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【新規上場】iFreeETF S&P500シリーズのご紹介

2023年5月12日に、iFreeETFシリーズからS&P500(為替ヘッジなし/あり)とS&P500ダブルインバースの3本のETFが新規上場しました。
S&P500の為替ヘッジなし/ありとブルベア型ETF、どちらも日本時間・日本円でお取引いただけます。
本コンテンツは大和アセットマネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに、iFreeETF S&P500シリーズのラインナップについてご紹介します。

iFreeETF S&P500シリーズのラインナップ

為替ヘッジなし/あり・インバース(1倍)

NEWiFreeETF S&P500(為替ヘッジなし)(銘柄コード:2247)

特徴 S&P500指数(配当込み、円ベース)の日々の騰落率に一致させることを基本として、米国S&P社が算出し、大和アセットが円換算した指数に連動
連動対象指数 S&P500指数(配当込み、円ベース)※1
運用管理費用
(信託報酬)
純資産総額に対して年率0.077%(税抜0.07%)以内
(ご参考)活用が
期待できる場面
長期投資を前提に、S&P500+米ドル高(円安)を期待する場合など。

※1 S&P Dow Jones Indicesが算出する米ドル建て「S&P500指数(配当込み、米ドルベース)」を元に大和アセットマネジメントが円換算したもの。


NEWiFreeETF S&P500(為替ヘッジあり)(銘柄コード:2248)

特徴 S&P500(配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)の日々の騰落率に一致させることを基本として米国S&P社が算出した指数に連動
連動対象指数 S&P500(配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)※2
運用管理費用
(信託報酬)
純資産総額に対して年率0.077%(税抜0.07%)以内
(ご参考)活用が
期待できる場面
長期投資を前提に、S&P500に期待しつつも、為替リスクは極力避けたい場合など。

※2 S&P Dow Jones Indicesが算出する円建て「S&P500(配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)」


iFreeETF S&P500インバース(銘柄コード:2238)

特徴 「S&P500先物指数」(※)の日々の騰落率の-1倍(マイナス1倍)を基本として米国S&P社が算出した指数に連動
連動対象指数 S&P 500 先物インバース日次指数 ※3
運用管理費用
(信託報酬)
純資産総額に対して年率0.803%(税抜0.73%)以内
(ご参考)活用が
期待できる場面
一時的な調整局面での収益確保や、保有株式の下落リスクを軽減したい場合など。

※3 S&P Dow Jones Indicesが算出する米ドル建て「S&P 500 先物インバース日次指数」

日証金:新規売建停止(2023/5/1時点)

レバレッジ・ダブルインバース(2倍)

iFreeETF S&P500レバレッジ(銘柄コード:2237)

特徴 「S&P500先物指数」(※)の日々の騰落率の2倍を基本として米国S&P社が算出した指数に連動
連動対象指数 S&P 500 先物2倍レバレッジ日次指数 ※4
運用管理費用
(信託報酬)
純資産総額に対して年率0.803%(税抜0.73%)以内
(ご参考)活用が
期待できる場面
ボラティリティを求めた短期的なトレーディングに。
相場が上昇トレンド入りの局面で一時的な大きなリターンを狙いたい場合など。

※4 S&P Dow Jones Indicesが算出する米ドル建て「S&P 500 先物2倍レバレッジ日次指数」

日証金:新規売建停止(2023/5/1時点)


NEWiFreeETF S&P500ダブルインバース(銘柄コード:2249)

特徴 「S&P500先物指数」(※)の日々の騰落率の-2倍(マイナス2倍)を基本として米国S&P社が算出した指数に連動
連動対象指数 S&P 500 先物2倍インバース日次指数 ※5
運用管理費用
(信託報酬)
純資産総額に対して年率0.803%(税抜0.73%)以内
(ご参考)活用が
期待できる場面
ボラティリティを求めた短期的なトレーディングに。
相場が下落トレンド入りの局面で一時的な大きなリターンを狙いたい場合など。

※5 S&P Dow Jones Indicesが算出する米ドル建て「S&P 500 先物2倍インバース日次指数」

(※)S&P500先物指数はS&P500先物の取引所における価格を基準に計算された指数です。
S&P500指数と極めて似た動きをしますが、完全に一致するわけではありません。

  • 活用例を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
  • 上記は2023年5月12日現在

S&P500の魅力

S&P500は時代と共に歩み続け、1990年12⽉末から約23倍にも成⻑(2023年2月末時点)

