ログイン後の MY PAGE > 米国株 の「外国株取引口座を開設する」ボタンより、お手続きください。
以下の「外国株取引口座を開設する」ボタンからもお手続きいただけます。

「わからない」ログイン後の MY PAGE > 保有残高・口座管理 > 各種口座開設状況 のページ中央付近「外国株取引口座」の米国株取引口座の欄よりご確認いただき、「未開設」の場合は「開設する」ボタンよりお手続きください。
以下の「外国株取引口座を開設する」ボタンからもお手続きいただけます。
証券総合取引口座自体を開設していない方は、以下の「証券総合取引口座を開設する」ボタンからお手続きください。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

ログイン後、外国株取引口座開設画面へ遷移します

下矢印

STEP2 「証券総合取引口座」または「米国株取引口座」に資金はございますか?

「はい」:準備は完了です。次は実際に買付してみましょう!

「いいえ」ログイン後の MY PAGE > 入出金 > マネックスに入金する の「即時入金指示(インターネットで入金)」より、入金指示の操作をお願いいたします。
以下の「即時入金指示」ボタンからもお手続きいただけます。

金融機関選択に表示される金融機関の口座からご入金いただく場合、入金手数料は無料で入金指示は即座に反映されます。

「わからない」ログイン後の MY PAGE 中央に表示されている買付可能額 または MY PAGE > 保有残高・口座管理 の「国内株等」「米国株」タブの預り金をご確認ください。
いずれも0円の場合は、上記「いいえ」の内容に沿ってお手続きください。

即時入金指示

入出金サービス全般を見る

\具体的な買付方法はこちらを確認/

米国株のはじめ方 ~はじめての取引編~

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

国内外上場有価証券取引に関する重要事項

  • 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。
  • 国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国外株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。
    中国株式等の売買では、約定金額に対し0.25%(税込:0.275%)(最低手数料45香港ドル(税込:49.5香港ドル)、上限手数料450香港ドル(税込:495香港ドル))の売買手数料がかかります。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。
  • お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。