【NISA成長投資枠対象銘柄】Global X Japan国内銘柄追加

配信日：2024年4月10日

成長テーマ型、インカム型、コア型（ESG関連等）の革新的なETFを上場させているGlobal X Japanの国内ETFが、2024年4月10日（水）に東証に上場いたしました。なお、マネックス証券では、ETF・REIT等の信用取引手数料が無料です。ぜひこの機会にGlobal X JapanのETFをご活用ください。

Global X Japanが提供する新規上場ETFをご紹介

グローバルX 革新的優良企業 ETF【銘柄コード：178A】

■イノベーションをリードするグローバルの大型優良企業に集中投資
■4つの革新的な技術を有する銘柄を選定
- AI / ビッグデータ
- 半導体
- ヘルスケア / バイオテクノロジー
- 次世代モビリティ / バッテリー / 再生可能エネルギー
■中長期的に高いパフォーマンスが期待

※Global X Japan株式会社のYouTubeチャンネルにリンクします。

イノベーションとS&P500指数の推移

※代表的なイノベーションを示しておりすべてを網羅しているわけではありません。
（注）S&P500指数の推移、期間は1998年初から2023年10月12日
（出所）BloombergよりGlobal X作成

革新的な技術を有する企業を選定

（出所）Global X Japan作成

組入15銘柄

※2024年2月29日時点

サブテーマ内訳

（出所）Bloomberg, Mirae Asset Global Indices

パフォーマンス推移

※過去のパフォーマンスから算出したものであり、将来の成果を保証するものではありません。
（注）Mirae Asset Global Innovative Bluechip Top 10+ Indexの算出開始日は2024年2月22日。算出開始日以前の指数に関する情報は全て指数算出会社がバックテストしたデータ。
期間は2018年4月20日から2024年3月27日。起点を100として指数化（米ドル建て、配当込み、日次）（出所）BloombergよりGlobal X Japan作成

対象株価指数	Mirae Asset Global Innovative Bluechip Top 10+ Index（配当込み，円換算）
ファンドの特色	海外の金融商品取引所に上場している株式に投資し、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を、Mirae Asset Global Innovative Bluechip Top 10+ （配当込み、円換算）を円換算した値の変動率に一致させることをめざします。
対象株価指数のポイント	Mirae Asset Global Innovative Bluechip Top 10+ Indexは､Mirae Asset Global Index Private Limitedが開発した世界を代表する優良企業15社で構成される株式インデックスです。世界の時価総額250億米ドル以上、1日平均売買代金5000万米ドル以上の銘柄をユニバースとし、3四半期平均ROCEがプラスおよび過去5年間の売上高成長率がプラスである銘柄を組入候補銘柄とします。組入候補銘柄の中から以下に挙げる4つのテーマにおいて時価総額上位2位に入る銘柄を選定します。加えて、上記以外の組入候補銘柄の中から時価総額の大きい順に15銘柄になるまで選定し、合計15銘柄が指数構成銘柄となります。＊4つのテーマとは、以下の産業に関連するビジネスを行う企業のことをいいます。 AI／ビッグデータ、半導体、ヘルスケア／バイオテクノロジー、次世代モビリティ／バッテリー／再生可能エネルギー各銘柄は均等加重により構成されます。原則として毎年4月および10月の第三金曜日に指数構成銘柄および構成比率の見直しを行ないます。
指数組入銘柄（組入上位5銘柄）	エヌビディア、ASMLホールディング、メタ・プラットフォームズ、ブロードコム、TSMC（2024年2月末）
分配金支払基準日	毎年3、9月の24日（年2回）初回決算日は2024年9月24日です。※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
売買単位	1口単位
信託報酬	年率0.4125％（税抜0.375％）

グローバルX 超長期米国債 ETF（為替ヘッジあり）【銘柄コード：179A】

グローバルX 超長期米国債 ETF【銘柄コード：180A】

■残存期間が25年以上の米国債に投資
■為替ヘッジのあり/なしが選択可能
■ポートフォリオに加えることでリスク分散効果を発揮

※Global X Japan株式会社のYouTubeチャンネルにリンクします。

償還期限が長い米国債に投資するため、金利変動の影響を受けやすい

※債務証券を満期前に売却した場合、額面は保証されません。金利リスクはT-Notesを中間とした場合のリスクイメージです。
（出所）Global X Japan作成

債券の価格と金利の関係（イメージ）

※上記はイメージです。
（出所）Global X Japan作成

米国国債年限ごとの利回り推移

※期間は2006年1月3日から2024年2月29日、日次
（出所）FRBデータよりGlobal X Japan作成

為替ヘッジあり/なしが選択可能

東証ETFのため利便性が高く、他の米国債ETFより低コスト

パフォーマンス推移（為替ヘッジあり/なし）、米ドル円レート

※過去のパフォーマンスを示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
（注）期間は対象株価指数のデータが取得可能な2006年1月末から2024年2月末。対象株価指数は起点を100として指数化、月次。為替は三菱UFJ銀行の公示相場を使用。
（出所）BloombergよりGlobal X Japan作成

対象株価指数	ICE U.S. Treasury 25+ Year Bond Index （円建て、円ヘッジ）
ファンドの特色	残存期間が25年を超える米国国債に投資し、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を、ICE U.S. Treasury 25+ Year Bond Index （円建て、円ヘッジ）の変動率に一致させることをめざします。
対象株価指数のポイント	ICE U.S. Treasury 25+ Year Bond Indexは、ICE Data Indices, LLCが開発した残存期間が 25年以上の米国国債により構成されるインデックスです。 ※「ICE U.S. Treasury 25+ Year Bond Index（円建て、円ヘッジ）」は、「ICE U.S. Treasury 25+ Year Bond Index」をICE Data Indices, LLCが円ヘッジ、円換算したものです。
分配金支払基準日	毎年2、5、8、11月の各24日（年4回）初回決算日は2024年5月24日です。 ※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
売買単位	10口単位
信託報酬	年率0.1045％（税抜0.095％）

対象株価指数	ICE U.S. Treasury 25+ Year Bond Index（円換算）
ファンドの特色	残存期間が25年を超える米国国債に投資し、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を、ICE U.S. Treasury 25+ Year Bond Indexを円換算した値の変動率に一致させることをめざします。
対象株価指数のポイント	ICE U.S. Treasury 25+ Year Bond Indexは、ICE Data Indices, LLCが開発した残存期間が 25年以上の米国国債により構成されるインデックスです。 ※「ICE U.S. Treasury 25+ Year Bond Index（円換算ベース）」は、ICE Data Indices, LLCが算出する「ICE U.S. Treasury 25+ Year Bond Index」の米ドル建ての値を元にGlobal X Japanが円換算したものです。
分配金支払基準日	毎年2、5、8、11月の各24日（年4回）初回決算日は2024年5月24日です。 ※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
売買単位	10口単位
信託報酬	年率0.1045％（税抜0.095％）

グローバル X ジャパンのご紹介

ETFの信用取引手数料は0円！

マネックス証券では、ETF・REIT等の信用取引手数料が0円（無料）です。コストを気にすることなく、ETF・ETN・REIT（インフラ投資法人含む）をお取引いただけます。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社（以下「当社」といいます）が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
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