マネラップ 資産形成 応援プログラム

プログラム終了のお知らせ

本プログラムは、2018年6月29日をもちまして終了いたしました。

マネラップ 資産形成 応援プログラム

マネラップは、ロボ・アドバイザーを活用した少額・低コスト型ラップサービスです。「ためる」「そなえる」「たのしむ」の3つの基本タイプを選び、簡単な質問に答えるだけで本格的な資産運用計画を作れます。

投資一任口座の開設はこちら

マネラップ 資産形成 応援プログラム 概要

内容 マネックス証券で投資一任口座を開設するともれなく200円をプレゼント
対象となるお客様 新たに投資一任口座を開設された方。
※ 以下に該当する方は、原則として投資一任口座を開設いただけません。
  • 法人のお客様
  • 金融商品取引業者等に勤務されているお客様
  • 米国籍、米国の外国人永住権を保有されているお客様
プレゼント時期および方法 投資一任口座開設日の翌月下旬に、対象となるお客様の証券総合取引口座へ入金いたします。

ご注意事項

  • エントリーは不要です。
  • 投資一任口座ではお客様ご自身によるお取引はできません。
  • マネラップ(MSV LIFE)のサービス利用には、投資一任口座の開設と投資一任契約締結が必要です。
  • プレゼント入金時に証券総合取引口座を解約されている場合は対象外となります。
  • 期間中に当社で実施中の他のキャンペーンに当選されたお客様は、本プログラムの対象外とさせていただく場合がございます。
  • 本プログラムの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

マネックスに口座をお持ちでない方

(投資一任口座も同時にお申込みいただけます)

マネックスに口座をお持ちの方

マネラップ(MSV LIFE)
を無料体験する

ご利用までの流れ

マネラップ(MSV LIFE)サービスサイト(マネックス・セゾン・バンガード投資顧問)へログイン

ログイン

  • 運用状況の確認
  • 契約の締結

投資一任口座(マネックス証券)へログイン

・取引報告書等のご確認

投資一任口座と証券総合取引口座は同時にご利用いただけません。証券総合取引口座にログイン後、マネラップ(MSV LIFE)よりご確認ください。

マネラップ(MSV LIFE)に関する重要事項

<リスク>

投資一任契約に基づき買付対象となる投資信託は、主に値動きのある有価証券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

  • 投資一任契約に基づき買付けされた投資信託については、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりません。
  • 当該投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率0.825%(税込0.891%)を乗じた額の信託報酬(運用資産の純資産総額に対し年率0.60%(税込0.648%)の調整後投資一任報酬を含みます。)がかかります。加えて、当該投資信託が投資対象とする投資信託証券の純資産総額に対して年率0.1%(概算)程度を乗じた額の運用管理費用およびその他費用がかかります。
  • その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。
  • 投資一任契約におけるお客様の実質的なご負担は、以上の投資信託に係る間接的にご負担いただく手数料・費用等のみとなります。
  • 投資一任口座の口座開設・維持費は無料です。

<その他>

  • マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をマネックス・セゾン・バンガード投資顧問から委託され、投資一任契約締結に係る勧誘や内容説明等を行います。マネックス証券は、媒介業務に係る報酬をマネックス・セゾン・バンガード投資顧問から受け取りますが、お客様から直接報酬を頂くことはありません。
  • マネックス証券およびマネックス・セゾン・バンガード投資顧問は、マネックスグループの子会社となります。
  • お取引の際は、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。

(会社の概要)

商号等 マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

商号等 マネックス・セゾン・バンガード投資顧問株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2882号
加入協会 一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 投資信託協会