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ETF・REIT等の信用取引手数料が実質0円!

投資信託も!ETF・REIT等の信用取引も!実質0円!

マネックス証券では、お客様により一層お取引いただきやすい環境を整えると共に、お客様の資産の増大をサポートする付加価値の高い新しいサービスを提供してまいります。
この度、信用取引においてお客様のコスト負担を軽減し、より一層お取引いただきやすい環境を整えました。

ETF・REIT等の信用取引手数料が実質0円!

ETF・REIT等の信用取引手数料を2019年12月9日(月)より全額キャッシュバックすることで実質無料といたします!
ブルベアETFを含む約330銘柄が信用取引手数料実質無料でお取引いただけます。
この機会に、おトクなマネックス証券の信用取引をご利用ください。

2019年12月9日(月)約定分より
マネックス証券での信用取引 ETF・REIT・ETN 約330銘柄(2019年12月2日時点)

実質0

概要

内容 マネックス証券でお取引された信用取引の売買手数料(税込)相当額を全額キャッシュバックいたします。
対象となるお客様 マネックス証券に証券総合取引口座を開設されているすべてのお客様
対象商品 ETF、ETN、REIT(インフラ投資法人含む)
開始時期 2019年12月9日(月)約定分から
キャッシュバック時期
および方法
月初から月末までの取引分(約定日ベース)を翌月の最終営業日までに証券総合取引口座に一括して入金いたします。
ご留意事項
  • 日本株取引ツール「トレードステーション」でのお取引は対象外となります。
  • 12月9日(月)より前に新規に建てた建玉の建手数料については、無料化の対象外となります。
    マネックスポイントを株式手数料に充当した場合、手数料はキャッシュバック対象外となります。
  • 対象銘柄は今後上場されるETF、ETN、REITも含みます。
  • プログラムの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

お客様の投資経験に合わせた2つの信用取引口座

通常の信用取引

信用取引アクティブ派の方にオススメ(メリットをフル活用)

レバレッジを効かせて資金効率をUPさせたり、空売りで値下がり時の利益も狙いたいお客様にご利用いただきたい信用取引口座です。

スタート信用

信用取引初心者の方にオススメ(建玉上限あり・買建てのみでスタート)

通常の信用取引ルールはそのままで、建玉上限金額を500万円と低く設定し、買建て取引専用(新規売建て取引はできません)とするなど、リスク管理を考えたサービスです。

スタート信用

信用取引をはじめるには

信用取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「信用取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

信用取引アクティブ派の方にオススメ

ログイン後、信用取引口座申込画面へ遷移します

信用取引初心者の方にオススメ

ログイン後、「スタート信用」申込画面へ遷移します

信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

信用取引をはじめるには

信用取引口座をお持ちでないお客様は、まず、信用取引口座をお申込みください。開設後は、信用取引口座情報へのアクセスや信用取引画面へのログインができます。

信用取引アクティブ派の方にオススメ

信用取引口座申込画面へ遷移します

信用取引初心者の方にオススメ

「スタート信用」申込画面へ遷移します

信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。