プロに聞くETF活用術

年代別おすすめポートフォリオとは?

(有)ファイナンシャルリサーチ代表の深野康彦氏にETFを活用した年代別の参考ポートフォリオや参考ETFを聞きました。

本コンテンツは情報提供が目的であり、投資その他の行動を勧誘する、あるいは、コンテンツ中の個別銘柄を勧誘、推奨するものではございません。また、過去の実績は将来の投資成果を保証するものではありません。銘柄の選択などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断にてお願いいたします。

本コンテンツは2018年8月時点の情報をもとに作成されています。

深野 康彦 氏

有限会社ファイナンシャルリサーチ代表 ファイナンシャルプランナー

深野 康彦 氏

1962年生まれ。大学卒業後、クレジット会社を経て独立系FP会社に入社。FP業界歴30年(2018年4月現在)を誇る。金融資産運用設計を研鑽して1996年に独立。現在の有限会社ファイナンシャルリサーチは2006年に設立(起業2社目)。さまざまなメディアやセミナーを通じて、資産運用のほか、住宅ローンや生命保険、あるいは税金や年金などのお金周り全般についての相談業務や啓蒙を幅広く行っている。日本経済新聞夕刊「投信番付」のほか連載多数。BSジャパン「日経モーニングプラス」2ヶ月に1度出演。日経CNBC「夜エクスプレス」では水曜日のアンカーを担当。新聞・マネー雑誌、経済誌などへの執筆・取材協力および金融商品などのデータ提供を行いながら、テレビ、ラジオにも多数出演している。

主な著書:『1万円から始めるETF投資』(日本経済新聞出版社)
『55歳からはじめる長い人生後半戦のお金の習慣』(明日香出版)
『あなたの毎月分配型投資信託がいよいよ危ない』(ダイヤモンド社)など多数

20代

20代の参考ポートフォリオ

20代の方は収入が少ないものの、時間を見方につけて数十年といった長期投資を行うことができる世代です。運用期間が長ければ長いほど、マーケットが大きな調整をしてもリカバリーするチャンスは多いと言えるはずです。リスクを取った積極的な運用で資産形成を行うことができるのも20代の特徴といえるでしょう。
資産運用の基本は「国際分散投資」になりますが、20代はリスクを取ることができる分、ポートフォリオには海外株式への資産配分を高めてもよいでしょう。1銘柄で世界の株式をカバーするETF「上場インデックスファンド世界株式(MSCI ACWI)除く日本(1554)」も上場されていますが、投資家自身が資産配分比率を自由に決めることができる銘柄を選んでポートフォリオを組まれるとよいはずです。
日本を除く先進国株式を投資対象とするMSCI-コクサイ指数に連動する「上場インデックスファンド海外先進国株式(MSCI-KOKUSAI)(1680)」へ資産全体の50%を配分してコア銘柄とします。さらに、資産全体の収益率を高めるため中国やインドなどの新興国株式を投資対象とするMSCIエマージング指数に連動する「上場インデックスファンド海外新興国株式(MSCIエマージング)(1681)」に25%を配分します。残り25%は日本株への資産配分とします。セオリーからいえば市場全体に投資するTOPIX連動の銘柄になるはずですが、あえてJPX日経インデックス400指数に連動する「NEXTFUNDSJPX日経インデックス400連動型上場投信(1591)」を選びます。上場市場を問わずROEの高い厳選した優良株に投資され、かつ銘柄の見直しが毎年行われるため、長期投資であればTOPIXよりも高い収益率が期待できるからです。

上場インデックスファンド海外先進国株式(MSCI-KOKUSAI)(1680) 50%
上場インデックスファンド海外新興国株式(MSCIエマージング)(1681) 25%
NEXTFUNDSJPX日経インデックス400連動型上場投信(1591) 25%

