マネックス・日本成長株ファンド（愛称：ザ・ファンド＠マネックス）は、2026年で設定26周年を迎えるロングセラーファンドです。2000年の設定以来、ITバブル崩壊やリーマンショック、コロナショックといった数々の市場の荒波を、インターネット産業の普及・成長とともに乗り越え、実績を積み上げてきました。
さらに、本ファンドは「投信保有ポイントアップ対象ファンド」となっており、通常の2倍（年率0.16％）のポイントがたまります。おトクに賢く資産運用を始めてみませんか？
リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください
3つの注目ポイント！
POINT1 私たちの生活を支えるインターネット関連企業
本ファンドの主な投資対象は「インターネット関連企業」です。一見すると聞き馴染みのある言葉ですが、インターネットは今や私たちの生活を支える重要な基盤であり、あらゆる分野で活用され、日々新たな事業やサービスを生み出し続けています。
本ファンドは、このように時代とともに進化し、拡大を続ける「新たな成長分野」にいち早く注目し、投資を行っています。
出所：アセットマネジメントOne提供資料
POINT2 これからの時代を動かす企業を発掘
「インターネット関連企業」と聞くと、ネット広告やEコマースなど、すでに市場が確立された分野の大規模な企業を思い浮かべるかもしれません。
しかし、本ファンドはそうした分野にとどまりません。これからの時代を動かす新たなビジネスに注目し、小規模であっても「成長の初期段階」にある企業を発掘しています。
※上記はイメージであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。また、すべての企業が上記のように成長するわけではなく、期待に反して企業価値が低下していくこともあります。
出所：アセットマネジメントOne提供資料
POINT3 1つ1つの銘柄を見極めて厳選投資！
銘柄選定の5つのポイント
本ファンドは、個別企業調査や産業調査など、広範かつ精緻なファンダメンタルズ分析に基づいて各企業の投資価値を判断し、投資魅力が高いと判断される銘柄を厳選して投資します。
運用チームでは、年間2,000回をも超える企業訪問・面談を通じて銘柄を見極めています（2025年度実績：累計2,029回）。
具体的な銘柄選定のポイントは以下の5つです。
出所：アセットマネジメントOne提供資料
攻めすぎず、守りすぎない構成
市場別組入比率は、時価総額や流動性が比較的高い「東証プライム市場」が約58%、成長初期の企業が多い「東証グロース市場」が約32％、中堅企業中心の「東証スタンダード市場」が約7%となっています。
本ファンドは、プライム市場を軸とすることでポートフォリオの「流動性」に配慮しつつ、グロース市場を一定割合組み入れることで、「高い成長力」を取り込むことを目指したポートフォリオになっています。
このように成長段階の異なる企業に分散投資することで、リスクを抑えながら中長期的な成長機会を追求できる点が、このポートフォリオの構成の大きなメリットです。
- 2026年4月30日時点。
- 組入比率は、純資産総額に対する割合です。
- 市場別組入比率には外国株は含まれていません。
出所：アセットマネジメントOne提供資料
組入上位10銘柄
- 2026年4月30日時点。
- 組入比率は、純資産総額に対する割合です。
- 業種は、国内株は東証33業種分類、外国株は世界産業分類基準（GICS）によるものです。
- 当該個別銘柄の掲示は、銘柄推奨を目的としたものではありません。
出所：アセットマネジメントOne提供資料
直近の運用状況は、最新の月次レポートをご確認ください。
※アセットマネジメントOneのサイトへ遷移します。
2026年注目のテーマ
出所：アセットマネジメントOne提供資料
NISAでかしこく長期投資
本ファンドは、NISA（成長投資枠）の対象ファンドです。
企業の成長による果実（リターン）を取り込むためには、一定の時間をかけて投資を継続することが重要です。長期で保有することは、短期的な価格変動の影響を抑える効果も期待されます。
25年以上の歴史を持つロングセラー投信「ザ・ファンド＠マネックス」をぜひ長期の資産形成にご活用ください。
投信保有ポイントが0.16％にポイントアップ
通常保有残高に対して0.08％（年率）ポイントがたまりますが、本ファンドは「投信保有ポイントアップ対象ファンド」として0.16％（年率）と通常の2倍のポイントがたまるため、資産運用をよりおトクに始めていただくことができます。
マネックス・日本成長株ファンド （愛称：ザ・ファンド＠マネックス）
主として、わが国の株式の中から、「インターネット関連企業の株式」を中心に投資を行います。
「ファンドに組み入れるひとつひとつの銘柄の選択」を重視した運用を行います。
純資産総額の30％の範囲内で外貨建資産への投資を行うことがあります。外貨建資産への投資にあたっては、機動的な為替ヘッジにより、為替変動リスクの低減に努めます。
リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください
指数の著作権等
世界産業分類基準（GICS）は、MSCI Inc.（MSCI）およびStandard & Poor's Financial Services LLC（S&P）により開発された、MSCIおよびS&Pの独占的権利およびサービスマークであり、アセットマネジメントOne株式会社に対し、その使用が許諾されたものです。MSCI、S&P、およびGICSまたはGICSによる分類の作成または編纂に関与した第三者のいずれも、かかる基準および分類（並びにこれらの使用から得られる結果）に関し、明示黙示を問わず、一切の表明保証をなさず、これらの当事者は、かかる基準および分類に関し、その新規性、正確性、完全性、商品性および特定目的への適合性についての一切の保証を、ここに明示的に排除します。上記のいずれをも制限することなく、MSCI、S&P、それらの関係会社、およびGICSまたはGICSによる分類の作成または編纂に関与した第三者は、いかなる場合においても、直接、間接、特別、懲罰的、派生的損害その他一切の損害（逸失利益を含みます。）につき、かかる損害の可能性を通知されていた場合であっても、一切の責任を負うものではありません。
投資信託のリスクと費用等について
投資信託は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の影響により基準価額が変動し、元本損失が生じるおそれがあります。各投資信託には、投資先の国・地域、業種・セクター等に起因する個別のリスクがあります。
