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次世代AIの波に乗る!関連する米国ETF2銘柄をご紹介

マネックス証券では、対象の米国ETFの現物取引買付手数料を無料とする「米国ETF買い放題プログラム」を実施しており、業界(※)最多の対象銘柄をそろえています。
AI技術が発達し続ける中で、主に「AIインフラ関連領域」と「AIを搭載したロボティクス(産業用ロボットなど)領域」という、投資対象のアプローチが異なるAI関連の2銘柄[AIQ・BOTZ]の特徴を紹介します。

「業界」は特定の米国ETFの現物取引買付手数料を無料としている主要ネット証券(SBI証券、楽天証券、マネックス証券)を指します。2026年6月1日現在。マネックス証券調べ。

米国ETF買い放題プログラム

AIの計算処理を担うインフラ関連銘柄を中心に投資する「グローバルX AI&ビッグデータ ETF」[AIQ]

[AIQ]はこんな人に向いている!

  1. ① AIを動かすための半導体やインフラ関連企業に幅広く投資したい人
  2. ② 膨大なデータ処理を支えるデジタル基盤の中長期的なトレンドを捉えたい人
  3. ③ 特定の個別株ではなく、AI経済圏の土台となる幅広い銘柄へ分散投資したい人
シンボル 名称 ベンチマーク(指数) 分配利回り(税引前) 直近1年間の分配金額
(1口あたり)
価格
(2026/5/28、終値)
経費率
(年率%)
分配頻度 運用会社
AIQ グローバルX AI&ビッグデータ ETF Indxx・人工知能&ビッグデータ・インデックス 0.14% 0.09米ドル 66.34米ドル 0.68% 年2回 グローバルX

出所:マネックス証券、Global X Japanのウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。2026年5月28日時点。

  • 株価と分配利回りは小数第3位を四捨五入。
  • 直近1年間の分配金額(1口あたり)は、2026年5月28日時点の直近1年間の実績です。現地支払を完了していない配当金が含まれる場合があります。
  • 個別の業績、方針の転換によっては、配当を行わないことがあります。また、本データは将来の配当金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

膨大なデータ処理が必須なAIを支える半導体市場

AIが高度な学習や回答の生成を行うためには、背後で膨大なデータの計算処理を行う必要があります。
そのため、AIの実用化が進むにつれて、処理の要となる高性能な半導体や、データを一時的に記憶・保管するメモリー半導体への需要が急速に高まっています。
実際に米国の調査会社ガートナーの予測によると、2026年の世界半導体売上高は前年比で約64%増と大幅な拡大が見込まれています。中でも、メモリー半導体の売上高は、前年比約3倍のペースで増加すると予測されています。

世界半導体売上高の予測(2025年~2027年)の棒グラフ

出所:Gartner(ガートナー)のウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。2026年5月29日時点。

AIQはこうした世界的な半導体やビッグデータ関連の企業を多く含むため、AIインフラ市場全体の成長トレンドを捉えたい場合に適した銘柄と言えるでしょう。

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投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

現実世界でAIを動かす銘柄を中心に投資する「グローバルX ロボット&AI・ETF」[BOTZ]

[BOTZ]はこんな人に向いている!

  1. ① 産業用ロボットなど、現実世界で稼働するAI(フィジカルAI)に注目している人
  2. ② 深刻化する人手不足や、工場の自動化・省力化のトレンドを投資機会と捉える人
  3. ③ ロボティクス・自動化技術の成長に期待する人

フィジカルAIとは、現実世界でロボットや設備を制御し、状況を見て自律的に行動するAIを指します。
普及率の高まっている生成AIはパソコンなどの中でのデータ処理が中心でしたが、フィジカルAIは現実の作業を担える点が特徴です。
単なるデータ処理の枠を超え、現実世界の課題を解決する次世代の技術トレンドとして、これからの産業を支える重要なテーマとなっています。

