ETFを活用すれば国内外の株式や債券だけでなく、REITやコモディティなど様々な資産クラスに投資することが可能です。また、原資産となる株価指数の2倍の値動きをするレバレッジ型や、反対の値動きをするインバース型なども人気を集めています。本ページでは国内ETFを活用して投資ができる代表的な資産カテゴリーをいくつかご紹介します。
日経平均やTOPIXはもちろん、規模別・業種別など様々なETFを取引することが可能です。
日経平均株価
TOPIX
JPX日経400
TOPIX Core 30
各種業種別指数
NYダウ平均やS&P500、中国CSI300といった海外各国の株価指数に加えてMSCI-KOKUSAIといった世界各国の株式に分散投資する指標と連動する投資成果を目指したETFも上場しています。
NYダウ平均
S&P500
MSCI-KOKUSAI
MSCIエマージング
中国CSI300
株式だけでなく国内外の債券指数に連動する投資成果を目指したETFも上場しています。
国内債券・ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ総合
米国債
FTSE世界国債インデックス
日本だけでなく海外のREIT指数に連動する投資成果を目指したETFも上場しています。
東証J-REIT
FTSE NAREIT Equity REITs インデックス（米国のREIT指数）
ASX200 A−REIT（オーストラリアのREIT指数）
S&P先進国REIT指数
金や銀、原油などのコモディティ関連ETFも上場しています。
金
純銀
WTI原油
S&P GSCI商品指数
レバレッジ型は例えば日経平均のような対象原資産の値動きの2倍の値動きをするといった商品です。また、インバース型は対象原資産が値上がりすると値下がりする、といったように反対の値動きをする商品です。
日経平均
TOPIX
JPX日経400
中国H株
国内上場有価証券取引に関する重要事項
＜リスク＞
国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。＜保証金の額または計算方法＞
信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。＜手数料等＞
国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。＜その他＞
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 
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