S&P500指数の推移

S&P500指数の推移のグラフ

S&P500指数:1990年12月末~2023年2月末、1990年12月末を100として指数化。トータルリターン、米ドルベース。

(出所)ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

構成銘柄の新陳代謝によって、経済成⻑の原動⼒となる企業を常に取り込む

指数構成上位銘柄の変化

1990年12月末時点のTOP10
2023年2月末時点のTOP10
  • 業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準(GICS)の産業分類によるものです。1990年12月末時点の銘柄でGICSの産業分類がないものは2023年2月末時点の分類を使用。
  • アルファベット(旧グーグル)は種類株を複数上場しています。

(出所)S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス、ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

主要国の中で⽶国は研究開発費⽤も⾼⽔準を維持、⼈⼝も引き続き増加が予想

各国の研究開発費用の推移

各国の研究開発費用の推移グラフ

中国:1991年~2020年

(出所)OECDより大和アセットマネジメント作成

各国の人口推移

各国の人口推移グラフ

2010年を100として指数化

(出所)国際連合「World Population Prospects 2022」より大和アセットマネジメント作成

S&P500だけじゃない!iFreeETFシリーズの米国株ブルベア型国内ETFが気になる方はコチラ!

当ページの留意点

  • ■ 当ページは、大和アセットマネジメント株式会社により情報提供を目的として作成されたものです。
  • ■ 金融商品取引所における取引価格と当ページ掲載の基準価額は異なります。金融商品取引所における価格情報等については、売買をお申込みになる証券会社にお問い合わせになるか、ETFが上場する金融商品取引所のウェブサイト等をご覧ください。
  • ■ ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書(交付目論見書)は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
  • ■ 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得(応募、追加設定)をご希望の場合には投資信託説明書(交付目論見書)を販売会社(指定参加者)よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
  • ■ 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、取引価格、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
  • ■ 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • ■ 当ページは、各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。記載されている内容、数値、図表、意見等は当ページ作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。また、当ページ中における運用実績等は参考とする目的で過去の実績および結果を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
  • ■ 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

投資リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。

  • ■ 株価指数先物取引の利用に伴うリスク
  • ■ 株価の変動(価格変動リスク・信用リスク)
  • ■ 公社債の価格変動(価格変動リスク・信用リスク)
  • ■ 為替変動リスク
  • ■ カントリー・リスク
  • ■ その他(解約申込みに伴うリスク等)
  • iFreeETF S&P500インバース、 iFreeETF S&P500レバレッジ、iFreeETF S&P500ダブルインバースは、レバレッジ倍率に比した高リスク商品であり、初心者向けの商品ではありません。
  • iFreeETF S&P500インバース、 iFreeETF S&P500レバレッジ、iFreeETF S&P500ダブルインバースは、長期に保有する場合、対象資産の値動きに比べて基準価額が大幅に値下がりすることがあるため、そのことについてご理解いただける方に適しています。
  • 基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
  • 設定・交換のお申し込みにあたって、詳しくは投資信託説明書(交付目論見書) の「投資リスク」をご覧ください。
  • 詳しくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。
  • 投資リスク(その他の留意点)/追加的記載事項/指数についてはコチラをご確認ください。

ETFに係る費用(金融商品取引所を通してETFに投資するお客さまの場合)※2023年5月現在

- 直接的にご負担いただく費用

購入時手数料
販売会社が独自に定めるものとします。

信託財産留保額
ありません。

換金時手数料
販売会社が独自に定めるものとします。

- 保有期間中に間接的にご負担いただく費用

運用管理費用(信託報酬)
運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して上限年率0.803%(税込)

その他の費用・手数料

  • ■ 監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
  • ■ 受益権の上場にかかる費用および対象株価指数の商標の使用料(商標使用料)ならびにこれらにかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。
  • 各ファンド有価証券届出書届出日現在、商標使用料は信託財産の純資産総額に、年率0.05%の率を乗じて得た額(ただし、年間150万円を下回る場合は150万円)となります。
  • 各ファンド有価証券届出書届出日現在、上場に係る費用は以下となります。
    • 年間上場料:毎年末の純資産総額に対して最大0.00825%(税抜0.0075%)
    • 追加上場料:追加上場時の増加額(毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増額)に対して、0.00825%(税抜0.0075%)
  • 「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
  • 購入時手数料、換金時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
  • 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

レバレッジ型(ブル・ベア型)商品の取引に関する重要事項

レバレッジ型商品の価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型商品は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型・インバース型ETF等の投資リスクについて

情報提供に関するご留意事項

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