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NT倍率とは?高水準が続く理由と今後注目したい半導体関連銘柄

株式市場でNT倍率の上昇が注目を集めています。NT倍率は日経平均とTOPIXの力関係を示す指標で、足元では過去と比較しても高い水準で推移しています。その背景には、AIやデータセンター需要の拡大を受けた半導体関連銘柄への資金流入があります。本ページでは、NT倍率の仕組みや見方、高水準が続く理由を解説するとともに、注目したい半導体関連銘柄についても紹介します。

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NT倍率とは

株式市場のニュースやマーケットレポートで、「NT倍率が高水準となった」「NT倍率が上昇している」といった表現を目にすることがあります。
NT倍率とは、日経平均をTOPIXで割って算出される指標です。

NT倍率 = 日経平均 ÷ TOPIX

NT倍率は、日経平均とTOPIXのどちらが相対的に強いかを示す指標として活用されています。

日経平均とTOPIXの違い

日経平均は、プライム市場を代表する225銘柄を対象とした株価平均型指数です。1株当たりの株価が高い銘柄(値がさ株)の影響を受けやすく、アドバンテスト(6857)や東京エレクトロン(8035)といった半導体関連株、またファーストリテイリング(9983)などの動向が指数に大きく反映されます。
一方のTOPIXは、プライム市場全体を幅広くカバーする時価総額加重型指数で、市場全体の動きを表しやすい特徴があります。※
そのため、NT倍率を見ることで、「一部の大型株が市場をけん引しているのか」「幅広い銘柄が買われているのか」などの大まかな動向を把握することができます。

2026年10月以降、TOPIXの算出方法が変更となる予定です。詳細は日本取引所グループのウェブサイトでご確認ください。
次期TOPIXルール(日本取引所グループウェブサイト)

日経平均とTOPIXの違い
日経平均 TOPIX
算出方法 株価平均型
(225銘柄の株価を合計して一定の数で割る)
時価総額加重型
(浮動株時価総額を基準値と比較)
対象銘柄 プライム市場から選定された225銘柄 原則、プライム市場のほぼ全ての約1,700銘柄
影響を受けやすい銘柄 株価が高い銘柄 時価総額が大きい銘柄
日経平均寄与度ランキング(2026年5月29日時点)
順位 銘柄名(銘柄コード) 構成比
1位 ファーストリテイリング(9983) 9.99%
2位 アドバンテスト(6857) 9.52%
3位 ソフトバンクグループ(9984) 9.09%
4位 東京エレクトロン(8035) 7.95%
5位 TDK(6762) 3.11%
6 キオクシアホールディングス(285A) 2.33%
7 イビデン(4062) 2.32%
8 ファナック(6954) 1.99%
9 信越化学工業(4063) 1.96%
10 KDDI(9433) 1.66%

出所:日経平均プロフィルよりマネックス証券作成

日経平均株価は日本経済新聞社の著作物です。

NT倍率が高い・低いとはどういうこと?

NT倍率が上昇する場合

NT倍率が上昇しているときは、日経平均がTOPIXよりも強く上昇している状態を意味します。
一般的には以下のような状況が考えられます。

  • 日経平均寄与度の高い銘柄が相場をけん引している
  • 大型株が買われている
  • 海外投資家の資金が大型株に集中している

例えば、日経平均への寄与度が高い値がさ株が大きく上昇すると、日経平均はTOPIX以上に上昇しやすくなります。

NT倍率が低下する場合

反対にNT倍率が低下している場合は、TOPIXが日経平均よりも強く上昇している状態です。

  • 中小型株が買われている
  • 景気敏感株やバリュー株に資金が向かっている
  • 相場全体に資金が広がっている

といった市場環境を示している可能性があります。
市場参加者の投資対象が一部の人気銘柄から幅広い銘柄へと広がる局面では、NT倍率が低下する傾向があります。

NT倍率は史上最高値水準

NT倍率(2022年1月~2026年6月)

NT倍率(2022年1月~2026年6月)グラフ
出所:QUICKよりマネックス証券作成

NT倍率は過去と比較しても高い水準で推移しており、直近では17倍を突破し史上最高値水準となっています。NT倍率上昇の背景には、日経平均への寄与度が大きい半導体関連銘柄の上昇があります。近年は生成AIの普及やデータセンター需要の拡大を背景に、半導体関連企業への期待が高まっています。
特に東京エレクトロン(8035)やアドバンテスト(6857)など、日経平均採用銘柄の中でも指数への影響が大きい企業が上昇したことで、日経平均はTOPIXを上回るペースで上昇しました。
また、海外投資家による日本株買いも大型株中心に進んでおり、これもNT倍率を押し上げる要因となっています。

日経平均に採用されていない半導体関連銘柄は?

半導体産業は材料メーカーや部品メーカー、検査装置メーカー、半導体商社など、多くの企業が半導体サプライチェーンを支えています。大型株が先行して買われた後は、関連する周辺銘柄へ物色が広がるケースもあります。
そのため、日経平均に採用されていない銘柄が今後注目される可能性もあります。

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スクリーニング条件

[基礎条件]2026年6月23日時点
  • 市場:東証プライム
  • オリジナル業種:ファブレス半導体・半導体部材・半導体製造装置・半導体検査装置・半導体商社・半導体関連サービス
  • 時価総額:2,000億円~
  • 投資金額:~500,000円
銘柄名(銘柄コード) 業種
JX金属(5016) 半導体部材
ローツェ(6323) 半導体製造装置
扶桑化学工業(4368) その他食品、半導体部材
テクセンドフォト(429A) 半導体部材
フジミINC(5384) 研磨、半導体部材
芝浦メカトロ(6590) 半導体製造装置
Jマテリアル(6055) 半導体製造装置
TOWA(6315) 半導体製造装置
関東電化工業(4047) 化成ガス、半導体部材

出所:マネックス銘柄スカウターよりマネックス証券作成

時価総額順。日経平均採用銘柄、信用取引規制銘柄を除く

気になる銘柄は「マネックス銘柄スカウター」でチェック!

マネックス銘柄スカウターとは、2017年10月の提供開始以来数多くのご好評をいただいている銘柄分析ツールです。「通常発表されない3ヶ月に区切った業績推移」「10年スクリーニング」「業績予想修正履歴」「理論株価」「保有銘柄・配当情報」など投資判断に役立つ様々な情報をご提供しています。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
当社は、本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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