サイト内の現在位置を表示しています。

長期的に業績安定・財務健全な好配当銘柄とは?

本コンテンツではマネックス証券の銘柄分析ツール「マネックス銘柄スカウター」を活用して抽出した銘柄をご紹介します。今回のテーマは「長期的に業績安定・財務健全な好配当銘柄」です。また、「売買手数料が気になる」、「投資金額が大きい銘柄は手を出しづらい」という方におすすめしたいワン株(単元未満株)をあわせてご案内いたします。

好配当銘柄を探す場合のポイント

定期的に現金収入が得られることが魅力の配当金。好配当銘柄を探す際は、配当利回りだけではなく業績の安定性や財務の健全性にも着目することが重要です。配当金は、基本的には企業が得た利益を原資として株主に分配するお金なので、企業の業績が不安定だったり悪化した場合には減配されたり無配当となることもあるためです。

ワン株(単元未満株)なら買付手数料が無料

ワン株(単元未満株)とは、マネックス証券の単元未満株取引サービスです。通常100株単位での取引となる株式を1株からお取引いただけます。買付時手数料は無料(0円)です。売却時は約定代金の0.55%(最低手数料52円)(税込)がかかります。

手数料について詳しくはこちら

少額ずつ買い足して単元化することも可能

ワン株(単元未満株)では、保有株数に応じて配当金や株主優待を受け取ることができます。株主優待制度は100株以上の保有が条件となっていることが多いですが、保有株数に応じた配当金を受取りながら、少しずつ買い足して100株以上の保有を目指すことも可能です。

その他ワン株について詳しくはこちら

NISAも対象!ワン株デビューで200ポイントプレゼントキャンペーン!

長期的に業績安定・財務健全な好配当銘柄

好配当銘柄のうち、長期的に業績が安定していて財務状況が健全な銘柄を「マネックス銘柄スカウター」の10年スクリーニングで抽出しました。具体的なスクリーニング条件および抽出された銘柄は以下のとおりです。

スクリーニング条件

10年スクリーニングの「条件を追加する」ボタンから詳細条件をそれぞれ設定して抽出します。

【詳細条件】

  • [指標]予想配当利回り:3%以上
  • [通期]10年間の平均売上高成長率:5%以上
  • [通期]10年間の平均営業利益成長率:5%以上
  • [会社予想]売上高増収率:5%以上
  • [会社予想]営業利益増益率:5%以上
  • [指標]自己資本比率:60%以上
  • [指標]有利子負債比率:20%以下

スクリーニング結果

銘柄
(銘柄コード)
終値
(10/6)
配当利回り
(会社予想)
1株あたり
配当金額
(会社予想)
10年間の
平均売上高
成長率
10年間の
平均営業利益
成長率
JACリクルート(2124) 2,470円 3.44% 85.00円 17.4% 17.8%
オープンアップG(2154) 1,826円 3.01% 55.00円 26.9% 33.3%
システナ(2317) 264円 3.79% 10.00円 8.9% 15.9%
カカクコム(2371) 1,443円 3.19% 46.00円 10.1% 7.5%
日本ケア(2393) 1,695円 4.13% 70.00円 10.4% 6.3%
ハードオフC(2674) 1,506円 4.12% 62.00円 8.4% 5.3%
三洋貿易(3176) 1,293円 3.25% 42.00円 8.8% 9.0%
GMOリサーチ(3695) 2,883円 3.98% 114.84円 13.0% 14.4%
クイック(4318) 2,072円 3.47% 72.00円 12.3% 21.2%
アルプス技研(4641) 2,517円 3.77% 95.00円 9.6% 14.9%
山田コンサル(4792) 1,568円 4.27% 67.00円 9.3% 7.5%
ニチリン(5184) 2,922円 3.56% 104.00円 5.5% 20.7%
マブチモーター(6592) 4,458円 3.36% 150.00円 6.3% 7.9%
ローランドDG(6789) 3,335円 4.05% 135.00円 5.0% 16.1%
エスペック(6859) 2,239円 3.13% 70.00円 5.6% 8.9%
コーセル(6905) 1,165円 3.26% 38.00円 7.2% 7.3%
SHOEI(7839) 2,205円 3.45% 76.00円 12.9% 56.2%
三協フロンテア(9639) 3,850円 4.16% 160.00円 7.6% 6.9%
アイ・エス・ビー(9702) 1,399円 3.00% 42.00円 10.6% 26.2%

(出所)2023年10月10日時点のマネックス銘柄スカウター

スクリーニング項目が多いため一部の項目を省略して表示しています。

ピックアップしてご紹介

10年スクリーニングで抽出された銘柄の一部をご紹介いたします。

システナ(2317)

独立系のシステム開発会社。システムインテグレーターとしてITソリューション提案から業務システム・組込システム受託開発、IT・クラウドサービス、IT商品提供、保守・運用までトータルなシステム支援を行う。通期業績の推移を見ると、2007年から数年は金融危機の影響で低迷していたが、2010年のカテナ社との合併後は徹底したコスト管理と生産性向上により順調に業績を伸ばしている。直近では、新卒採用や処遇改善、オフィスの増床など規模拡大のための投資を積極的に行っている。過去10年の1株あたり配当は右肩上がりに推移しており、株主還元策として自己株式取得も4回行っている。自己資本比率は70%近くあり、実質無借金状態と財務も健全。

通期業績推移
通期業績推移のグラフ
年間1株配当推移
年間1株配当推移のグラフ

(出所)マネックス銘柄スカウター


カカクコム(2371)

