NISAも対象！日興アセットETF買付でもれなく200ポイントプレゼント

配信日：2024年1月9日

キャンペーン期間中に日興アセットマネジメントが運用するETF「上場インデックスファンド」シリーズ、「上場Tracers（トレイサーズ）」シリーズ36銘柄のいずれかを現物取引で買付され、エントリーされたお客様全員にマネックスポイント200ポイントをプレゼントいたします。

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キャンペーン詳細はこちら

新NISAでは成長投資枠でETFが取引できます

2024年からスタートした新NISA制度では、国内ETF・REITは成長投資枠対象商品としてお取引可能です。

※一部対象外の銘柄があります。

ETFってどんなもの？

ETFは、Exchange Traded Fundの略で上場投資信託を意味します。証券取引所に上場しているので、取引時間中にリアルタイムに取引が行われ、上場株式と同じ方法で取引できます。
ETFは複数の株式などの資産から構成されるので、リスクを分散した投資が少額から可能です。
また、投資信託と比べて相対的に保有コストが低く、投資初心者の方にも資産形成のツールのひとつとして活用いただけます。

マネックス証券で人気の日興アセットのETF

銘柄コード	銘柄名	ETFの特徴	NISA 成長投資枠対象
1330	上場インデックスファンド２２５	日経平均株価への連動を目指す	●
1358	上場インデックスファンド日経レバレッジ指数	日経平均株価の日々の騰落率の2倍の動きを目指す
1547	上場インデックスファンド米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）	米国の代表的な企業500銘柄に投資	●
1308	上場インデックスファンドＴＯＰＩＸ	東証上場の2100社以上に幅広く投資	●
1566	上場インデックスファンド新興国債券	円換算したブルームバーグ自国通貨建て新興市場国債・10％国キャップ・インデックスの変動率に一致させることをめざす上場投資信託	●

※日興アセットマネジメントが運用するETFのマネックス証券での2023年11月1日から2023年11月30日の取引者数をもとに順位付けをしています。

NISA成長投資枠で投資できるETF4銘柄を紹介します！

日興アセットマネジメント株式会社のYouTubeチャンネルにリンクします。

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キャンペーン概要

キャンペーン期間	2024年1月9日（火）～2024年2月29日（木） ※約定日ベース
キャンペーン内容	キャンペーン期間中に①②の条件を満たしたお客様全員にマネックスポイント200ポイントをプレゼントいたします。 ① 本キャンペーンにエントリー ② 対象ETFを現物取引でお買付（NISAでのお取引も対象です。） ※①②の順序は問いません。
対象ETF	日興アセットマネジメントが運用するETF「上場インデックスファンド」シリーズ、「上場Tracers（トレイサーズ）」シリーズ36銘柄詳細についてはキャンペーン対象ETF一覧をご覧ください。
プレゼント時期	2024年3月下旬頃
ご注意事項	■ 以下のお客様は本キャンペーンの対象外となります。法人のお客様 IFAサービス（マネックスPBを含む）にお申込みのお客様 SBI新生銀行の金融商品仲介口座のお客様イオン銀行の金融商品仲介口座のお客様プレゼント時に証券総合取引口座を解約されているお客様法令順守の観点からなりすましや名義貸しなどの行為があったお客様当社が不適切と判断したお客様現物売り取引、信用取引でのお取引は、本キャンペーンの対象外となります。既に他のキャンペーン/プログラムの対象となっている場合、本キャンペーンの対象外となることがあります。キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