30代

30代の参考ポートフォリオ

30代の人も20代の人と同様に時間を見方につけた長期投資を行うことができますが、子どもの教育費や住宅購入などまとまったお金が必要になるライフイベントへの準備もしっかりと行わなければなりません。長期投資だけに視点をおいてポートフォリオを組んでしまうと、リスクを取りすぎになる懸念があることに注意しましょう。海外の高い経済成長を取って資産形成を行っていきますが、20代よりはリスクは抑え目にするべきです。日本株指数に連動するETFをポートフォリオのコア銘柄(資産配分を最も多くする)としたいところですが、将来的な国の経済成長率を考えるとやはり海外株式をコアとすべきでしょう。先進国株式指数(MSCI-コクサイ)に連動する「上場インデックスファンド海外先進国株式(MSCI-KOKUSAI)(1680)」に資産全体の30%を配分します。日本株は20代と同じくJPX日経インデックス400指数に連動する「NEXTFUNDSJPX日経インデックス400連動型上場投信(1591)」に資産全体の25%を配分。さらに、新興国株式指数に連動する「上場インデックスファンド海外新興国株式(1681)」へ10%配分して、ポートフォリオ全体の収益率を底上げするようにします。
残り35%はポートフォリオ全体を安定させるために債券指数に連動するETFを組み入れます。純資産総額は少ないのですが、マーケットメイク銘柄なので流動性リスクは低下していることから「NEXTFUNDS外国債券・FTSE世界国債インデックス(除く日本・為替ヘッジなし)連動型上場投信(2511)」へ資産全体の25%を配分します。マイナス金利政策によりポートフォリオに入れる有用性が見出しにくかった国内債券ですが、日本銀行が政策を弾力化したことによりわずかながら金利が復活。ポートフォリオを安定させる効果を期待して「NEXTFUNDS国内債券・NOMURA-BPI総合連動型上場投信(2510)」へ10%を配分します。この銘柄も純資産総額は少ないですが、マーケットメイク銘柄なので流動性リスクは低下しています。

上場インデックスファンド海外先進国株式(MSCI-KOKUSAI)(1680) 30%
NEXTFUNDSJPX日経インデックス400連動型上場投信(1591) 25%
上場インデックスファンド海外新興国株式(MSCIエマージング)(1681) 10%
NEXTFUNDS外国債券・FTSE世界国債インデックス(除く日本・為替ヘッジなし)連動型上場投信(2511) 25%
NEXTFUNDS国内債券・NOMURA-BPI総合連動型上場投信(2510) 10%

40代

40代の参考ポートフォリオ

かつては人生の折り返し地点といわれた40代前半。しかし、人生100年時代といわれるようになったことから、折り返し地点とは言えなくなりつつありますが、社会人後半に差しかかり始めたのは変わることがありません。おぼろげであった老後も歳を重ねるごとに明確になり始めることから、老後への準備を意識しなければなりません。とはいえ、40代は子どもの教育費や住宅ローンの返済などのライフイベントの支出が家計に重くのしかかってくる時期。無理をせずライフイベントを見据えたうえで資産形成を行うべきでしょう。資産形成では過度なリスクを取らずに、リスク・リターンのバランスに配慮したポートフォリオを組む必要があります。
資産全体での国内外の株式への配分割合は55%とします。ポートフォリオのコアとなるのはTOPIX連動のETF「TOPIX連動型上場投資信託(1306)」として、資産全体の30%を配分。残り25%は海外株式への資産配分としますが、1銘柄で日本を除く世界の先進国と新興国をカバーする「上場インデックスファンド世界株式(MSCI ACWI)除く日本(1554)」を組み入れます。バランスに配慮するとはいいつつも、長期の運用であれば新興国株式を組み入れポートフォリオ収益率の底上げは期待したいからです。ただ、新興国株式への配分は同ETF全体の1割強なので、過度にリスクを取っているわけではありません。
残り45%は、ポートフォリオのリスク・リターンをバランスさせるために債券指数に連動するETFを組み入れます。日本株式と分散効果が高いのは海外の先進国債券なので「NEXTFUNDS外国債券・FTSE世界国債インデックス(除く日本・為替ヘッジなし)連動型上場投信(2511)」へ資産全体の30%を配分します。長期金利の大幅な低下によりポートフォリオに入れる有用性が見出しにくかった国内債券ですが、日本銀行が政策を弾力化したことによりわずかながら金利が復活。ポートフォリオを安定させる効果を期待して「NEXTFUNDS国内債券・NOMURA-BPI総合連動型上場投信(2510)」へ15%を配分します。債券2銘柄は共に純資産総額は少ないですが、マーケットメイク銘柄なので流動性リスクは低下していると言えるでしょう。

