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インデックス運用のパイオニア ステート・ストリートGA

ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズは、インデックス運用のパイオニアとして、アクティブ運用、スマートベータ、オルタナティブ、ETFの提供まで、お客様が抱える投資課題の解決を目指して、40年以上にわたりイノベーションを続けています。

ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズについて

米国ステート・ストリート・コーポレーションの資産運用部門であるステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ(SSGA)は、幅広い資産クラスにおけるインデックス運用、そしてアクティブ運用の戦略開発を通じて、お客様の投資目標達成をサポートしています。

SPYは投資をどう変えたのか?米国初のETFの物語

SPDR® S&P 500® ETF(SPY)は、S&P500®指数のパフォーマンスに連動する証券のバスケットであり、米国初の上場投資信託(ETF)として1993年に誕生しました。
それから30年、今やSPYは世界で最も規模が大きく1、最も流動性が高く2、最も取引量の多いETFであり3、1日当たりの平均売買高は390億ドルにのぼります4。
SPYは、投資の民主化を実現しました — 1993年以前には大半の投資家がアクセスできなかった市場への扉を開いたのです。

注釈:

  1. ブルームバーグファイナンスLP, 2022年12月12日時点
  2. ブルームバーグファイナンスLP, 2022年12月12日時点
  3. ブルームバーグファイナンスLP, 2022年12月12日時点
  4. ブルームバーグファイナンスLP, ステート・ストリート・グローバル・アバイザーズ, 2022年12月18日時点

出所:「SPYは投資をどう変えたのか: 米国初のETFの物語
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズのウェブサイトより

低コスト・コアETFで長期的な資産形成

インカム創出、リスク管理、あるいは資本成長と、投資の目的が何であれ、SPDR®ポートフォリオETFを用いれば、分散の効いたコア・ポートフォリオを低コストで容易に構築できます。コア資産はポートフォリオで最も大きな部分を占めているため、コストは重要です。そしてコストはパフォーマンスを、徐々に蝕む可能性があります。16銘柄からなる当社の低コストSPDR®ポートフォリオETFTMシリーズを用いれば、リターンの維持・改善維持向上に役立つ、分散されたコア・ポートフォリオを容易に構築できます。

経費率(中央値)1 4bps。低コストETF国内取り扱いファンド数 16。低コストETFの一覧を見る。

出所:「低コストETFの一覧を見る
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズのウェブサイトより

ETFおよびインデックス・ファンドのリーダー

ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズは、米国初のETFを設定した先駆者として、機関投資家向けのクオリティを競争力のある価格で提供することを通じて、投資の世界を民主化することに取り組んでいます。

米国で初めてETFを設定2 1st。ステート・ストリートSPDR ETFの全世界での運用資産残高3 1.04兆ドル。すべての主要資産クラスを対象とするSPDR ETFの全世界での銘柄数3 268銘柄。

注釈:

  1. ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ、2023年8月1日時点
  2. ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズが運用するETFは、米国、香港、オーストラリアおよびシンガポールにおいて最も古い設定日となっています。ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズは、1993年1月22日に米国で最初のETFを、1999年11月11日に香港で最初のETFを、2001年8月24日にオーストラリアで最初のETFを、そして2002年4月11日にシンガポールで最初のETFをそれぞれ設定しました。
  3. モーニングスター、2022年12月31日時点

出所:ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズのウェブサイトより

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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