キャンペーン対象ETF一覧

銘柄コード	銘柄名	ベンチマーク	ETFの特徴	NISA 成長投資枠対象
1308	上場インデックスファンドＴＯＰＩＸ	TOPIX （東証株価指数）	東証上場銘柄の2,100社以上に幅広く投資、1口から投資できる	●
1322	上場インデックスファンド中国Ａ株（パンダ）Ｅ　Ｆｕｎｄ　ＣＳＩ３００	円換算したCSI300指数	中国本土株（A株）に投資	●
1330	上場インデックスファンド２２５	日経平均株価	東証プライム市場上場の225銘柄で構成される日経平均株価への連動を目指す、1口から投資できる	●
1345	上場インデックスファンドＪリート（東証ＲＥＩＴ指数）隔月分配型	東証REIT指数	日本のリート全銘柄にまとめて投資、奇数月の隔月分配型	●
1358	上場インデックスファンド日経レバレッジ指数	日経平均レバレッジ・インデックス	日経平均株価の日々の騰落率の2倍の動きを目指す、1口から投資できる
1399	上場インデックスファンドＭＳＣＩ日本株高配当低ボラティリティ	MSCIジャパンIMIカスタム高流動性高利回り低ボラティリティ指数	高配当と低ボラティリティ（低価格変動性）を同時に目指すETF	●
1481	上場インデックスファンド日本経済貢献株	JPX/S&P 設備・人材投資指数	設備・人材投資に積極的な日本企業に投資、1口から投資できる	●
1486	上場インデックスファンド米国債券（為替ヘッジなし）	S&P 米国債7-10年指数（TTM、円建て）	残存期間が7年～10年の米国債に投資、為替ヘッジは行なわない、1口から投資できる	●
1487	上場インデックスファンド米国債券（為替ヘッジあり）	S&P 米国債7-10年指数（TTM、円建て、円ヘッジ）	残存期間が7年～10年の米国債に為替ヘッジ付きで投資、1口から投資できる	●
1490	上場インデックスファンドＭＳＣＩ日本株高配当低ボラティリティ（βヘッジ）	MSCIジャパンIMIカスタムロングショート戦略85％＋円キャッシュ15％指数	日本株の買いと売りを組合せたロング・ショート戦略で、株式市場全体の下落による損失を軽減させる効果が期待できる
1495	上場インデックスファンドアジアリート	円換算したFTSE EPRA/NAREIT アジア（除く日本）リート10％キャップ指数	日本を除くシンガポールや香港を中心としたアジアのリートに投資	●
1547	上場インデックスファンド米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）	円換算したS&P500指数	米国の代表的な企業500社に投資、為替ヘッジは行なわない	●
1554	上場インデックスファンド世界株式（ＭＳＣＩ　ＡＣＷＩ）除く日本	円換算したMSCI ACWI ex Japanインデックス	日本を除く全世界の株式に幅広く投資	●
1555	上場インデックスファンド豪州リート（Ｓ＆Ｐ／ＡＳＸ２００　Ａ－ＲＥＩＴ）	円換算したS&P/ASX200 A-REIT指数	オーストラリアのリートに投資する奇数月の隔月分配型	●
1566	上場インデックスファンド新興国債券	円換算したブルームバーグ・バークレイズ自国通貨建て新興市場国債・10％国キャップ・インデックス	新興国の国債に各国10%までの割合で投資する、奇数月の隔月分配型、1口から投資できる	●
1578	上場インデックスファンド日経２２５（ミニ）	日経平均株価	日経平均株価に連動し、１口から投資できる	●
1586	上場インデックスファンドＴＯＰＩＸ　Ｅｘ－Ｆｉｎａｎｃｉａｌｓ	TOPIX Ex-Financials	TOPIXから金融関連の4業種を除いた銘柄に投資、1口から投資できる	●
1592	上場インデックスファンドＪＰＸ日経インデックス４００	JPX日経インデックス400	ROEの高い銘柄やコーポレートガバナンスの充実した400銘柄に投資、1口から投資できる	●
1677	上場インデックスファンド海外債券（ＦＴＳＥ　ＷＧＢＩ）毎月分配型	FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）	日本を除くアメリカを中心とした世界の国債に分散投資、毎月分配型
1680	上場インデックスファンド海外先進国株式（ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ）	円換算したMSCI-KOKUSAI インデックス	日本を除くアメリカを中心とした先進国の株式に投資	●
1681	上場インデックスファンド海外新興国株式（ＭＳＣＩエマージング）	円換算したMSCI エマージング・マーケット・インデックス	中国、インド、台湾など新興国の株式に投資する	●
