年金世代の資産運用セミナー

配信日：2023年8月22日

老後の資産運用について親から相談されたら、どんな答えを返しますか？すぐに思いつかないと、お悩みの方もいらっしゃるのではないでしょうか。
「高齢者の資産運用は債券の比率を高く」と一般的に言われる中、親の資産運用を手伝う際に株式を中心に運用することにした元ファンドマネジャーの川元由喜子氏に、なぜそう考えたのか、そして、その体験から感じた現役世代との違いなど、高齢者の資産運用と株式投資について語っていただきます。

講師紹介

川元由喜子氏の写真

フォスター・フォーラム（良質な金融商品を育てる会）理事

川元由喜子氏

1985年東京大学経済学部卒。
1985年日興証券入社。日興インターナショナル（NY）,エクイティートレーディング室などに勤務。
1995年～2003年 HSBC投信投資顧問にてアナリスト、ファンドマネージャーを経て日本株運用部長。
2003年からの数年間、子育てに専念。
2009年～2016年ありがとう投信ファンドマネージャー。
2010年より「経済に強いママを増やす会」を主宰。金融教育活動に従事。
2016年よりフォスターフォーラム（良質な金融商品を育てる会）理事。
現在もサロンセミナーやオンラインセミナーを中心に、金融教育活動を続けている。
2018年より、オルバヘルスケアホールディングス社外取締役。

セミナー概要

セミナータイトル	年金世代の資産運用セミナー
開催日時	2023年 9月6日（水） 19：30～20：30（予定）終了時刻は前後する場合がございます。
会場	オンライン（事前申込必要）
参加費	無料

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エントリー期限は2023年9月4日（月）までとなります。

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国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

＜その他＞

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