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マネックス資産設計ファンド<育成型/隔月分配型>

投資信託 マネックス 資産設計ファンド<育成型/隔月分配型>

長期の安定した資産形成のために個人投資家に必要な商品は何か。 そんな問いに答えるため、マネックス証券が自ら商品企画に関わって、2007年に設定されたのが「マネックス資産設計ファンド<育成型/隔月分配型>」です。

マネックス資産設計ファンドの特長

プロも活用する運用手法

一般的な機関投資家(プロ投資家)と同じ運用手法を体験できます。

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10年超の運用実績

2007年の運用開始以来、様々なマーケットの危機を乗り越えてきました。

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申込手数料は無料!信託報酬率0.55%(年率・税込)※

長期での資産形成に嬉しい、ノーロード/低水準の信託報酬

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2021年6月29日時点の信託報酬率。ファンドをご購入される際は、最新の交付目論見書を必ずご確認ください。

マネックス資産設計ファンド<育成型/隔月分配型>

<ファンドの特長>

  • 実質的に世界の6資産(国内外の株式・債券・リート)に分散投資を行うことにより、信託財産の成長と安定した収益の確保をめざします。
  • 基本資産配分比率は、各資産のリターン、リスク等を推計し、証券投資理論に基づいて決定します。
  • 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。

長期積立分散投資に!マネックス資産設計ファンド

証券投資理論に基づいた資産配分

当ファンドは、世界の6資産(国内外の株式・債券・リート)に分散投資を行います。
ひとくちに「分散投資」といっても、何にどれくらいの割合を投資するかその配分がきわめて重要です。

なぜ分散投資か

毎年、各資産のリターンの順位は大きく変化します。常にベストリターンとなる資産を選択したり、 ワーストリターンとなる資産を避け続けることは難しいことです。
下のチャートは、分散投資の効果を示すため、6資産に均等に投資した場合のリターンと、それぞれの資産を単独で保有した場合のリターンを指数化して比較したものです(期間は、1991年末から2017年末までの26年間)。
少なくとも過去26年においては、各資産に分散投資(6資産に均等投資)をした場合、お互いの値動きを相殺する効果(分散投資効果)によって、相対的に安定した運用が可能となったといえます。

※ 期間:1991年12月~2017年12月(月次)※上記グラフは、各資産の主要インデックスの過去の実績をもとに、各資産および均等投資したもの(各資産を均等に保有。毎年12月末にリバランス。)を1991年12月末(日本リートは2001年9月末)を100として指数化したものです。※計算にあたっては税金や取引費用は考慮していません。※各資産の主要インデックスの定義●日本株式:東証株価指数(TOPIX)(配当込み)(1989年1月以前は東証1部上場銘柄の時価総額加重投資収益率を使用)●外国株式:MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)●日本債券:NOMURA-BPI総合●外国債券:FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース、為替ヘッジなし)●日本リート:東証REIT指数(配当込み)(2003年3月以前はSMTRI J-REIT総合インデックス(配当込み)を使用)●外国リート:S&P先進国REITインデックス(除く日本、円ベース、配当込み、為替ヘッジなし)出所:イボットソン・アソシエイツ・ジャパン Copyright ©2018 イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社

(出所)アセットマネジメントOne株式会社作成の販売用資料

  • 当ファンドは均等投資を行うものではありません。分散投資(均等投資)および各インデックスはファンドのベンチマークではありません。
  • 各資産のパフォーマンスは投資対象である各マザーファンドの過去の実績とは異なります。

より効率的な組合せをめざす

当ファンドは、より効率的な投資を行うために、単に均等に投資をするのではなく、各資産のリターン・リスクなどを推計してから、各資産の組合せを考えます。各資産の組合わせは無数に存在しますが、「同じリスクなら、より高いリターン」(下のイメージ図の①より②)、「同じリターンなら、より低いリスク」(①より③)の組合せが効率的であるといえます。
当ファンドはおおむね効率的フロンティア上にある組合わせを基本資産配分比率とします。

(出所)アセットマネジメントOne株式会社作成の販売用資料

資産配分については、ファンド・アロケーション助言等で多くの金融機関や投資運用業界から高い評価を得ているイボットソン・アソシエイツ・ジャパンによるアドバイスを受けます。
当ファンドを通じて、一般的な機関投資家(プロ投資家)と同じ運用手法を体験することができます。

(出所)アセットマネジメントOne株式会社作成の販売用資料

マーケットの危機を乗り越えてきた実績

2007年に運用を開始してから、これまでにリーマン・ショック、欧州債務問題等の荒波がありました。
マネックス資産設計ファンド<育成型>は、証券投資理論に基づく資産配分で国際分散投資を続けたことで、設定来騰落率はプラスとなっています。(2019年1月末現在)

(2007年1月26日(設定日)~2019年1月31日)

(マネックス証券作成)

申込手数料は無料!長期分散積立投資におすすめ!

マネックス資産設計ファンド<育成型/隔月分配型>

<ファンドの特長>

  • 実質的に世界の6資産(国内外の株式・債券・リート)に分散投資を行うことにより、信託財産の成長と安定した収益の確保をめざします。
  • 基本資産配分比率は、各資産のリターン、リスク等を推計し、証券投資理論に基づいて決定します。
  • 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。

投資対象に新興国資産を加えた「マネックス資産設計ファンド エボリューション」

マネックス資産設計ファンド エボリューション

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA

世界の株式、債券、リートを実質的な投資対象とし、分散された基本ポートフォリオを構築します。
投資対象に新興国資産を加えることで、相対的に高いリターンを狙います。
実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。

ご注意

  • 当コンテンツに掲載の情報は過去のものであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 当コンテンツは、マネックス証券が信頼できると判断したデータ等により作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について保証するものではありません。
  • この内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引で購入される場合を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.38%(税込:2.618%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。