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マネックス・日本成長株ファンド(愛称:ザ・ファンド@マネックス)が23周年

マネックス・日本成長株ファンド(愛称:ザ・ファンド@マネックス)が、2023年7月26日をもちまして23周年を迎えました。本コンテンツでは、ファンドのパフォーマンスや特色などを紹介いたします。ご長寿投信「ザ・ファンド@マネックス」の今後にもご注目いただくと共に、ぜひ長期投資にもお役立てください。

マネックス・日本成長株ファンド (愛称:ザ・ファンド@マネックス)

ノーロード つみたてOK 100円つみたて NISA

主として、わが国の株式の中から、「インターネット関連企業の株式」を中心に投資を行います。
「ファンドに組み入れるひとつひとつの銘柄の選択」を重視した運用を行います。
純資産総額の30%の範囲内で外貨建資産への投資を行うことがあります。外貨建資産への投資にあたっては、機動的な為替ヘッジにより、為替変動リスクの低減に努めます。

ザ・ファンド@マネックスは、おかげさまで23周年!

ザ・ファンド@マネックスの運用実績
  • 期間:2000年7月25日(設定日前営業日)~2023年6月30日(日次)
  • 基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
  • 分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。
  • 分配金再投資基準価額およびTOPIXは、2000年7月25日を10,000円として指数化しています。TOPIXは当ファンドをご理解いただくために参考として表示したものであり、当ファンドのベンチマークではありません。
  • 上記は過去の情報または運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

出所:アセットマネジメントOne株式会社作成の販売補助資料(2023年7月)

6年連続でR&Iファンド大賞 受賞

6年連続でR&Iファンド大賞 受賞詳細

出所:アセットマネジメントOne株式会社作成の販売補助資料(2023年7月)

運用チームよりメッセージ

2000年の設定からこれまでの激動の時代を乗り越えることができましたことを、投資家のみなさまに心より御礼申し上げます。
私たち運用チームは今日もメンバー一丸となって、企業調査に汗をかいています。
「持続的な成長が期待できる」新たな投資対象銘柄の選定へ向けて、私たちは走り出しています。日本の未来を常に先取りしていく気概をもって、これからも運用に励みます。 今後も「ザ・ファンド@マネックス」にどうぞご期待ください。

運用チーム一同

出所:アセットマネジメントOne株式会社作成の販売補助資料(2023年7月)

【動画】マネックスの「想い」をのせた日本株投信「ザ・ファンド@マネックス」とは

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。(収録日:2023年7月22日)

ファンドの特色

わが国の「インターネット関連企業の株式」を中心に投資

「マネックス・日本成長株ファンド(愛称:ザ・ファンド@マネックス)」の主な投資対象は、日本国内のインターネット関連企業です。情報・通信業以外にもサービス業や電気機器など幅広い業種を多く組み入れ、21世紀のインターネットを"創って伸びる企業"、"使って儲ける企業"に投資します。

わが国の「インターネット関連企業の株式」を中心に投資のイメージ画像

出所:アセットマネジメントOne株式会社作成のセミナー資料

「ファンドに組み入れるひとつひとつの銘柄の選択」を重視した運用

個別企業調査や産業調査など広範かつ精緻なファンダメンタルズ分析に基づき個別企業の投資価値判断を行い、投資魅力が高いと判断される銘柄を厳選し投資します。
銘柄選定は、主として以下の着眼点を踏まえながら行います。

強固なビジネスモデル:参入障壁の構築、競合他社に対する比較優位性、特許、技術力等。潜在市場の規模と成長性:市場の成熟度、競争環境、周辺市場への波及度合い等。経営者の資質:経営トップのリーダーシップ、経営陣の経験・執行能力等。企業業績:業績拡大のスピード、変化の度合い、成長の持続性等。株価バリュエーション:各種株価指標からみた現在の株価水準の割高・割安の度合い。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

出所:アセットマネジメントOne株式会社作成の交付目論見書

直近の運用状況は、最新の月次レポートをご確認ください。

積立投資もおすすめ!長期の資産形成にお役立てください

買い時を見極めるのは意外に難しい⁉長期目線で「積立投資」がおすすめ!

当ファンドは、証券総合取引口座または一般NISA口座・ジュニアNISA口座で、毎月100円から積立購入が可能です。
積立設定をした後は自動で買い付けるので、購入のタイミングを悩むことなく続けられます。加えて、長期保有ならファンドの価格変動やリスクのバラつきを抑えることが期待できます。ご長寿投信「ザ・ファンド@マネックス」をぜひ長期の資産形成にご活用ください。

ファンド名 証券総合取引口座
(特定口座または一般口座)
NISA
一般NISA ジュニアNISA つみたてNISA
マネックス・日本成長株ファンド
(愛称:ザ・ファンド@マネックス)

当ファンドの設定は2000年7月26日。
もしも、設定当時から積立投資を継続していたら?積立投資シミュレーションもチェックしてみましょう。

下矢印

<ご参考>毎日1,000円の積立投資シミュレーション

マネックス・日本成長株ファンドに毎日1,000円積立投資

毎日1,000円の積立投資シミュレーショングラフ

出所:マネックス証券作成

上記は、2000年7月26日~2023年6月30日の期間中にファンドの毎営業日に1,000円をつみたて投資したと仮定して試算しています。評価基準日は2023年7月3日です。表示桁未満は四捨五入して表示しています。
上記は過去のデータを基に当社が行ったシミュレーションの結果であり、実際の投資成果ではありません。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、分配金や税金・手数料等を考慮しておりません。

【動画】毎日つみたての始め方(操作方法)

毎日つみたてのお申込方法を動画でご紹介します。初めてお申込みされる方はぜひご覧ください。

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」に遷移します。

積立申込設定の方法(NISA・つみたてNISAでの設定を含む)

マネックス・日本成長株ファンド (愛称:ザ・ファンド@マネックス)

ノーロード つみたてOK 100円つみたて NISA

主として、わが国の株式の中から、「インターネット関連企業の株式」を中心に投資を行います。
「ファンドに組み入れるひとつひとつの銘柄の選択」を重視した運用を行います。
純資産総額の30%の範囲内で外貨建資産への投資を行うことがあります。外貨建資産への投資にあたっては、機動的な為替ヘッジにより、為替変動リスクの低減に努めます。

投資信託 各種操作方法のご案内 詳細はこちら

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:マネックス・日本成長株ファンド(愛称:ザ・ファンド@マネックス)
投資対象:主として、わが国の株式の中から、「インターネット関連企業の株式」を中心に投資を行います。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:申込受付日の基準価額に0.3%を乗じた額
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):0%(ノーロード)

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して1.617%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。