デジタル社会の成長を資産に！サイバーセキュリティ株式オープン

デジタル化が進む今、サイバーセキュリティは社会に不可欠なインフラとして、ますます重要性を増しています。サイバーセキュリティ株式オープンは、この成長市場に着目し、将来性のある企業に厳選投資を行うファンドです。今後もさらなる市場の拡大が期待されている成長分野に、投資を始めてみませんか？

サイバーセキュリティ株式オープン（為替ヘッジなし）のパフォーマンス

「サイバーセキュリティ株式オープン（為替ヘッジなし）」と「全世界株」の推移をファンド設定日（2017年7月13日）から2025年1月31日までで比較すると、サイバーセキュリティ株式オープン（為替ヘッジなし）は多くの期間での上回っており、2025年1月31日時点では約1.5倍のパフォーマンスとなっています。

サイバーセキュリティ株式オープン（為替ヘッジなし）と全世界株式指数のパフォーマンス（期間：2017年7月13日～2025年1月31日） — （出所）Bloombergのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成

（期間）2017年7月13日（設定日）～2025年1月31日、日次

基準価額は、当ファンドの代表的なファンドのデータとして「為替ヘッジなし」のデータを使用しています。

基準価額は、運用管理費用（信託報酬）控除後の値です。

掲載期間内においては、分配金をお支払いしていません。

全世界株式は指数（配当込み）です。指数は、市況推移の参考として掲載しており、当ファンドのベンチマークではありません。よって、当ファンドの運用実績を示すものではありません。

※全世界株式：MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、世界の先進国・新興国の株式で構成されています。MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックスに対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。）

指数は、米ドルベースの指数を使用しており三菱UFJアセットマネジメントが円換算しています。また、「為替ヘッジなし」の基準価額の算出基準日に対応する現地時間に基づき記載しております。

上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりません。

基準価額は約7年で約4倍に

サイバーセキュリティ株式オープン（為替ヘッジなし）の基準価額は、2021年11月17日に34,820円で一度ピークを迎えました。その後、基準価額が下落する局面もありましたが、2023年1月以降からは再び上昇に転じ、2024年11月には基準価額は40,000円台に上昇しました。

サイバーセキュリティ株式オープン（為替ヘッジなし）

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行います。
株式等の運用にあたっては、ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーに運用指図に関する権限を委託します。
実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替相場の変動による影響を受けます。
「サイバーセキュリティ株式オープン（為替ヘッジあり）」との間でスイッチングが可能です。（NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。）

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市場規模の拡大が予測される世界のサイバーセキュリティ市場

サイバーセキュリティへの関心が高まる背景には、デジタル化の進展により利便性が向上する一方で、サイバー犯罪による被害が増加している現状があります。個人情報の保護や企業の信頼性維持が一層重要視される中、サイバーセキュリティは社会の基盤を支える不可欠なインフラになるとみられます。

米国サイバー犯罪被害額（IC3への報告ベース）

世界のサイバーセキュリティ市場規模予測

5年後のサイバーセキュリティ市場規模の変化（2024年時点、予測）約1.5倍 — （出所）三菱UFJアセットマネジメント提供資料（statistaのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成）

（期間）2020年～2029年（2024年以降予測値）、年次

金額はサイバーソリューション、セキュリティサービスの収益の合計（2024年6月時点）。

上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

中長期の資産形成を支える積立投資の力

サイバーセキュリティ株式オープン（為替ヘッジなし）は、2017年の設定以来、成長市場の波に乗りながら基準価額が推移してきました。2021年11月に基準価額が34,820円に達した後、一時的に20,000円付近まで下落した局面もありましたが、2023年1月は再び上昇傾向にあり、2024年11月以降は概ね40,000円近辺を維持しています。こうした市場の変動の中でも、中長期的な資産形成を目指す投資家に有効な投資手法が積立投資を活用した「ドル・コスト平均法」です。
ドル・コスト平均法とは、定期的に一定の金額を投資することで、投資対象の価格変動リスクを分散し、平均的な購入単価の実現を目指す手法です。投資信託では、基準価額が高値の場合には取得口数が少なく、安価の場合には多くの口数を購入できるため、短期的な価格変動の影響を緩和し、中長期的な資産形成に寄与することが期待されます。

サイバーセキュリティ株式オープン（為替ヘッジなし）基準価格の推移：2021年11月17日34,820円、2023年1月6日19,314円。 — 出所：Bloombergのデータを基にマネックス証券作成

期間：2017年7月13日～2025年1月31日、日次

※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

積立投資（毎日積立）と一括投資のシミュレーション比較

基準価額が日々上下する中でのサイバーセキュリティ株式オープン（ヘッジなし）への投資手法の比較をご紹介します。

【積立投資の場合】

2017年11月17日から2025年1月30日まで、毎営業日5,000円ずつ計784営業日の積立投資（ドル・コスト平均法を活用）

※投資元本：392万円

【一括投資の場合】

2021年11月17日に基準価額がピークを迎えたタイミングで、392万円を一括投資。

これらのケースを比較すると、2025年1月31日時点の基準価額による評価額では、毎営業日積立投資を行った場合の評価額が約115万円ほど高くなっています。
この差は、積立投資によって取得単価が平準化された（ドル・コスト平均法の効果が発揮された）ためと考えられます。なお、投資信託も株式と同様に、基準価額が底値で買付けられた場合にリターンが最大化される傾向がありますが、日々の基準価額を常に把握して最適なタイミングで投資を行うのは実務上困難であるため、定期的な積立投資が有効な手法とされています。ただし、基準価額が一方的に上昇し続ける局面では、一括投資の方が有利になる場合もある点にはご留意ください。

積立投資（毎日積立）と一括投資のシミュレーション — 出所：Bloombergのデータを基にマネックス証券作成

期間：2021年11月17日～2025年1月31日、日次

青の折れ線は、毎営業日5,000円を積立投資したときの評価額の推移。

黒の折れ線は、2021年11月17日に392万円をスポット買いしたときの評価額の推移。

灰色の領域は、2021年11月17日～2025年1月30日に毎営業日5,000円ずつ積立投資をしたときの投資元本の累積。

投資信託の評価額の計算において、手数料・税金・費用等は考慮しておりません。

上記は、過去の実績であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

サイバーセキュリティ株式オープン（為替ヘッジなし）

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠

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実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替相場の変動による影響を受けます。
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投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

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投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
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