本ページでは、Global Xの特徴や、Global Xが運用しているETFについてご紹介します。
POINT1
2008年に米国で創業したETF専門の資産運用会社
POINT2
革新的ETFのパイオニア
POINT3
Global X Japanは日本で唯一のETF専門資産運用会社
*2022年7月末時点
革新的ETFのパイオニア・Global Xの運用資産残高は飛躍的に拡大しています。
運用資産残高の内訳では、破壊的創造テクノロジーや人口動態等の成長テーマ型が最大です。カバード・コールや優先証券等のインカム型、コモディティなど、多様なETFラインナップを有しています。
POINT1
日々激動する世界で新たなトレンドの発掘
世界経済の主要セグメントに破壊的創造を巻き起こすことが期待される力強い構造テーマを特定します。
今後数十年の大きな成長トレンドを予測し、長期的な構造変化を捉える
スタンフォード大学等の教授を務めたエベレット・ロジャーズが提唱するイノベーション普及理論は、新たな製品やアイデアが市場全体に普及するプロセスを説明。
※Global Xリサーチレポート『テーマ型投資にまつわる6つの誤解を解き明かす(2021年2月22日付)』よりGlobal X Japan作成。
POINT2
手法の構築
インデックス・プロバイダー(米MSCI、米ファクトセット、独ソラクティブ、米Indxxなどの指数提供会社のこと)と連携して、インデックス手法をきめ細かく調整し、設定したテーマの恩恵を受ける確度が高いと当社が判断する企業を正確に見極める反復可能なプロセスを確立します。
米国ETF買い放題プログラム対象銘柄
リチウム業界に関わるグローバル企業への投資を目指します。
リチウムバッテリー技術はEV、再生可能エネルギー貯蔵、およびモバイル機器の発展に不可欠です。
組入上位銘柄は、世界最大級のリチウム生産会社の米国アルベマールや、EV製造やEV電池を手掛ける中国BYD、リチウムイオン電池を手掛けるTDK等です(2022年8月10日時点)。
ベンチマーク:ソラクティブ・グローバル・ リチウム・インデックス
グローバルX リチウム&バッテリーテック ETFの最新情報(Global X Japanのサイトに遷移します)
米国ETF買い放題プログラム対象銘柄
自動運転技術、EV、EVに使用される部品および材料の開発に携わる企業に投資します。これには、自動運転のソフトウェアやハードウェアの開発に携わる企業、EV、リチウム電池などのEVに使用される部品、リチウムやコバルトなどのEVに使用される重要な材料を生産する企業などが含まれます。
2020年の世界の電気自動車(EV)登録台数は40%以上増加しましたが、新車販売台数に占めるEVの割合は5%未満※であり、さらなる普及の余地があると考えられます(※International Energy Agency、2021年4月)。
組入銘柄の国・地域内訳は、米国56.3%、日本9.8%、ドイツ4.8%等です(2022年7月末時点)。
ベンチマーク:ソラクティブ・自動運転&EV・インデックス
グローバルX 自動運転&EV ETFの最新情報(Global X Japanのサイトに遷移します)
米国ETF買い放題プログラム対象銘柄
サイバーセキュリティ・テクノロジーの需要拡大から利益を得る可能性がある企業への投資を目指します。
サイバーセキュリティの市場規模は、2021年に世界でおよそ1,800億ドルに達し、2028年まで3,700億ドルを超えると予測※されます(※2021年4月グランドビューリサーチ)。
組入銘柄の国・地域内訳は、米国70.7%、イスラエル13.1%、イギリス8.4%等です(2022年7月末時点)。
ベンチマーク:Indxx サイバーセキュリティ インデックス
グローバルX サイバーセキュリティ ETFの最新情報(Global X Japanのサイトに遷移します)
高齢化の進展によりインカム型ポートフォリオの重要性が高まっています。
余命が長くなるにつれ、退職者は20年以上、貯蓄に頼らなければならない可能性があります。これは長寿リスク(高齢者が貯蓄を使い果してしまう可能性)を高めています。
このリスクを軽減するため、投資家は退職後のポートフォリオにインカムとグロースの両方の特性を持つ投資を組み入れることにますます目を向けるようになると米国Global Xは予想しています。
米国ではオルタナティブ・インカム(代替的インカム)が注目されつつあります。
