サイト内の現在位置を表示しています。
ここから本文です。

革新的ETFのパイオニア Global X

本ページでは、Global Xの特徴や、Global Xが運用しているETFについてご紹介します。

Global Xとは

POINT1

2008年に米国で創業したETF専門の資産運用会社

  • 米国上場ETFのラインナップは96本(うち金融庁届出は38本)、運用資産残高は約391億ドル*
  • 成長テーマ型とインカム型を中心に幅広いラインナップを有する

POINT2

革新的ETFのパイオニア

  • 旗艦ETF「グローバルX NASDAQ100・カバード・コール ETF(QYLD)」の運用資産残高は約71億ドル*
    <主なアワード>
    2020年ベスト・テーマ型ETF・オブ・ザ・イヤー グローバルXeドック ETF(ETF.com)
    2020年ベスト・テーマ型ETF・イシュアー・1億ドル以上(etfexpress)
    2020年ニューカマー・ETF・オブ・ザ・イヤー グローバルXクラウド・コンピューティング ETF(Fund Intelligence Mutual Fund Industry & ETF Awards)

POINT3

Global X Japanは日本で唯一のETF専門資産運用会社

  • 2019年9月に設立。主要株主は米国Global Xと大和アセットマネジメント
  • 東証上場ETFの組成や米国Global Xの営業サポート事業を行う

*2022年7月末時点

革新的ETFのパイオニア・Global Xの運用資産残高は飛躍的に拡大しています。

米国Global XのETF運用資産残高とETF本数の推移 全96ファンド 資産残高約391億米ドル(2022年7月末時点)

運用資産残高の内訳では、破壊的創造テクノロジーや人口動態等の成長テーマ型が最大です。カバード・コールや優先証券等のインカム型、コモディティなど、多様なETFラインナップを有しています。

運用資産残高の内訳(ファンド・ファミリー別)のグラフ

高成長テーマを発掘する目利き力と具現化力

POINT1

日々激動する世界で新たなトレンドの発掘

世界経済の主要セグメントに破壊的創造を巻き起こすことが期待される力強い構造テーマを特定します。

今後数十年の大きな成長トレンドを予測し、長期的な構造変化を捉える

スタンフォード大学等の教授を務めたエベレット・ロジャーズが提唱するイノベーション普及理論は、新たな製品やアイデアが市場全体に普及するプロセスを説明。

  • テーマ型投資は構造的な破壊的創造をとらえる長期的アプローチ。各テーマの、獲得できる可能性のある最大の市場規模を推定することや、現時点での市場浸透率などの普及曲線を重視。
  • 多くのテーマがアーリーマジョリティ、またはそれ以前の段階に位置しており、将来の成長余地は相当大きいと推定される。

Global Xリサーチレポート『テーマ型投資にまつわる6つの誤解を解き明かす(2021年2月22日付)』よりGlobal X Japan作成。

主要テーマの普及段階の図

POINT2

手法の構築

インデックス・プロバイダー(米MSCI、米ファクトセット、独ソラクティブ、米Indxxなどの指数提供会社のこと)と連携して、インデックス手法をきめ細かく調整し、設定したテーマの恩恵を受ける確度が高いと当社が判断する企業を正確に見極める反復可能なプロセスを確立します。

Global XのETFをご紹介

<成長テーマ型>成長が期待されるテーマに投資!

グローバルX リチウム&バッテリーテック ETF(LIT)

米国ETF買い放題プログラム対象銘柄

リチウム業界に関わるグローバル企業への投資を目指します。
リチウムバッテリー技術はEV、再生可能エネルギー貯蔵、およびモバイル機器の発展に不可欠です。
組入上位銘柄は、世界最大級のリチウム生産会社の米国アルベマールや、EV製造やEV電池を手掛ける中国BYD、リチウムイオン電池を手掛けるTDK等です(2022年8月10日時点)。
ベンチマーク:ソラクティブ・グローバル・ リチウム・インデックス

グローバルX リチウム&バッテリーテック ETFの最新情報(Global X Japanのサイトに遷移します)

グローバルX 自動運転&EV ETF(DRIV)

米国ETF買い放題プログラム対象銘柄

自動運転技術、EV、EVに使用される部品および材料の開発に携わる企業に投資します。これには、自動運転のソフトウェアやハードウェアの開発に携わる企業、EV、リチウム電池などのEVに使用される部品、リチウムやコバルトなどのEVに使用される重要な材料を生産する企業などが含まれます。
2020年の世界の電気自動車(EV)登録台数は40%以上増加しましたが、新車販売台数に占めるEVの割合は5%未満※であり、さらなる普及の余地があると考えられます(※International Energy Agency、2021年4月)。
組入銘柄の国・地域内訳は、米国56.3%、日本9.8%、ドイツ4.8%等です(2022年7月末時点)。
ベンチマーク:ソラクティブ・自動運転&EV・インデックス

グローバルX 自動運転&EV ETFの最新情報(Global X Japanのサイトに遷移します)

グローバルX サイバーセキュリティ ETF(BUG)

米国ETF買い放題プログラム対象銘柄

サイバーセキュリティ・テクノロジーの需要拡大から利益を得る可能性がある企業への投資を目指します。
サイバーセキュリティの市場規模は、2021年に世界でおよそ1,800億ドルに達し、2028年まで3,700億ドルを超えると予測※されます(※2021年4月グランドビューリサーチ)。
組入銘柄の国・地域内訳は、米国70.7%、イスラエル13.1%、イギリス8.4%等です(2022年7月末時点)。
ベンチマーク:Indxx サイバーセキュリティ インデックス

グローバルX サイバーセキュリティ ETFの最新情報(Global X Japanのサイトに遷移します)

<インカム型>分配金の獲得を目指す!

