名前は聞くけれどよくは知らない信用取引の「空売り」。このページでは空売りのいろはを解説。空売りの説明から、現物取引にはないリスクやコストなどの注意点までわかりやすくまとめました。正しい知識を身につけ、様々な相場局面にも適応できる投資の選択肢を広げましょう。
空売りとは？｜下落相場で活躍する取引手法
「空売り」とは、株価が下がるときに利益を狙うことができる取引手法です。現物取引などで利益を狙う場合は、「安く買って、高く売る」必要がありますが、空売りはその逆で「高く売って、安く買い戻す」ことで、その差額を利益にします。そのため、株価が下がる時が狙い目になり、投資で利益を狙う機会が広がります。
空売りの仕組み｜反対売買編
空売りには売却した株を買い戻すことで借りた株式を返済する反対売買の方法だけでなく、借りた株式と同じ銘柄の現物株式を保有している場合に、その現物株式を証券会社に返済することで証券会社に売り建てたお金が戻ってくる「現渡」の方法もあります。例えば、証券会社から借りた時の株価は1,000円だったものの、保有している現物株式を買い付けた時は500円だった場合、保有している現物株式で返済することで500円の利益を得ることが可能です。
空売りのメリット
空売りのメリット①｜下落相場でも利益を狙うことができる
1つ目のメリットは、相場全体や個別銘柄の株価が下がっている局面でも、利益を狙うことができる点です。現物取引は、株価が上昇しなければ利益が出ません。そのため、下落トレンドにある時や○○ショックのような局面では株価が上昇に転じるまで待つより他にありません。しかし、空売りであれば、「株価が下がる」と予想した局面で、「高い時に先に売り、安くなってから買い戻す」ことで利益を確定させることが可能です。相場の方向に関わらず、下落トレンドも取引のチャンスになるため、投資の選択肢が広がります。
空売りのメリット②｜つなぎ売りを使えば権利落ち後の株価下落に備えられる
株主優待銘柄として知られている銘柄にありがちなのが、権利落ち後の株価下落です。現物取引で買い付けたタイミングによっては権利落ち後の株価下落で含み損を抱えてしまうこともあります。このようなタイミングで活用できるのが現物取引の買いと信用取引の売建て（空売り）を組み合わせた「つなぎ売り」です。現物株式を保有して株主優待の権利を得ながら、株価の下落による現物株式の損失を、信用取引の売りの利益で相殺することで、株価の下落リスクを抑えることができます。
空売りにかかるコスト（2026年5月7日時点）
取引手数料（取引ごと手数料コース）
信用取引にも、現物取引と同じように取引ごとの取引手数料がかかります。ただし、信用取引は現物取引と比べて、割安な取引手数料でお取引いただけます。
| 1注文の約定金額 | 信用 | 現物 |
|---|---|---|
| 5万円以下 | 90円（税込:99円） | 50円（税込:55円） |
| 5万円超 10万円以下 | 90円（税込:99円） | |
| 10万円超 20万円以下 | 135円（税込:148円） | 105円（税込:115円） |
| 20万円超 50万円以下 | 180円（税込:198円） | 250円（税込:275円） |
| 50万円超 100万円以下 | 350円（税込:385円） | 487円（税込:535円） |
| 100万円超 150万円以下 | 582円（税込:640円） | |
| 150万円超 3,000万円以下 | 921円（税込:1,013円） | |
| 3,000万円超 | 973円（税込:1,070円） |
貸株料
空売り（信用売り）には証券会社から株式を借りる際に支払う「貸株料」がかかります。
| 貸株料（年率） | ||
|---|---|---|
| 制度信用 | 1.15% | |
| 一般信用 | 無期限 | 1.10% |
| ワンデイ・スペシャル | 1.80% | |
| 短期 | 3.90% | |
信用取引には法令で取引ルールが定まった「制度信用取引」（返済期限：最大6ヶ月）と、証券会社がルールを決める「一般信用取引」（返済期限：無期限、または短期等）があります。
約定代金が100万円以上の場合、ワンデイ信用・スペシャル空売りにおける信用取引貸株料は無料となります。また、スペシャル空売りには別途スペシャル空売り料がかかります。
制度信用取引で売りの場合は「品貸料（逆日歩）」がかかる場合があります。また、権利付最終日を跨いで空売りを行っていた場合、「配当金相当額」を支払う必要があります。
上記コストの他に信用買いの場合は管理費や名義書換料がかかります。
空売りのリスク
信用取引では、お預けいただいた保証金（元本）を上回る金額のお取引が可能なため、価格変動により元本を超える損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。
また、株価が下落すると利益を得られる「空売り（信用売り）」ですが、反対に株価が上昇した場合は、その値上がり分がそのまま損失となります。
現物取引における損失は、最悪の場合でも投資元本（買付代金）に限定されます。しかし、株価の上昇には理論上上限がないため、空売りにおける損失は無限大に膨らむおそれがあります。短期間で株価が急騰するケースもあるため、徹底したリスク管理が不可欠です。
信用取引をご利用の際は、これらの仕組みとリスクを十分にご理解いただいたうえで、お客様ご自身の判断と責任においてお取引いただきますようお願いいたします。
なお、信用取引口座の開設にあたっては所定の審査がございます。審査結果によっては口座を開設いただけない場合もございますので、あらかじめご了承ください。
信用取引をはじめるには
信用取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「信用取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。
証券総合取引口座をお持ちの方
信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。
また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。
信用取引をはじめるには
信用取引口座をお持ちでないお客様は、まず、信用取引口座をお申込みください。開設後は、信用取引口座情報へのアクセスや信用取引画面へのログインができます。
信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。
また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。
