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S&P500の成長力を米国ETFで活かす!投資スタイルで選ぶ3銘柄

マネックス証券では、対象の米国ETFの現物取引買付手数料を無料とする「米国ETF買い放題プログラム」を実施しており、業界(※)最多の対象銘柄をそろえています。
S&P500に連動する投資信託が注目される中で、一般的なコストの低さや、リアルタイムの株価で取引できるなどの理由から、米国ETFを選ぶ投資家も少なくありません。
今回は、S&P500関連の米国ETF3銘柄[VOO・SPYD・XYLD]を紹介します。

「業界」は特定の米国ETFの現物取引買付手数料を無料としている主要ネット証券(SBI証券、楽天証券、マネックス証券)を指します。2026年7月3日現在。マネックス証券調べ。

[VOO・SPYD・XYLD]はいずれも「米国ETF買い放題プログラム」対象のため、現物取引買付手数料0円で投資いただけます。

米国を代表する企業500社へ丸ごと投資する「バンガード・S&P500 ETF」[VOO]

[VOO]はこんな人に向いている!

  1. 米国経済全体の長期的な成長(キャピタルゲイン)を享受したい人
  2. コストを極限まで抑えて王道のインデックス投資をしたい人
シンボル 名称 ベンチマーク(指数) 分配利回り(税引前) 直近1年間の分配金額
(1口あたり)
価格
(2026/7/1、終値)
経費率
(年率%)
分配頻度 運用会社
VOO バンガード・S&P500 ETF S&P500指数 1.07% 7.34米ドル 685.46米ドル 0.03% 年4回 バンガード

出所:マネックス証券、Vanguardのウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。2026年7月1日時点。

  • 直近1年間の分配金額(1口あたり)は、2026年7月1日時点の直近1年間の実績です。
  • 本データは将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

ETFはS&P500に連動をめざす投資信託と何が違う?

S&P500指数への投資を考える際、[VOO]をはじめとしたETFと同じく候補に挙がるのは投資信託でしょう。
投資信託にもS&P500に連動をめざす商品はありますが、仕組みや取引方法においてはETFとの違いがあります。
以下の比較表にて、ETFと投資信託の特徴を確認してみましょう。

ETF 投資信託
上場・非上場 上場 非上場
取引可能時間 金融商品取引所の取引時間 原則15時までに申込み
取引価格 市場での時価 1日1回算出される
基準価額
注文方法 成行・指値注文が可能 基準価額が分からない状況で購入・換金の申込みを行う(ブラインド方式)
信用取引 できる できない
購入先金融機関 証券会社 証券会社、銀行など
コスト:購入時
  • 売買手数料
    (証券会社によって異なる)
  • 為替手数料
    (米国ETFの場合)
申込手数料
(ファンドや販売会社ごとに異なる)
コスト:保有時 信託報酬
(投資信託より低めの傾向)
信託報酬
(ETFより高めの傾向)
コスト:売却時
  • 売買手数料
    (証券会社によって異なる)
  • 為替手数料
    (米国ETFの場合)
信託財産留保額など
(ファンドや販売会社ごとに異なる)
配当・分配金 分配金 分配金
(運用方針によって分配金が出ないものもある)
分配金の自動再投資 できない
(※)
できる
(銘柄や購入時のコース選択による)

マネックス証券では、米国株配当金再投資サービスを利用することで、指定した保有銘柄で配当金(分配金)が支払われた場合に、配当金(分配金)の金額を上限に自動で同銘柄の買付を行うことが可能です。

米国株配当金再投資

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投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

S&P500銘柄の中から高配当株に特化する「ステートストリート・SPDR ポートフォリオS&P 500 高配当株式ETF」[SPYD]

[SPYD]はこんな人に向いている!

