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新NISAでも！ウォーレン・バフェット氏が勧めるS&P500投資術

配信日：2023年12月15日

投資の神様として知られるウォーレン・バフェット氏。そのバフェット氏が勧めている投資法があることをご存じでしょうか？それは米国を代表する株価指数である「S&P500」に連動する低コストのインデックスファンドに投資するという方法です。2024年からスタートした新NISAで、ぜひこの投資法をご検討ください。

※バフェット氏が勧めているのは「低コストのS&P500に連動するインデックスファンド」への投資であり、本コンテンツに掲載されているファンドを直接勧めているわけではありません。

マネックスでのみ購入可能な超低コストS&P500ファンド

信託報酬は
0.0586％（年率）
業界最低水準！※

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つみたてｉシェアーズ米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）インデックス・ファンド（愛称：つみたてＳ＆Ｐ５００）

ノーロードつみたてOK100円つみたてNISA成長枠NISAつみたて枠
  • 米国の株式を実質的な主要投資対象とし、S&P500指数（配当込み、円換算ベース）に連動する運用成果を目指します。
  • ブラックロック・グループが運用する米国の株式に投資するETFおよび米国の株式を主要投資対象とします。
  • 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
  • 当ファンドの信託報酬率は、2026年5月8日以降変更となる予定です。詳細は交付目論見書にてご確認ください。

詳細・お申込みはこちらから

※Fundmark、2023年9月末時点。S&P500指数に連動する国内の米国株式インデックス・ファンドとの比較。ブラックロック・ジャパン調べ

業界最低水準の低コスト

同様のS&P500指数に連動を目指す投資信託の中で、業界最低水準のコストにてご投資いただけます。
当初設定日（2023年11月17日）より2026年5月7日までの期間、S&P500指数に連動する米国株式インデックス・ファンドの中では最も低い年0.0586％（税抜年0.056％）の信託報酬（実質的な運用管理費用等）で取引できます。2026年5月8日以降の期間は実質的な運用管理費用は純資産総額に対して年0.09072％(税抜年0.08520％)以内となります。運用コスト（信託報酬等）が低いほど、より投資家の方々の手元に残る収益が大きくなる可能性があるため、特に長期投資をする際は運用コストが重要です。

※バフェット氏が勧めているのは「低コストのS&P500に連動するインデックスファンド」への投資であり、本コンテンツに掲載されているファンドを直接勧めているわけではありません。

ウォーレン・バフェット氏が勧めた投資法とは？

ウォーレン・バフェット氏は彼が経営する「バークシャー・ハサウェイ」の株主に送った2013年の「株主への手紙」の中で、以下のようにS&P500への投資を勧めました。バフェット氏といえば個別銘柄への投資で巨額のリターンをあげてきたことが有名ですが、多くの投資家に自分の真似は難しいと考えているようです。

私から管財人へのアドバイスはこれ以上ないほどシンプルです。「10％の現金で米国短期債を買い、残る90％の現金でS&P500に連動する非常に低コストのインデックスファンドを買うこと」です。

（出所）2013年のバークシャー・ハサウェイの「株主への手紙」の一部をマネックス証券が和訳

S&P500とは？

S&P500指数（インデックス）は、米国の代表的な株価指数の一つです。
米国に上場する株式の時価総額が上位にある企業約500社からなり、米国を代表する大企業、世界をリードする企業や業種が含まれているのが特徴といえます。
米国株式市場の時価総額の約80％をカバーしており、米国の市場動向を把握する上で非常に重要な指標と言えます。

S&P500指数の構成銘柄上位10位の比較（1999年と2023年）
1999年銘柄名1位マイクロソフト、2位ゼネラル・エレクトリック（GE）、3位インテル、4位IBM、5位シスコシステムズ、6位ウォルマート、7位ノキア・オブ・アメリカ、8位エクソンモービル、9位メルク、10位シティグループ
2023年銘柄名1位アップル、2位マイクロソフト、3位アマゾン・ドット・コム、4位エヌビディア、5位アルファベットA、6位テスラ、7位メタ・プラットフォームズ、8位アルファベットC、9位バークシャー・ハサウェイ、10位エクソンモービル