TOPIX連動型上場投信(1306) 30%
上場インデックスファンド世界株式(MSCI ACWI)(1554) 25%
NEXTFUNDS外国債券・FTSE世界国債インデックス(除く日本・為替ヘッジなし)連動型上場投信(2511) 30%
NEXTFUNDS国内債券・NOMURA-BPI総合連動型上場投信(2510) 15%

50代

50代の参考ポートフォリオ

50代、既に子どもの教育費や住宅ローンの返済にメドが立っている人であれば、老後資金準備のラストスパートをかける時期。一方、晩婚化の影響で多額の教育費を負担している人もいることでしょう。教育費負担の有無、住宅ローンの完済時期などでリスク許容度は異なりますが、歳を重ねるごとにリスク許容度は低下していくというセオリーに立ち、かつ教育費等のライフイベント費用が残っているという前提でポートフォリオを構築して行くことにします。ただし、ライフイベント費用が残っているとはいえ、統計データなどでは50代は相応の金融資産額を保有しています。ポートフォリオはリスク・リターンのバランスに配慮しながら、資産を守るという視点も考慮したうえでポートフォリオを構築して行く必要があるでしょう。 資産全体での国内外の株式への配分割合は45%とします。ポートフォリオのコアとなるのは市場全体に投資するTOPIX連動のETF「TOPIX連動型上場投資信託(1306)」として、資産全体の25%を配分。残り20%は海外株式への資産配分とします。先進国株式だけではポートフォリオ全体の収益率の底上げになりにくいため、新興国株式へも資産の一部を配分することにします。40代と同じく1銘柄で日本を除く世界の先進国と新興国をカバーする「上場インデックスファンド世界株式(MSCI ACWI)除く日本(1554)」を組み入れます。繰り返しになりますが、新興国株式への配分は同ETF全体の1割強なので、リスクは過度に取っているわけではありません。
ポートフォリオのリスク・リターンに配慮するため、残りの55%で債券、代替資産として金を組み入れることにします。国内株式と分散効果が高い先進国の債券を投資対象とする「NEXTFUNDS外国債券・FTSE世界国債インデックス(除く日本・為替ヘッジなし)連動型上場投信(2511)」へ国内株式と同じく資産全体の25%を配分します。長期金利の大幅な低下によりポートフォリオに入れる有用性が見出しにくかった国内債券ですが、日本銀行が政策を弾力化したことによりわずかながら金利が復活。ポートフォリオを安定させる効果を期待して「NEXTFUNDS国内債券・NOMURA-BPI総合連動型上場投信(2510)」へ20%を配分します。債券2銘柄は共に純資産総額は少ないですが、マーケットメイク銘柄なので流動性リスクは低下していると言えるでしょう。さらに、資産保全という観点から金価格に連動するETF「純金上場信託(現物保管型)(1540)」へ10%配分します。金価格に連動するETFは複数ありますが、金の現物の裏づけがあるETFは同銘柄を含め2銘柄で、流動性が高い銘柄を選びました。

TOPIX連動型上場投信(1306) 25%
上場インデックスファンド世界株式(MSCI ACWI)(1554) 20%
NEXTFUNDS外国債券・FTSE世界国債インデックス(除く日本・為替ヘッジなし)連動型上場投信(2511) 25%
NEXTFUNDS国内債券・NOMURA-BPI総合連動型上場投信(2510) 20%
純金上場信託(現物国内保管型)(1540) 10%