情報サイト運営会社。日本最大の価格比較サイト「価格.com」(多様なジャンル商品の価格・商品・クチコミ・ランキング情報)、日本最大のレストラン検索・予約サイト「食べログ」等のWebメディアを運営する。通期業績の推移を見ると、新型コロナウイルス感染拡大の影響で一時的な落ち込みが見られたものの、その後は順調に持ち直している。1株あたり配当はここ数年横ばいとなっているが、2024年3月期は増配予想となっている。また、過去10年で7回の自己株式取得を行うなど株主還元にも積極的で実質無借金と強固な財務状態を保持し、予想PERは約16倍と過去5年間で最も低い水準にある。

通期業績推移
通期業績推移のグラフ
年間1株配当推移
年間1株配当推移のグラフ

(出所)マネックス銘柄スカウター


クイック(4318)

人材サービス会社。特定領域(製薬関連職、建設関連職、エンジニア、看護師等)の人材サービス事業(人材紹介・人材派遣)を中心に、リクルーティング、情報出版、HRプラットフォーム、海外の各事業を展開する。新型コロナウイルス感染拡大に伴う企業の採用マインドの低下により一時的に業績が悪化したものの、すぐに持ち直すとその後は医療・福祉分野における人材ニーズの高まりなどから再び成長を取り戻している。昨年度に大幅な増配を行い、さらに2024年3月期も増配の方針。実質無借金で財務は強固でさらに予想PERは12倍程度と低く下値不安は小さい可能性。

通期業績推移
通期業績推移のグラフ
年間1株配当推移
年間1株配当推移のグラフ

(出所)マネックス銘柄スカウター


アルプス技研(4641)

技術者派遣会社。アウトソーシングサービスとして自動車・半導体・精密機器・電気メーカーなど大手製造会社への常用雇用型技術者「チームアルプス」によるグループ派遣、設計・開発工程の請負・受託を行う。金融危機直後や新型コロナウイルスの影響が大きく出た2020年12月期を除いたほとんどの期で増収増益を達成。1株あたり配当は増配を重ねてきており、2023年12月期も増配予想となっている。また、株主還元策として過去10年で5回の自己株式取得を行っている。100億円程度現金同等物を保有し、有利子負債は3億円程度と実質無借金で財務も非常に健全。

通期業績推移
通期業績推移のグラフ
年間1株配当推移
年間1株配当推移のグラフ

(出所)マネックス銘柄スカウター


マブチモーター(6592)

世界トップの小型直流モーター専業メーカー。自動車電装機器用、ライフ・インダストリー機器用(健康・医療機器、家電・電動工具、精密・事務機器、音響・映像機器)の小型・中型直流モーターの製造・販売を行う。2018年12月期以降、世界的な景気減速や物価上昇による消費低迷などから特に営業利益が落ち込んでいるが、2023年12月期は増収増益予想となっている。1株あたり配当は2021年12月期に一度減配となったもののその後は増配して元の水準まで戻している。また、過去10年で8回の自己株式取得を行っており(2023年8月から9回目を実施中)株主還元にも積極的だが、自己資本比率は90%超で実質無借金なことからさらなる還元強化にも期待したい。

通期業績推移
通期業績推移のグラフ
年間1株配当推移
年間1株配当推移のグラフ

(出所)マネックス銘柄スカウター

マネックス銘柄スカウターとは

マネックス銘柄スカウターとは、2017年10月の提供開始以来数多くのご好評をいただいている銘柄分析ツールです。「10年スクリーニング」「アナリスト予想」「通常発表されない3ヶ月に区切った企業業績」「セグメント業績」「業績予想修正履歴」「理論株価」など投資判断に役立つ様々な情報をご提供しています。

「10年スクリーニング」の使い方

ログインして利用する

利用する

マネックストレーダー株式スマートフォンからもアクセス可能です。詳細はご利用方法をご覧ください。

企業が決算短信等では発表しない3ヶ月に区切った業績を表示

四半期業績推移のグラフと表

理論株価と想定される株価の上値目途・下値目途を表示

理論株価

「10年スクリーニング」の使い方

「10年スクリーニング」とは、2019年4月の提供開始以来ご好評をいただいている機能です。過去10年間の業績や直近の四半期業績、アナリスト予想などで高度なスクリーニングが可能です。下記では簡単な使い方をご説明します。

銘柄スカウターを開いたら上部の黄色いメニューの「10年スクリーニング」を押す。

スマートフォンでご利用の場合は右上の三本線のメニューよりご選択ください。

銘柄スカウターの黄色いメニュー内、「10年スクリーニング」の箇所

10年スクリーニングを開いたら「新規作成」ボタンを押す。

10年スクリーニングページ内の、「新規作成」ボタンの箇所

絞り込みたい条件を入力する。詳細条件を設定したい場合は「条件を追加する」を押す。

新規作成内の、「条件を追加する」ボタンの箇所

絞り込みたい詳細条件をチェックする。チェックが出来たら「決定」ボタンを押す。

詳細条件のポップアップ表示内の、「決定」ボタンの箇所

条件を設定したら「スクリーニング」ボタンを押す。

新規作成内の、「スクリーニング」ボタンの箇所

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

単元未満株式の取引に関する重要事項

<リスク>

単元未満株式の売買では、株価の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、後場の始値がない場合や大引けでのストップ高(安)比例配分のみとなった場合は約定が成立しません。単元未満株式の売買では、やむを得ない事由による売買停止、または約定不成立のおそれがあります。

<手数料等>

インターネット手数料:買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。
コールセンター手数料:買付時、売付時ともに約定金額に対し1.0%(税込:1.1%)(最低手数料1,905円(税込:2,095円))を乗じた額がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
当社は、本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本書の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。本書の内容に関する一切の権利は当社にありますので、当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。