高齢化の進展によりインカム型ポートフォリオの重要性が高まっています。

余命が長くなるにつれ、退職者は20年以上、貯蓄に頼らなければならない可能性があります。これは長寿リスク(高齢者が貯蓄を使い果してしまう可能性)を高めています。
このリスクを軽減するため、投資家は退職後のポートフォリオにインカムとグロースの両方の特性を持つ投資を組み入れることにますます目を向けるようになると米国Global Xは予想しています。

米国男性の平均退職年齢と平均余命(1962-2050年の平均)

米国ではオルタナティブ・インカム(代替的インカム)が注目されつつあります。

ポートフォリオの利回りを高め、配当株や固定利付債といった伝統的なインカム指向ポートフォリオの多様化にも期待できます。

オルタナティブ・インカム(MLP、優先証券、新興国債券、カバード・コール、高配当株、REIT)(注)米国Global Xにおいて金融庁に届け出しているMLP関連のETFはありません(2022年7月末時点)

グローバルX NASDAQ100・カバード・コール ETF(QYLD)

米国ETF買い放題プログラム対象銘柄

NASDAQ-100インデックスを対象にするカバード・コール戦略でプレミアム獲得を目標とします。
NASDAQ-100インデックスの株式を購入し、対応する同一指数のコール・オプションを売却することで、値上がり益を放棄する代わりに分配原資となるオプション・プレミアムを受け取ります。
一般的な指針として、QYLDの月次の分配は「獲得したオプション・プレミアム の半分」か「NAV(純資産額)の1%」のいずれか低い方に上限を設けています。分配されなかった分のオプション・プレミアムは原則として再投資されます。
12ヶ月利回りは約14.8%(2022年8月10日時点)※です。

12ヶ月利回りは過去12か月の全インカムを直近の基準価額で除して算出。当該利回りは過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

ベンチマーク:CBOE NASDAQ-100・バイライト・V2・インデックス

グローバルX NASDAQ100・カバード・コール ETF(QYLD)の最新情報(Global X Japanのサイトに遷移します)

グローバルX S&P 500・カバード・コール ETF(XYLD)

米国ETF買い放題プログラム対象銘柄

S&P 500指数を対象にするカバード・コール戦略でプレミアム獲得を目標とします。
S&P 500指数の株式を購入し、対応する同一指数のコール・オプションを売却することで、値上がり益を放棄する代わりに分配原資となるオプション・プレミアムを受け取ります。
一般的な指針として、XYLDの月次の分配は「獲得したオプション・プレミアムの半分」か「NAV(純資産額)の 1%」のいずれか低い方に上限を設けています。分配されなかった分のオプション・プレミアムは原則として再投資されます。
12ヶ月利回りは約12.3%(2022年8月10日時点)※です。

12ヶ月利回りは過去12か月の全インカムを直近の基準価額で除して算出。当該利回りは過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

ベンチマーク:CBOE・S&P500・バイライト・インデックス

グローバルX S&P 500・カバード・コール ETFの最新情報(Global X Japanのサイトに遷移します)

グローバルX 米国優先証券 ETF(PFFD)

米国ETF買い放題プログラム対象銘柄

米国の優先証券市場の幅広いパフォーマンスを捕捉します。
優先証券とは、株式と債券の性質を併せ持つハイブリッド証券です。
12ヶ月利回りは約5.9%(2022年8月10日時点)※です。
組入上位は、ウェルズ・ファーゴやバンク・オブ・アメリカ、シティ・グループ等大手金融機関です。

12ヶ月利回りは過去12ヶ月の全インカムを直近の基準価額で除して算出。当該利回りは過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

ベンチマーク:ICE BofAML・ダイバーシファイド・コア・米国優先証券・インデックス

グローバルX 米国優先証券 ETFの最新情報(Global X Japanのサイトに遷移します)

マネックス証券での米国ETF取扱銘柄

各銘柄の概要詳細、価格、チャート等については、外国株取引口座ログイン後にご覧いただけます。
外国株取引口座の画面右上にある検索ボックスに、ティッカーシンボルや銘柄コードを入力し、検索ボタンをクリックしてください。

米国ETF一覧

米国ETFの買付手数料が実質無料(米国ETF買い放題プログラム)

口座開設の流れ

外国株取引をするためには、外国株取引口座の開設が必要です。

手続きはすべて ウェブサイト上で完了!
最短で翌営業日から 取引可能!
もちろん 口座開設・維持費は かかりません!

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

ログイン後、外国株取引口座開設画面へ遷移します

外国株取引口座をお持ちでない方

外国株取引口座開設画面へ遷移します

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。