ポートフォリオの利回りを高め、配当株や固定利付債といった伝統的なインカム指向ポートフォリオの多様化にも期待できます。
グローバルX NASDAQ100・カバード・コール ETF(QYLD)
米国ETF買い放題プログラム対象銘柄
NASDAQ-100インデックスを対象にするカバード・コール戦略でプレミアム獲得を目標とします。
NASDAQ-100インデックスの株式を購入し、対応する同一指数のコール・オプションを売却することで、値上がり益を放棄する代わりに分配原資となるオプション・プレミアムを受け取ります。
一般的な指針として、QYLDの月次の分配は「獲得したオプション・プレミアム の半分」か「NAV(純資産額)の1%」のいずれか低い方に上限を設けています。分配されなかった分のオプション・プレミアムは原則として再投資されます。
12ヶ月利回りは約14.8%(2022年8月10日時点)※です。
※12ヶ月利回りは過去12か月の全インカムを直近の基準価額で除して算出。当該利回りは過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
ベンチマーク:CBOE NASDAQ-100・バイライト・V2・インデックス
グローバルX NASDAQ100・カバード・コール ETF(QYLD)の最新情報(Global X Japanのサイトに遷移します)
グローバルX S&P 500・カバード・コール ETF(XYLD)
米国ETF買い放題プログラム対象銘柄
S&P 500指数を対象にするカバード・コール戦略でプレミアム獲得を目標とします。
S&P 500指数の株式を購入し、対応する同一指数のコール・オプションを売却することで、値上がり益を放棄する代わりに分配原資となるオプション・プレミアムを受け取ります。
一般的な指針として、XYLDの月次の分配は「獲得したオプション・プレミアムの半分」か「NAV(純資産額)の 1%」のいずれか低い方に上限を設けています。分配されなかった分のオプション・プレミアムは原則として再投資されます。
12ヶ月利回りは約12.3%(2022年8月10日時点)※です。
※12ヶ月利回りは過去12か月の全インカムを直近の基準価額で除して算出。当該利回りは過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
ベンチマーク:CBOE・S&P500・バイライト・インデックス
グローバルX S&P 500・カバード・コール ETFの最新情報(Global X Japanのサイトに遷移します)
米国ETF買い放題プログラム対象銘柄
米国の優先証券市場の幅広いパフォーマンスを捕捉します。
優先証券とは、株式と債券の性質を併せ持つハイブリッド証券です。
12ヶ月利回りは約5.9%(2022年8月10日時点)※です。
組入上位は、ウェルズ・ファーゴやバンク・オブ・アメリカ、シティ・グループ等大手金融機関です。
※12ヶ月利回りは過去12ヶ月の全インカムを直近の基準価額で除して算出。当該利回りは過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
ベンチマーク:ICE BofAML・ダイバーシファイド・コア・米国優先証券・インデックス
グローバルX 米国優先証券 ETFの最新情報(Global X Japanのサイトに遷移します)
各銘柄の概要詳細、価格、チャート等については、外国株取引口座ログイン後にご覧いただけます。
外国株取引口座の画面右上にある検索ボックスに、ティッカーシンボルや銘柄コードを入力し、検索ボタンをクリックしてください。
外国株取引をするためには、外国株取引口座の開設が必要です。
※2020年3月16日以降に証券総合口座を開設された場合は、外国株取引口座が開設されています。(一部のお客様を除く)
情報提供に関するご留意事項
米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項
<リスク>
米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。<保証金の額または計算方法>
米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。<手数料等>
<その他>
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。