1698	上場インデックスファンド日本高配当（東証配当フォーカス１００）	東証配当フォーカス100指数	高配当の日本株約90銘柄と日本のリート約10銘柄の約100銘柄に投資	●
2093	上場Ｔｒａｃｅｒｓ　米国債０－２年ラダー（為替ヘッジなし）	アクティブ運用型ETFのため、連動する指数はありません。	残存期間が2年以下の短期の米国債に投資、為替ヘッジは行なわない、日興アセットマネジメント初のアクティブ運用型ETF市場に区分される	●
2235	上場インデックスファンド米国株式（ダウ平均）為替ヘッジなし	ダウ・ジョーンズ工業株価平均（TTM、円建て）	米国の代表的な企業30社に投資、為替ヘッジは行なわない	●
2239	上場インデックスファンドＳ＆Ｐ５００先物レバレッジ２倍	S&P500先物2倍レバレッジ日次指数（エクセスリターン）	S&P500指数の日々の騰落率の2倍の動きを目指す
2240	上場インデックスファンドＳ＆Ｐ５００先物インバース	S&P500先物インバース日次指数（エクセスリターン）	S&P500指数の日々の騰落率のマイナス1倍の動きを目指す
2521	上場インデックスファンド米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）為替ヘッジあり	円換算したS&P500指数（円ヘッジ）	米国の代表的な企業500社に為替ヘッジ付きで投資	●
2552	上場インデックスファンドＪリート（東証ＲＥＩＴ指数）隔月分配型（ミニ）	東証REIT指数	日本のリート全銘柄に1口から投資できる、偶数月の隔月分配型	●
2562	上場インデックスファンド米国株式（ダウ平均）為替ヘッジあり	ダウ・ジョーンズ工業株価平均（TTM、円建て、円ヘッジ）	米国の代表的な企業30社に為替ヘッジ付きで投資	●
2566	上場インデックスファンド日経ＥＳＧリート	日経ESG-REIT指数	日本のリートでESG投資を行う	●
2568	上場インデックスファンド米国株式（ＮＡＳＤＡＱ１００）為替ヘッジなし	NASDAQ100指数（円換算ベース）	NASDAQ市場に上場するハイテク企業を中心とした100社の株式に投資、為替ヘッジは行なわない	●
2569	上場インデックスファンド米国株式（ＮＡＳＤＡＱ１００）為替ヘッジあり	NASDAQ100指数（円建て、円ヘッジ）	NASDAQ市場に上場するハイテク企業を中心とした100社の株式に為替ヘッジ付きで投資	●
2843	上場インデックスファンド豪州国債（為替ヘッジあり）	ブルームバーグ豪州国債（7-10年）インデックス（為替ヘッジあり、円ベース）	残存期間が7年～10年のオーストラリア国債に為替ヘッジ付きで投資	●
2844	上場インデックスファンド豪州国債（為替ヘッジなし）	ブルームバーグ豪州国債（7-10年）インデックスTTM（為替ヘッジなし、円ベース）	残存期間が7年～10年のオーストラリア国債に投資、為替ヘッジは行なわない	●
2861	上場インデックスファンドフランス国債（為替ヘッジなし）	ブルームバーグ・フランス国債（7-10年）インデックスTTM（為替ヘッジなし、円ベース）	残存期間が7年～10年のフランス国債に投資、為替ヘッジは行なわない	●
2862	上場インデックスファンドフランス国債（為替ヘッジあり）	ブルームバーグ・フランス国債（7-10年）インデックスTTM（為替ヘッジあり、円ベース）	残存期間が7年～10年のフランス国債に為替ヘッジ付きで投資	●

マネックスポイントとは

マネックスポイントとは投資信託の保有やマネックスカードのご利用、キャンペーンのご参加※などで貯まるポイントです。投資に使ったり他社ポイントサービスと交換することができます。

※マネックスポイントの獲得には、各キャンペーンの達成条件を満たす必要があります。

マネックスポイント

国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

レバレッジ型（ブル・ベア型）商品の取引に関する重要事項

レバレッジ型商品の価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、レバレッジ型商品は、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
レバレッジ型・インバース型ETF等の投資リスクについて

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社（以下「当社」といいます）が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。