60代-ストック重視タイプ

60代ストック重視タイプの参考ポートフォリオ

60代のポートフォリオの構築では2つの考え方があります。働いている(収入を得ている)のでリタイアまで資産形成を続けるタイプ、リタイアして公的年金と保有する金融資産を中心に過ごすタイプです。前者は資産形成を続けるので「ストック重視の運用」、後者は保有する金融資産を運用しながら使っていく「キャシュフロー重視の運用」になります。
まずは、ストック重視の運用から見ていくことにしましょう。収入を得ているとはいえ、リタイアまでカウントダウンが始まっていることから、リスクを押さえた保守的な運用スタイルが基本になります。運用で大きな失敗は許されにくいからですが、一方でリタイア後に気を付けたいのがインフレリスクです。公的年金等がインフレに弱いことから、保守的な運用とはいえインフレリスクを考慮したポートフォリオを構築していく必要があるからです。国内外の株式を組み入れるものの、資産のコアとなるのは債券にするべきでしょう。
資産全体で債券への資産配分は60%とします。先進国の債券を投資対象とする「NEXTFUNDS外国債券・FTSE世界国債インデックス(除く日本・為替ヘッジなし)連動型上場投信(2511)」へ資産全体の30%を配分します。長期金利の大幅な低下によりポートフォリオに入れる有用性が見出しにくかった国内債券ですが、日本銀行が政策を弾力化したことによりわずかながら金利が復活。ポートフォリオを安定させる効果を期待して「NEXTFUNDS国内債券・NOMURA-BPI総合連動型上場投信(2510)」へ30%を配分します。繰り返しになりますが、債券2銘柄は共に純資産総額は少ないですが、マーケットメイク銘柄であることから、流動性リスクを過度に心配する必要はないと思われます。
資産全体の40%で国内外の株式と代替資産の金へ配分します。一般的に60代はかなりの金融資産を保有しているため、50代同様資産保全の観点から金をポートフォリオに組み入れます。「純金上場信託(現物国内保管型)(1540)」へ資産全体の10%を配分します。株式については、国内、海外共に資産全体の15%ずつを配分することにします。国内株式は市場全体に投資する「TOPIX連動型上場投信(1306)」、海外株式は「上場インデックスファンド海外先進国株式(MSCI-KOKUSAI)(1680)」とします。

TOPIX連動型上場投信(1306) 15%
上場インデックスファンド海外先進国株式(MSCI-KOKUSAI)(1680) 15%
NEXTFUNDS外国債券・FTSE世界国債インデックス(除く日本・為替ヘッジなし)連動型上場投信(2511) 30%
NEXTFUNDS国内債券・NOMURA-BPI総合連動型上場投信(2510) 30%
純金上場信託(現物国内保管型)(1540) 10%

60代-キャッシュフロー重視タイプ

60代キャッシュフロー重視タイプの参考ポートフォリオ

キャッシュフロー重視のポートフォリオも考えてみましょう。筆者の経験によれば、リタイア世代は株式投資などの売却益はなるべく使わない一方、配当金などのインカムゲインは抵抗なく使うケースが多いようです。抵抗なく使うという観点に立てば、リタイア後は利回りの高い商品でポートフォリオを構築する必要があると思われるのです。
インカムゲインを重視するのであれば、債券やREIT(不動産投資信託)を中心としたポートフォリオを構築するべきでしょう。債券は、高いインカムゲインを期待するならハイ・イールド債券(高利回り社債)、新興国債券に連動するETFを組み入れたいところですが、60代であればポートフォリオのリスクを抑えて安定性に配慮すべきと思われます。先進国の債券に投資される「上場インデックスファンド海外債券(FTSE WGBI)毎月分配型(1677)」に資産全体の30%を配分します。国内債券は、日本銀行が金融政策を変更したものの、依然として低利回りに変わりないことから、ポートフォリオへの組み入れは控えたいと思います。国内債券の変わりとして、ETFではありませんが「インフラファンド」を資産全体の25%配分したいと思います。いくつかインフラファンドが上場していますが、平均利回りはかなり高い水準です。円建てで好利回りを安定的に期待できるとあって、キャッシュフローを重視するポートフォリオでは検討しても良い投資対象と考えられます。
またREITは、東証REIT指数に連動する銘柄よりも高いインカムゲインが期待できる「MAXIS高利回りJリート上場投信(1660)」へ30%配分します。安定性に配慮すれば株式の組み入れは控えるべきかも知れませんが、高配当銘柄だけを厳選したETFも複数上場しています。「上場インデックスファンドMSCI日本株高配当低ボラティリティ(1399)」は、ボラティリティ(価格変動)を抑えつつ、厳選した高配当銘柄だけに投資されるETFです。このETFを資産全体の15%組み入れることで、ポートフォリオ全体の収益率アップを図れると期待しています。

上場インデックスファンド海外債券(FTSEWGBI)(1677) 30%
インフラファンド 25%
MAXIS高利回りJリート上場投信(1660) 30%
上場インデックスファンドMSCI日本株高配当低ボラティリティ(1399) 15%

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。