総合メニュー

サイト内の現在位置を表示しています。
ここから本文です。

【アクティブ運用型が強み】ファースト・トラスト

【アクティブ運用型が強み】ファースト・トラスト

ファースト・トラストは米国シカゴに本拠を置く運用会社です。ETFには主に、①アクティブ型ETF ②テーマ型ETF ③ファクター型ETFの3タイプあります。お客様の目的に応じて、最適なETFをぜひ探してみてください。

目次

ファースト・トラストについて

ファースト・トラストは米国シカゴに本拠を置く運用会社で、総運用資産残高は約1,450億米ドル（1米ドル＝105円で約15.2兆円）です（2020年7月末現在）。ETFの運用残高が約868億ドル（約9.1兆円）で、アクティブ型ETFの運用残高が約285億ドル（約3兆円）で世界No.1です（2020年6月末現在）。アクティブ型ETFの他に、インターネットやIPOなどのテーマに着目したETF、そしてファクター型ETFも多数運用しています。

アクティブ型ETF市場

アクティブ型ETF市場

出所：ファースト・トラスト作成

目的に合わせて選べる3つのタイプ

ファースト・トラストの運用するETFには主に、①アクティブ型ETF ②テーマ型ETF ③ファクター型ETFの3タイプあります。

①アクティブ型ETF

アクティブ型ETFは、インデックスに連動するのではなく、プロの運用担当者が収益安定を目指すETFです。ETFの全保有銘柄が日々更新・開示され、従来の投資信託よりも透明性が高いと言えます。債券型ETF（LMBS、HYLS）もあり、SPDR S&P 500 ETF（SPY）に連動しながらSPYの下落時には損失の一部のバッファの提供を目指すETF（FFEB、FAUG）もあります。

※FFEBとFAUGは、1年間の「目標成果期間」の全期間にわたってETFの受益証券を保有する投資家に限って目標成果が実現する可能性があります。

LMBS

HYLS

FFEB

FAUG

ベンチマーク（指数）：それぞれ以下です
LMBS：ICE BofA 1-5年 US トレジャリー&エージェンシー指数
HYLS：ICE BofA 米国ハイイールド・コンストレインド指数
参考指数：それぞれ以下です
FFEB：S&P500
FAUG：S&P500

ご注意

債券ETFは⾦利上昇の影響を受けやすく、価格が下落する恐れがあります。ご投資に当たっては⼗分にご理解の上、ご判断ください。

②テーマ型ETF

テーマ型ETFとは、話題になっているテーマに関連する銘柄に的を絞って、投資するETFのことです。ファースト・トラストの場合は、インターネット、クリーンエナジー、IPOなど、様々なテーマに着目したテーマ型ETFを運用しています。

QCLN

FDN

FPX

ベンチマーク（指数）：それぞれ以下です
QCLN：ナスダック・クリーン・エッジ・グリーン・エナジー指数
FPX：IPOX 100米国指数
FDN：ダウ・ジョーンズ・インターネット・コンポジット指数

③ファクター型ETF

ファクター型ETFは、「高配当」や「好財務」といったファクターがモデルに組み入れられた指数に連動するETFを指すもので、一般的なETFと比べてひと味違います。

FVD

ベンチマーク（指数）：バリュー・ライン配当指数

10年で約5倍になった銘柄も登場 海外ETF8銘柄追加

口座開設の流れ

外国株取引をするためには、外国株取引口座の開設が必要です。

※2020年3月16日以降に証券総合口座を開設された場合は、外国株取引口座が開設されています。（一部のお客様を除く）

手続きはすべて ウェブサイト上で完了！
最短で翌営業日から 取引可能！
もちろん 口座開設・維持費は かかりません！

証券総合取引口座をお持ちでない方

［口座開設・維持費は無料］

証券総合取引口座をお持ちの方

ログイン後、外国株取引口座開設画面へ遷移します

外国株取引口座をお持ちでない方

外国株取引口座開設画面へ遷移します

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

＜手数料等（税抜）＞

米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%（ただし、手数料上限20米ドル）の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。なお、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社（以下「当社」といいます）が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。