主要欧米株価指数並みのクオリティを有する期待の日本株インデックス「JPXプライム150」。収益性と将来性を兼ね備えた稼ぐ力を持つ精鋭150社が集結しています。
そのJPXプライム150を連動対象とする日本初(※)のETF「iFreeETF JPXプライム150(2017)」が本日上場しました。
ETFのため、価格変動を見ながらリアルタイムに取引することが可能です。大和アセットマネジメントが運用する「iFreeETF」 がJPXプライム150への投資機会を提供します。
※2023年12月28日現在。大和アセットマネジメント調べ。
本コンテンツは大和アセットマネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに、iFreeETF JPXプライム150についてご紹介します。
期待の日本株インデックス JPXプライム150
JPXプライム150の特徴
![JPXプライム150とは?主要欧米株価指数と同等のクオリティを有する指数。「JPXプライム150」は、「稼ぐ力」によって、日本を代表する企業や日本経済とともに成長する銘柄で構成された時価総額加重型の株価指数です。プライム市場に上場する時価総額上位500銘柄の中から、収益性と将来性に着目して選定された銘柄で構成されます。](/news/image/2024/20240124_01/img01.png)
![時価総額上位500社から稼ぐ力を持つ150社を選定。収益性:投資家の期待を超える稼ぐ力の75社。会社の収益性と投資家が期待するリターンの差(エクイティ・スプレッド)が大きい順に75社を選定。将来性:市場が評価する稼ぐ力の75社。PBRが1倍を超えている会社の中から時価総額が大きい順に75社を選定。](/news/image/2024/20240124_01/img02.png)
(出所)大和アセットマネジメント作成
主要欧米株価指数と同等のクオリティ
主要指標は欧米の株価指標と遜色のない水準
![PBR:TOPIX 1.0、JPXプライム150 2.3、S&P500 2.9、ストックス欧州600 1.9。ROE:TOPIX 7.7%、JPXプライム150 14.0%、S&P500 16.4%、ストックス欧州600 13.9%。売上高成長率:TOPIX 3.2%、JPXプライム150 6.8%、S&P500 6.4%、ストックス欧州600 6.6%。EPS成長率:TOPIX 6.4%、JPXプライム150 10.0%、S&P500 8.5%、ストックス欧州600 7.3%。](/news/image/2024/20240124_01/img03.png)
※上記データは2023年10月末時点、各データとも指数全体の中央値を使用
(出所)JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成
(参考)TOPIXとのパフォーマンス比較
![TOPIXとのパフォーマンス比較グラフ](/news/image/2024/20240124_01/img04.png)
- 期間:2013年8月29日~2024年2月29日
- 2013年8月29日を1,000ポイントで基準化、配当込みデータを使用
- 2023年5月26日以前のデータは、2013年に初期選定を行った前提で、定期入替において前年度採用銘柄の優先ルールを適用した試算モデルによる遡及試算であり、2023年5月26日を基準日として初期選定を行い、2023年7月3日より算出を開始した「JPXプライム150指数」と連続性を有するものではありません。
- 上記は過去の実績を示したものであり、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。
(出所)JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成
iFreeETFでJPXプライム150へ投資
![JPXプライム150へかんたんに投資できるのが「iFreeETF JPXプライム150」 です。特徴:信託財産の1口当たりの純資産額の変動率をJPXプライム150指数(配当込み)の変動率に一致させることを目的として、JPXプライム150指数(配当込み)に採用されている銘柄(採用予定を含みます。)の株式に対する投資として運用を行ないます。](/news/image/2024/20240124_01/img05.png)
銘柄名・コード | iFreeETF JPXプライム150(2017) |
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連動対象指数 | JPXプライム150指数(配当込み) |
決算 | 毎年4月、10月の各10日 |
委託会社 | 大和アセットマネジメント |
受託会社 | 三菱UFJ信託銀行 |
売買単位 | 1口単位 |
信託報酬 | 毎日、次のイ.の額にロ.の額を加算して得た額
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上場日 | 2024年1月24日 |
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当ページの留意点
- ■ 当ページは、大和アセットマネジメント株式会社により情報提供を目的として作成されたものです。
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- ■ 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、取引価格、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
- ■ 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
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- ■ 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
