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クレカ積立の一歩先へ!米国株定期買付応援キャンペーン

本キャンペーンは終了いたしました。

クレカ積立(マネックスカード投信つみたて)をご利用中のお客様で、キャンペーン期間中にエントリーのうえ初めて米国株定期買付サービスをご利用の方にもれなく200ポイントをプレゼントいたします。

NISA口座での買付は対象外となります。

キャンペーン詳細

キャンペーン期間 2023年2月9日(木)~2023年3月31日(金)
キャンペーン内容 クレカ積立(マネックスカード投信つみたて)をされている方でキャンペーン期間中に①②の条件を満たしたお客様全員にマネックスポイント200ポイントをプレゼントいたします。
  1. ① 本キャンペーンにエントリー
  2. ② 初めて米国株定期買付サービスをご利用いただき米国株をお買付

①②の順序は問いません。

対象銘柄 当社で取扱いのある米国株
プレゼント時期 2023年4月下旬頃
ご留意事項
  • 初めて米国株定期買付サービスをご利用になるお客様が対象です。
  • 2月または3月にクレカ積立(マネックスカード投信つみたて)の実績がある方が対象です。
  • プレゼント時に証券総合取引口座を解約されている場合は対象外となります。
  • 定期買付サービス以外の現物取引、信用取引、非課税口座(NISA)でのお取引は、本キャンペーンの対象外となります。
  • IFAサービスをお申込みのお客様は本キャンペーン対象外となります。
  • 既に他のキャンペーン/プログラムの対象となっている場合、本キャンペーンの対象外となることがあります。
  • マネックスカードで米国株を買い付けることはできません。
  • キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。
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本キャンペーンは終了いたしました。

米国株定期買付サービスとは

米国株定期買付サービスは、お客様が選択した毎月の日付・および賞与月の日付において、ご指定いただいた銘柄につき、ご指定いただいた金額を上限に買付注文を発注するサービスです。
本サービスをご利用いただくことにより、毎月決まった日付に決まった銘柄の買付を行うことができ、米国株を積み立てるのに便利なサービスです。

詳細はこちら

買付イメージ(毎月〇日、ボーナス月△日の買付の場合。ボーナス月は年2回まで設定いただけます。)

【ご参考】当社のクレカ積立で人気のeMAXIS Slim 米国株式(S&P500)の組入銘柄上位10銘柄をご紹介

シンボル 組入上位銘柄 業種 国・地域 組入比率
1 AAPL Apple Inc
(アップル)
テクノロジー・ハードウェアおよび機器 アメリカ 7.00%
2 MSFT Microsoft Corp
(マイクロソフト)
ソフトウェア・サービス アメリカ 5.20%
3 AMZN Amazon.Com Inc
(アマゾン・ドットコム)
小売 アメリカ 2.70%
4 TSLA Tesla Inc.
(テスラ)
自動車・自動車部品 アメリカ 1.80%
5 GOOGL Alphabet Inc-Cl A
(アルファベット クラスA)
メディア・娯楽 アメリカ 1.70%
6 BRK.B Berkshire Hathaway Inc-Cl B
(バークシャー・ハサウェイ クラスB)
各種金融 アメリカ 1.60%
7 GOOG Alphabet Inc-Cl C
(アルファベット クラスC)
メディア・娯楽 アメリカ 1.50%
8 UNH UnitedHealth Group Inc
(ユナイテッドヘルス・グループ)
ヘルスケア機器・サービス アメリカ 1.50%
9 XOM Exxon Mobil Corp
(エクソン・モービル)
エネルギー アメリカ 1.40%
10 JNJ Johnson & Johnson
(ジョンソン・エンド・ジョンソン)
医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス アメリカ 1.40%

出所:三菱UFJ国際投信
eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)交付目論見書(2023年1月25日)

足もとの米国株市場の状況

米国市場の主要指数であるS&P500は2022年の1年間で20%下落しました。
上の【ご参考】でご紹介した個別銘柄の多くが下落しました。なかでもTSLAは69%の下落で、ご紹介した銘柄の中では最大の下落率でした。
当社ではドルコスト平均法のメリットを個別銘柄のお買付でも享受できる定期買付サービスをご提供しております。クレカ積立に併せて米国株の定期買付サービスをご検討ください。

図表 S&P500と個別銘柄の推移
(2022年1月3日~2022年12月30日)

出所:マネックス証券作成

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米国株に関する情報はここから!

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<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

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<その他>

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