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投資信託 iDeCo対象ファンド

個人型確定拠出年金 iDeCo(イデコ)対象ファンドとは

運用商品の選定方針

「個人型確定拠出年金 iDeCo(イデコ)」とは、節税しながらセカンドライフに向けての資産づくりができるという、非常に加入メリットの大きい個人向けの年金制度です。
iDeCoで運用することができる投資信託は、各金融機関によって異なり、マネックス証券では以下の基準に基づいて、長期の資産形成に適した24本(2019年10月7日現在)を対象銘柄として選定しています。その中には年金専用ファンドも含まれますが、大半はiDeCo以外でもご購入いただくことも可能です。
ファンド選びに迷う場合には、まずはこの厳選されたファンドを参考に選んでみてはいかがでしょうか。

節税できるiDeCoについて知りたい方はこちら

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iDeCo対象ファンドの選定基準

良好な運用実績 アクティブファンド(各市場を上回る成績を目指すファンド)については、長期で良好な実績があり(運用費用差引後)、今後も継続可能と判断できるファンドを厳選しました。
低コストの追及 パッシブファンド(各インデックスと同じ動きを目指すファンド)については、運用管理費用(信託報酬等)が低コストのファンドを取り揃えました。
商品の多様性 国内外(含む新興国)の株式、債券、REIT、ゴールドや、それらを組み合わせたバランスファンドなど、長期の資産運用に適したファンドを幅広く取り揃えました。

iDeCo対象ファンド一覧

投資対象 運用方法 ファンド名 課税口座、
通常NISA 対象
つみたてNISA 対象
国内株式 パッシブ DIAM DC 国内株式インデックスファンド × ×
DCニッセイ日経225インデックスファンドA 類似ファンドあり
類似ファンドあり
iFree JPX日経400インデックス
アクティブ ひふみ年金 類似ファンドあり
類似ファンドあり
日興アクティブバリュー
×
SBI中小型割安成長株ファンド ジェイリバイブ<DC年金> 類似ファンドあり
×
スパークス・新・国際優良日本株ファンド
×
先進国株式 パッシブ eMAXIS Slim 先進国株式インデックス
たわらノーロード NYダウ
×
eMAXIS Slim 米国株式S&P500
アクティブ 朝日Nvest グローバル バリュー株オープン
×
ラッセル・インベストメント外国株式ファンド(DC向け) 類似ファンドあり ×
新興国株式 パッシブ eMAXIS Slim 新興国株式インデックス
国内債券 パッシブ 三菱UFJ 国内債券インデックスファンド(確定拠出年金) × ×
先進国債券 パッシブ eMAXIS Slim 先進国債券インデックス ×
たわらノーロード 先進国債券<為替ヘッジあり> ×
新興国債券 パッシブ iFree 新興国債券インデックス ×
国内REIT パッシブ DCニッセイJ-REITインデックスファンドA 類似ファンドあり
×
アクティブ 野村J-REITファンド(確定拠出年金向け) 類似ファンドあり ×
海外REIT パッシブ 三井住友・DC外国リートインデックスファンド ×
コモディティ パッシブ ゴールド・ファンド(為替ヘッジあり) ×
バランス型 パッシブ eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)
マネックス資産設計ファンド<育成型> ×
アクティブ ラッセル・インベストメント・グローバル・バランス 安定成長型
×

※1表中の「○」は同一ファンドが購入できること、「×」はiDeCoなど年金専用ファンドであり、つみたてNISA等で購入できる類似ファンドも存在しないことを示します。

※2類似ファンドは、iDeCo対象ファンドと同じ方針に基づいて運用されている(同一のマザーファンドを有する)ファンドを示しますが、同一のファンドではありません。iDeCo対象ファンドと類似ファンドでは、信託報酬等が異なる場合もございますので、お取引の際には当社ウェブサイトに掲載の「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」等でiDeCo対象ファンドとの相違点をご確認ください。

iDeCo(個人型確定拠出年金)に関する留意事項

  • マネックス証券のiDeCoは、証券総合取引口座の開設がなくても申込みできますが、加入者資格条件を満たしている必要があります。
  • 確定拠出年金は加入者が自己責任で運用する年金制度です。運用成績によって、年金資産額が掛金や移換金の総額を下回る場合があります。
  • 運用の実績が将来の年金額に反映されます。将来の年金受給額は定まっていません。
  • 掛金は60歳まで原則引き出すことができません。
  • 国民年金基金連合会、信託銀行に対する一定の手数料がかかります。マネックス証券に対する運営管理手数料は無料です。
  • 運用商品についての詳細は個別の「商品説明資料」をよくお読みください。

確定拠出年金運営管理機関 登録番号784

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.5%(税込3.85%)を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日またはその翌営業日の基準価額に最大計1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.38%(税込2.618%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。投資信託の収益分配金に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。