指数について
- ① 配当込みJPXプライム150指数の指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」といいます。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび同指数にかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。
- ② JPXは、同指数の指数値の算出もしくは公表の方法の変更、同指数の指数値の算出もしくは公表の停止または同指数にかかる標章もしくは商標の変更もしくは使用の停止を行なうことができます。
- ③ JPXは、同指数の指数値および同指数にかかる標章または商標の使用に関して得られる結果ならびに特定日の同指数の指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。
- ④ JPXは、同指数の指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、JPXは、同指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。
- ⑤ 本件商品は、JPXにより提供、保証または販売されるものではありません。
- ⑥ JPXは、本件商品の購入者または公衆に対し、本件商品の説明または投資のアドバイスをする義務を負いません。
- ⑦ JPXは、当社または本件商品の購入者のニーズを同指数の指数値を算出する銘柄構成および計算に考慮するものではありません。
- ⑧ 以上の項目に限らず、JPXは本件商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。
追加的記載事項
● 基準価額の動きに関する留意点
当ファンドは、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を「JPXプライム150指数(配当込み)」の変動率に一致させることを目的として運用を行ないます。ただし、主として次の理由から、基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
- (a)指数の構成銘柄のすべてを指数の算出方法どおりに組入れない場合があること
- (b)運用管理費用(信託報酬)、売買委託手数料等の費用負担
- (c)株式売買時の約定価格と基準価額の算出に使用する株価の不一致
- (d)指数の算出に使用する株価と基準価額の算出に使用する株価の不一致
- (e)株価指数先物取引と指数の動きの不一致(株価指数先物取引を利用した場合)
- (f)株式および株価指数先物取引(株価指数先物取引を利用した場合)の最低取引単位の影響
- (g)株式および株価指数先物取引(株価指数先物取引を利用した場合)の流動性低下時における売買対応の影響
- (h)指数の構成銘柄の入替えおよび指数の算出方法の変更による影響
- (i)追加設定時、および組入銘柄の配当金や権利処理等によって信託財産に現金が発生すること
※JPXプライム150指数先物取引は、2024年3月18日に開始される予定です。同指数以外の指数先物取引を利用することがあります。
投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
- ● 株価の変動(価格変動リスク・信用リスク)
- ● その他
- 基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
- 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
- 設定・交換のお申込みにあたって、詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。
- 詳しくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。
ETFに係る費用(金融商品取引所を通してETFに投資するお客様の場合)※2024年3月16日現在
- ー 直接的にご負担いただく費用
取得時手数料
販売会社が独自に定めるものとします。
信託財産留保額
ありません。
交換時手数料
販売会社が独自に定めるものとします。 - ー 保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用(信託報酬)
毎日、次のイ.の額にロ.の額を加算して得た額- イ. 信託財産の純資産総額に年率0.165%(税抜0.15%)を乗じて得た額
- ロ. 信託財産に属する株式の貸付けにかかる品貸料に55%(税抜50%)の率を乗じて得た額
その他の費用・手数料
- ■ 有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査報酬等を信託財産でご負担いただきます。
- ■ 受益権の上場にかかる費用および対象株価指数の商標の使用料(商標使用料)ならびにこれらにかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。
- 商標使用料は信託財産の純資産総額に年率0.033%(税抜0.03%)以内を乗じて得た額となります。
- 上場にかかる費用は以下となります。
- 年間上場料:毎年末の純資産総額に対して、最大0.00825%(税抜0.0075%)
- 追加上場料:追加上場時の増加額(毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額)に対して、0.00825%(税抜0.0075%)
- 売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
- 取得時手数料・交換時手数料について、くわしくは販売会社にお問合せください。
- 運用管理費用の信託財産からの支払いは、毎計算期末または信託終了時に行なわれます。
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