シンボル 名称 ベンチマーク(指数) 分配利回り(税引前) 直近1年間の分配金額
(1口あたり)
価格
(2026/5/28、終値)
経費率
(年率%)
分配頻度 運用会社
BOTZ グローバルX ロボット&AI・ETF Indxx・グローバル・ロボティックス&アーティフィシャル・インテリジェンス・セマティック・インデックス 0.59% 0.24米ドル 40.28米ドル 0.68% 年2回 グローバルX

出所:マネックス証券、Global X Japanのウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。2026年5月28日時点。

  • 株価と分配利回りは小数第3位を四捨五入。
  • 直近1年間の分配金額(1口あたり)は、2026年5月28日時点の直近1年間の実績です。現地支払を完了していない配当金が含まれる場合があります。
  • 個別の業績、方針の転換によっては、配当を行わないことがあります。また、本データは将来の配当金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

日本を含む世界中のフィジカルAI・ロボティクス企業へ分散投資

フィジカルAIやロボット技術の開発競争は、欧米やアジアなど世界規模で急速に進んでいます。
BOTZは世界中のロボットやAIの採用・活用の増加から恩恵を受ける企業へ広く分散投資を行うのが特徴です。
そのグローバルな選定基準の中で、日本のロボティクスや自動化システム業界を牽引するファナックやSMCなども評価され、構成銘柄の一部として組み入れられています。

銘柄名 国・地域 割合
ファナック 日本 9.06%
ABB 日本※ 8.95%
キーエンス 日本 8.70%
エヌビディア 米国 8.37%
インテュイティブ・サージカル 米国 6.11%
イノバンス 中国 4.48%
SMC 日本 3.93%
ダイフク 日本 3.48%
ロボテクニック・インテリジェント・テクノロジー 中国 2.76%
安川電機 日本 2.40%

出所:Global X Japanのウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。2026年5月29日時点。

ABBのロボティクス事業は、2025年10月8日にソフトバンクグループ株式会社が買収しました。

個別の外国株や日本株を自分で選ぶ手間をかけず、一つの銘柄で「世界の先端トレンド」と「日本の優れた技術」をまとめてポートフォリオに取り入れられるのが魅力です。

米国ETF買い放題プログラムにロボット・AI関連ETF[BOTZ]を追加!

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投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

AI関連ETFを比較![AIQ]と[BOTZ]の違い

投資対象としての特徴を把握するため、[AIQ]と[BOTZ]の違いを比較表で確認してみましょう。

項目 グローバルX AI&ビッグデータ ETF[AIQ] グローバルX ロボット&AI・ETF[BOTZ]
ベンチマーク(指数) Indxx・人工知能&ビッグデータ・インデックス Indxx・グローバル・ロボティックス&アーティフィシャル・インテリジェンス・セマティック・インデックス
関連分野 半導体(メモリー・CPU・GPU)、ビッグデータなど 産業用ロボット、自動化システム、医療用ロボットなど
国・地域内訳(上位) 米国、韓国など 米国、日本、中国など
主な構成銘柄(一例) SKハイニックス、マイクロン・テクノロジー、AMD、サムスン電子など ファナック、ABB、キーエンス、エヌビディアなど

出所:Global X Japanのウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。2026年5月29日時点。

AI投資の戦略:自身の注目テーマに合わせてETFを使い分けよう

上記の表からも読み取れるように、同じAI関連のETFであってもそのアプローチは異なります。
AIの基盤となるデジタルインフラ関連の成長に期待するなら[AIQ]、現実世界での自動化技術(フィジカルAI)の普及に期待するなら[BOTZ]といったように、自身が成長を感じる分野に投資が可能です。

[AIQ]と[BOTZ]は、いずれもマネックス証券の「米国ETF買い放題プログラム」の対象なので、コストを気にせず1株から運用が可能です。中長期的なテクノロジーの動向を捉える手段として、それぞれの特徴を踏まえた銘柄選びを検討してみてはいかがでしょうか。

[AIQ・BOTZ]以外にも買付手数料無料のETFが多数

今回ご紹介をした2銘柄以外にも、米国ETF現物取引買付手数料を無料とする対象銘柄が多数あります。その他の対象銘柄はこちらからご確認いただけます。

米国ETF買い放題プログラム

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。