新たに投資信託とNISAでのお取引が可能に！ SNS型投資アプリ「ferci（フェルシー）」

配信日：2023年3月30日

SNS型投資アプリ「ferci（フェルシー）」は、マネックス証券が提供する「投資コミュニティ機能」と「1株から投資できる機能」が一つになったスマートフォンアプリです。
数多くのご要望にお応えし、新たに投資信託とNISAでのお取引に対応しました。すでに投資をされている方も、これから投資を始める方も、ぜひ、ferciの新しい投資体験をお試しください。

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アップデートで追加されたferciの新機能をご紹介

わずか100円から投資信託の売買と積立が可能に

これまでferciでは国内株式の取引機能のみを提供していましたが、今回新たに投資信託もアプリからお取引いただけるようになりました。

最低100円からお取引いただけるため、よりお手軽に少額投資を体験していただけます。金額を入力するだけのかんたん操作で注文できるので、初心者の方でも安心です。さらに、すべてのファンドをノーロード（購入時の申込手数料無料）でご購入いただけます。

また通常のお取引だけでなく、アプリから積立のお申込みや積立状況の確認も行えます。すでにマネックス証券で投資信託の積立をされているお客様も、ぜひferciをご活用ください。

NISA口座でのお取引にも対応

株式・投資信託ともにNISA口座でのお取引に対応いたしました。投資信託の積立では、つみたてNISAもご利用いただけます。ぜひferciでNISAの非課税投資枠をご利用いただき、お客様の資産形成にご活用ください。

※ジュニアNISA口座ではお取引いただけません。

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SNS型投資アプリ「ferci（フェルシー）」の3つの特徴

投資コミュニティで個人投資家と繋がれる

投資について、誰かと話したいと思ったことはありませんか？
同じ個人投資家と投資について語ってみたいけれど、日常生活では話せるような相手がなかなかいない。気軽に投資の話をできる場所がほしい。そんなお客様のご要望にお応えして、マネックス証券のferciでは、投資コミュニティ機能を提供しております。

気になっている銘柄、分析、ニュース、相場、勉強方法など、投資についてなら、何でも話せます。また、ferciの投資コミュニティは、ユーザーや銘柄のフォロー、お気に入りなど、便利なSNS機能が豊富に実装されています。

まずはアプリをダウンロードして、気軽にferciのコミュニティをのぞいてみてください。

単元未満株の買付手数料が無料

少額取引を手軽に試していただきたいという想いから、ferciでは「1株から購入」するときの買付手数料が無料です。100株単位では高くて手が届かない銘柄も、より気軽にご購入いただけます。

すでにマネックス証券に口座をお持ちの方であれば、新たなお手続きは不要です。ferciアプリをインストールいただき、お持ちのマネックス証券の証券総合取引口座をご連携いただくと、すぐにお取引いただけます。（ferciの「1株から購入」する機能は、マネックス証券のワン株※サービスと同一です）

※単元未満株

株数を入力するだけのかんたん操作

ferciは、スマホ投資を圧倒的に便利で快適にします。注文方法や価格の入力など、面倒な操作は必要ありません。1株から、欲しい株数を入力するだけのシンプルな操作でお取引いただけます。すでにワン株サービスをご利用のお客様でも、より快適な投資体験をお楽しみいただけます。

SNS型投資アプリ「ferci」の概要

プラットフォーム	iOS、Android、各種ブラウザ 2023年3月現在は、iOS・Androidでのみ取引、コミュニティへの投稿を含めたすべての機能をご利用いただけます。ブラウザではコミュニティに投稿された内容の閲覧のみ可能です。
株式取引サービス	対象商品：国内上場株式等（ETF・REIT等を含みます）売買単位：1株（単元未満株の取引ができます。単元株の取引も可能です。）手数料：手数料の詳細はこちら取扱銘柄：取扱銘柄の詳細はこちら取引種別：成行注文のみ（指値注文はできません） ※現物取引のみです。
投資信託取引サービス	対象商品：投資信託申込金額：100円以上1円単位/1億円未満手数料：各ファンド概要の「主な手数料・費用」をご確認ください取扱銘柄：当社で取扱いのあるファンドのうち、当社が指定する一部のファンド
ご注意事項	ferci 利用規約コミュニティガイドラインよくある質問

当社の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項