  1. 手堅い配当金(インカムゲイン)も重視したい人
  2. 配当金生活の第一歩を踏み出したい人
シンボル 名称 ベンチマーク(指数) 分配利回り(税引前) 直近1年間の分配金額
(1口あたり)
価格
(2026/7/1、終値)
経費率
(年率%)
分配頻度 運用会社
SPYD ステートストリート・SPDR ポートフォリオS&P 500 高配当株式ETF S&P500高配当インデックス 4.24% 2.03米ドル 47.93米ドル 0.07% 年4回 ステート・ストリート

出所:マネックス証券、State Streetのウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。2026年7月1日時点。

  • 直近1年間の分配金額(1口あたり)は、2026年7月1日時点の直近1年間の実績です。
  • 本データは将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

配当利回り上位80銘柄への均等加重で手堅くインカムゲインを狙う

[SPYD]は、S&P500構成銘柄の中から配当利回りが高い80銘柄のパフォーマンスを計測する株価指数である「S&P500 高配当指数」に連動するように運用されています。
ファンドの業種別構成比率は以下のとおりです。

ファンドの業種別構成比率

[SPYD]は不動産や生活必需品、金融といったセクターを中心に、幅広い高配当株へ均等に分散投資されます。
そのため、[VOO]のように大きな値上がり益を追うのではなく、幅広く分散しながら高い配当金(インカムゲイン)を獲得しやすい仕組みとなっています。

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カバードコール戦略で毎月の分配金を狙う「グローバルX S&P 500・カバード・コール ETF」[XYLD]

[XYLD]はこんな人に向いている!

  1. 毎月分配金を受け取る仕組みを作り、定期的な収入源の一つとして活用したい人
  2. 相場が大きく上昇しない局面でも、カバードコール戦略を活かして分配金を狙いたい人
シンボル 名称 ベンチマーク(指数) 分配利回り(税引前) 直近1年間の分配金額
(1口あたり)
価格
(2026/7/1、終値)
経費率
(年率%)
分配頻度 運用会社
XYLD グローバルX S&P 500・カバード・コール ETF CBOE・S&P500・バイライト・インデックス 10.36% 4.23米ドル 40.83米ドル 0.60% 月次 グローバルX

出所:マネックス証券、Global X Japanのウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。2026年7月1日時点。

  • 直近1年間の分配金額(1口あたり)は、2026年7月1日時点の直近1年間の実績です。
  • 本データは将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

高い利回りを生み出すカバードコール戦略とは?

[XYLD]は、主として、カバード・コールの売りで利益を生み出そうとするETFです。S&P500指数の株式を購入し、対応する同一指数のコール・オプションを売却することで、「CBOE・S&P500・バイライト・インデックス」に連動する投資成果をめざします。
カバードコール戦略とは、「株式などの原資産の保有」と「コールオプションの売り」を同時に行う手法です。コールオプションの売りを活用することで、インカム収益を獲得します。

原資産の保有+コールオプションの売り
原資産の保有+コールオプションの売り

【カバードコール戦略】仕組みや具体的な米国ETFをご紹介

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S&P500の高値圏でどう動く?相場変動に備える投資戦略

S&P500指数は、AI関連企業の躍進などを背景に、過去1年間(2025年7月〜2026年6月)で20%を超える上昇を見せました。一方で、短期的には高値警戒感や地政学リスクなどからやや伸び悩みの傾向も見られます。

一本調子で相場が上昇しづらい局面では、値上がり益だけに依存しない戦略も有効な選択肢となります。例えば、S&P500構成銘柄の中で配当利回りの高い銘柄から手堅く配当金を狙う[SPYD]や、相場が横ばいの状況でもカバードコール戦略によって分配金を追求できる[XYLD]は、こうした停滞局面でもリターンを下支えする効果が期待できます。
短期的な相場変動に過度に反応して投資をやめてしまわず、異なるアプローチのETFを組み合わせることが、着実な資産形成につながると考えられます。

[VOO・SPYD・XYLD]以外にも買付手数料無料のETFが多数

今回ご紹介をした3銘柄以外にも、現物取引買付手数料を無料とする米国ETFが多数あります。その他の対象銘柄はこちらからご確認いただけます。

米国ETF買い放題プログラム

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。