※アルファベットはGoogleの持株会社。議決権の有無により、AクラスとCクラスにわかれています。

出所：ブルームバーグのデータをもとにブラックロック・ジャパン株式会社が作成した資料をマネックス証券が引用。1999年12月末、2023年9月末時点における構成銘柄です。

1993年末の株価を100として過去30年間の投資成績をTOPIXとS&P500で比較すると、TOPIXが61％の上昇に対してS&P500は10倍近くまで上昇しています。

TOPIX VS S&P500（1993年末＝100）
S&P500：987、TOPIX：161

（出所）QUICKデータよりマネックス証券作成 2023年は12月8日の終値

1999年12月末の水準を100とし指数化（月次）過去の実績であり、将来の成果を予測するものではありません。
また、指数に直接投資することはできず、投資する場合にはコストがかかります。

マネックスの新NISAサービスは超お得！

マネックス証券は、2024年からスタートした新しいNISA制度においてすべての取引（日本株・米国株・中国株・投資信託）の売買手数料を無料（※）とします！

＜マネックス証券のNISAの売買手数料＞
日本株
（現物取引）		 日本株
（単元未満株取引）		 米国株 中国株 投資信託
2023年 売買とも無料 買付のみ無料 買付のみ
実質無料		 買付のみ
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2024年以降 取引手数料無料！
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2023年 2024年以降
日本株
（現物取引）		 売買とも
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日本株
（単元未満株取引）		 買付のみ
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米国株 買付のみ
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中国株 買付のみ
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※日本株、米国株、中国株について新NISAで取引可能なのは現物取引です。また、米国株（国内取引手数料）、中国株の売買手数料、ワン株（単元未満株）の売却手数料はキャッシュバック形式で実質無料です。IFAサービス（マネックスPBを含む）をお申込みのお客様は手数料体系が異なります。詳細はIFA担当者へお問合せください。

もちろんNISAでも新NISAでも購入可能な「つみたてS&P500」

「つみたてｉシェアーズ 米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）インデックス・ファンド（愛称：つみたてＳ＆Ｐ５００）」は、2024年からスタートした新しいNISA制度の「成長投資枠」「つみたて投資枠」の対象商品です。非課税制度を利用して資産形成したい方は、マネックス証券でNISAをご利用ください。

つみたてｉシェアーズ 米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）インデックス・ファンド（愛称：つみたてＳ＆Ｐ５００）
特定口座・
一般口座		 新NISA
成長
投資枠		 つみたて
投資枠
○ ○ ○

つみたてｉシェアーズ米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）インデックス・ファンド（愛称：つみたてＳ＆Ｐ５００）

ノーロードつみたてOK100円つみたてNISA成長枠NISAつみたて枠
  • 米国の株式を実質的な主要投資対象とし、S&P500指数（配当込み、円換算ベース）に連動する運用成果を目指します。
  • ブラックロック・グループが運用する米国の株式に投資するETFおよび米国の株式を主要投資対象とします。
  • 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
  • 当ファンドの信託報酬率は、2026年5月8日以降変更となる予定です。詳細は交付目論見書にてご確認ください。

詳細・お申込みはこちらから

証券総合取引口座をお持ちでない方

［口座開設・維持費は無料］

証券総合取引口座をお持ちの方

［NISA口座開設・維持費は無料］

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本情報は、マネックス証券株式会社（以下「当社」といいます）が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

個別投資信託のご留意事項

＜ファンドの概要（投資対象）＞

名称：つみたてｉシェアーズ 米国株式（S&P500）インデックス・ファンド（愛称：つみたてS&P500）
投資対象：米国の株式を実質的な主要投資対象とし、S&P500指数（配当込み、円換算ベース）に連動する運用成果を目指します。

＜購入／換金時に直接的にかかる費用＞

申込手数料率（税込）：0％（ノーロード）
解約手数料率（税込）：なし
信託財産留保額：なし
IFAによる媒介の申込手数料率（税込）：取扱いなし

＜保有時に間接的にかかる費用＞

信託報酬率（年率・税込）：純資産総額に対して 実質0.0586％程度（2026年5月7日までの期間）※詳しくは交付目論見書をご参照ください。

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等（費用）の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。