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もっと知りたい!気になるファンドを動画で徹底解説!

ファンドアナリストの篠田尚子氏をお迎えして、6つのファンド/サービスについて、各運用会社のご担当者と直接その魅力や知っておきたい深堀ポイントを対談形式でお話しいただきました。
今回ご紹介するファンド/サービスは、現在実施中の「冬の投信倍倍チャンスキャンペーン」の対象でもあります。
ぜひこの機会に気になるファンドを動画でチェックしてみてください。

各ファンドのリスク・費用については、投資信託説明書(目論見書)をご確認ください。

【最大10万円が当たる】冬の投信倍倍チャンスキャンペーン!

動画一覧

気になるファンド名を押すと、該当の動画をご覧いただけます。

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックス証券」にリンクします。

Tracers NASDAQ100ゴールドプラス

ハイテクの成長力と金。
その両方に2倍効率で投資できるのが「Tracers NASDAQ100ゴールドプラス」。
先物取引を活用し、NASDAQ100と金を組み合わせることで、リスクを取りつつ資金効率を高めた投資を目指すファンドです。

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Tracers NASDAQ100ゴールドプラス

ノーロードつみたて100円つみたて
  • 米国株式および金に分散投資を行ない、収益の獲得をめざします。
  • 先物取引を積極的に活用し、信託財産の純資産総額の200%相当額の投資を行ないます。
  • 原則として、為替ヘッジは行ないません。

iTrust新興国株式(愛称:働きざかり~労働人口増加国限定~)

iTrust新興国株式は、インドや南アフリカ・アラブ首長国連邦(UAE)・ブラジルなど、労働人口が増加し経済の拡大が期待される国々に厳選投資するファンドです。
そのため、新興国株式指数の比重が大きい中国・台湾・韓国といった労働人口減少国には投資せず、将来性のある国々への投資に重点を置いています。

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iTrust新興国株式(愛称:働きざかり~労働人口増加国限定~)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 主に新興国の株式に分散投資します。
  • 労働人口(15~64歳の生産年齢人口)が拡大している国に注目します。
  • 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

ON COMPASS

おまかせ運用サービス「ON COMPASS」は、資産運用プランの作成からゴール達成までをサポートします。質問に答えるだけで最適な資産運用プランをご提案。さらにその資産運用プランにそって、全自動で運用を行います。

※マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックス証券」にリンクします。

ON COMPASSを始めるには

ON COMPASSをご利用いただくには、マネックス証券の「証券総合取引口座」および「ON COMPASS 投資一任口座」を開設いただく必要があります(口座開設画面で同時にお申込みいただけます)。すでに証券総合取引口座をお持ちのお客様は、「ON COMPASSをはじめる」より、投資一任口座を開設してください。

当社とお客様との利益が相反するおそれについて

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

ログイン後、投資一任口座の開設画面へ遷移します

欧州防衛・航空宇宙株式インデックスファンド

ロシアによるウクライナ侵攻に象徴される地政学リスクの高まりを背景に、欧州の防衛産業の重要性と成長可能性が改めて注目されています。
欧州防衛・航空宇宙株式インデックスファンドは、欧州の安全保障環境の変化や、防衛・航空宇宙産業の成長性と、欧州の防衛・航空宇宙関連株に投資を行います。

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欧州防衛・航空宇宙株式インデックスファンド

つみたて100円つみたて
  • 主として、欧州の防衛関連および航空宇宙関連企業の株式等に投資を行います。
  • MSCI Europe Aerospace and Defense Ex Controversial Weapons Capped Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行います。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。

りそな日本中小型株式ファンド(愛称:ニホンノミライ)

りそな日本中小型株式ファンド(愛称:ニホンノミライ)は、社会の構造変化に伴い生じる社会的な課題に起因する需要サイドのニーズに着目し、その解決につながる商品・サービスを提供する「ダイヤの原石」となり得る日本の中小型企業へ厳選して投資するファンドです。

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りそな日本中小型株式ファンド(愛称:ニホンノミライ)

つみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 国内の金融商品取引所に上場されている中小型株式を実質的な投資対象とします。
  • 信託財産の積極的な成長を図ることを目指して運用を行います。
  • 社会の構造変化に伴い生じる「社会的な課題」の解決にビジネスの観点から取り組み、持続的かつ安定的に成長することが期待できる銘柄を厳選して投資を行います。

iFreeHOLD 日本国債(JGB2056)

iFreeHOLD 日本国債(JGB2056)は、当初の残存期間が約30年の超長期国債に投資し、償還まで保有する投資信託です。本ファンドを通じて超長期国債に少額から投資することが可能になります。

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iFreeHOLD 日本国債(JGB2056)

つみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 当ファンドの信託期間内に償還日を迎えるわが国の固定利付国債に投資し、償還まで保有します。
  • 設定当初に残存期間が30年程度かつ当ファンドの信託期間内に償還日を迎える我が国の固定利付国債1銘柄に投資し、償還まで保有します。
  • 追加設定により新たに投資する場合または組入銘柄のクーポンを再投資する場合には、保有している我が国の固定利付国債と同じ銘柄に投資します。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50%を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円(税込:110円)の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

レバレッジ型(ブル・ベア型)商品の取引に関する重要事項

レバレッジ型商品の価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型商品は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型・インバース型ETF等の投資リスクについて

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

ON COMPASSに関する重要事項

<リスク>

投資一任契約に基づき買付対象となる投資信託は、主に値動きのある有価証券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

  • 投資一任契約に基づき買付けされた投資信託については、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりません。
  • 当該投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率0.895%(税込:0.9775%)程度(概算値)を乗じた額の信託報酬(調整後投資一任報酬を含む)およびその他費用がかかります。
  • その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。
  • 投資一任契約におけるお客様の実質的なご負担は、以上の投資信託に係る間接的にご負担いただく手数料・費用等のみとなります。
  • 投資一任口座の口座開設・維持費は無料です。

<その他>

マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をマネックス・アセットマネジメントから委託され、投資一任契約締結に係る勧誘や内容説明等を行います。マネックス証券は、媒介業務に係る報酬をマネックス・アセットマネジメントから受け取りますが、お客様から直接報酬を頂くことはありません。マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をIFAへ委託しており、「ON COMPASS+」というサービス名にて提供しています。このサービスにおいてお客様にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率1.525%(税込:1.6575%)程度(概算値)を乗じた額の信託報酬(調整後投資一任報酬を含む)およびその他費用がかかります。
お取引の際は、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。

<当社とお客様の利益が相反するおそれについて>

ON COMPASS、ON COMPASS+のお申込みにあたっては、当社とお客様の利益が相反するおそれがあります。詳細は以下をご確認ください。
利益相反のおそれについて

(会社の概要)

商号等 マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産等取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

商号等 マネックス・アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2882号
加入協会 一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 投資信託協会