ETFを使えばどんな投資ができる?

ETFは様々な資産クラスに投資可能

ETFを活用すれば国内外の株式や債券だけでなく、REITやコモディティなど様々な資産クラスに投資することが可能です。また、原資産となる株価指数の2倍の値動きをするレバレッジ型や、反対の値動きをするインバース型なども人気を集めています。本ページでは国内ETFを活用して投資ができる代表的な資産カテゴリーをいくつかご紹介します。

ETF/ETN一覧を見る

国内株式

日経平均やTOPIXはもちろん、新興市場のマザーズやJASDAQ関連、規模別・業種別など様々なETFを取引することが可能です。

国内株式

国内ETFを活用して投資ができる主な国内株価指数

日経平均株価
TOPIX
JPX日経400
東証マザーズ
TOPIX Core 30
各種業種別指数

海外株式

NYダウ平均やS&P500、中国CSI300といった海外各国の株価指数に加えてMSCI-KOKUSAIといった世界各国の株式に分散投資する指標と連動する投資成果を目指したETFも上場しています。

海外株式

国内ETFを活用して投資ができる主な海外株価指数

NYダウ平均
S&P500
MSCI-KOKUSAI
MSCIエマージング
中国CSI300

国内債券・海外債券

株式だけでなく国内外の債券指数に連動する投資成果を目指したETFも上場しています。

国内債券・海外債券

国内ETFを活用して投資ができる主な債券関連指数

国内債券・NOMURA-BPI総合
米国債
FTSE世界国債インデックス

REIT

日本だけでなく海外のREIT指数に連動する投資成果を目指したETFも上場しています。

REIT

国内ETFを活用して投資ができる主なREIT関連指数

東証J-REIT
FTSE NAREIT Equity REITs インデックス(米国のREIT指数)
ASX200 A−REIT(オーストラリアのREIT指数)
S&P先進国REIT指数

コモディティ

金や銀、原油などのコモディティ関連ETFも上場しています。

コモディティ

国内ETFを活用して投資ができる主なコモディティ関連指数


純銀
WTI原油
S&P GSCI商品指数

レバレッジ・インバース

レバレッジ型は例えば日経平均のような対象原資産の値動きの2倍の値動きをするといった商品です。また、インバース型は対象原資産が値上がりすると値下がりする、といったように反対の値動きをする商品です。

国内ETFを活用して投資ができる主なレバレッジ・インバース関連指数

日経平均
TOPIX
JPX日経400
中国H株

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国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。