【新規上場】iFreeETF JPXプライム150のご紹介

配信日：2024年1月24日

更新日：2024年3月29日

主要欧米株価指数並みのクオリティを有する期待の日本株インデックス「JPXプライム150」。収益性と将来性を兼ね備えた稼ぐ力を持つ精鋭150社が集結しています。
そのJPXプライム150を連動対象とする日本初（※）のETF「iFreeETF JPXプライム150（2017）」が本日上場しました。
ETFのため、価格変動を見ながらリアルタイムに取引することが可能です。大和アセットマネジメントが運用する「iFreeETF」がJPXプライム150への投資機会を提供します。

※2023年12月28日現在。大和アセットマネジメント調べ。
本コンテンツは大和アセットマネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに、iFreeETF JPXプライム150についてご紹介します。

期待の日本株インデックス JPXプライム150

JPXプライム150の特徴

JPXプライム150とは？主要欧米株価指数と同等のクオリティを有する指数。「JPXプライム150」は、「稼ぐ力」によって、日本を代表する企業や日本経済とともに成長する銘柄で構成された時価総額加重型の株価指数です。プライム市場に上場する時価総額上位500銘柄の中から、収益性と将来性に着目して選定された銘柄で構成されます。

時価総額上位500社から稼ぐ力を持つ150社を選定。収益性：投資家の期待を超える稼ぐ力の75社。会社の収益性と投資家が期待するリターンの差（エクイティ・スプレッド）が大きい順に75社を選定。将来性：市場が評価する稼ぐ力の75社。PBRが1倍を超えている会社の中から時価総額が大きい順に75社を選定。

（出所）大和アセットマネジメント作成

主要欧米株価指数と同等のクオリティ

主要指標は欧米の株価指標と遜色のない水準

PBR：TOPIX 1.0、JPXプライム150 2.3、S&P500 2.9、ストックス欧州600 1.9。ROE：TOPIX 7.7％、JPXプライム150 14.0％、S&P500 16.4％、ストックス欧州600 13.9％。売上高成長率：TOPIX 3.2％、JPXプライム150 6.8％、S&P500 6.4％、ストックス欧州600 6.6％。EPS成長率：TOPIX 6.4％、JPXプライム150 10.0％、S&P500 8.5％、ストックス欧州600 7.3％。

※上記データは2023年10月末時点、各データとも指数全体の中央値を使用

（出所）JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成

（参考）TOPIXとのパフォーマンス比較

期間：2013年8月29日～2024年2月29日
2013年8月29日を1,000ポイントで基準化、配当込みデータを使用
2023年5月26日以前のデータは、2013年に初期選定を行った前提で、定期入替において前年度採用銘柄の優先ルールを適用した試算モデルによる遡及試算であり、2023年5月26日を基準日として初期選定を行い、2023年7月3日より算出を開始した「JPXプライム150指数」と連続性を有するものではありません。
上記は過去の実績を示したものであり、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。

（出所）JPX総研のデータから大和アセットマネジメント作成

iFreeETFでJPXプライム150へ投資

JPXプライム150へかんたんに投資できるのが「iFreeETF JPXプライム150」です。特徴：信託財産の1口当たりの純資産額の変動率をJPXプライム150指数（配当込み）の変動率に一致させることを目的として、JPXプライム150指数（配当込み）に採用されている銘柄（採用予定を含みます。）の株式に対する投資として運用を行ないます。

基本情報
銘柄名・コード	iFreeETF JPXプライム150（2017）
連動対象指数	JPXプライム150指数（配当込み）
決算	毎年4月、10月の各10日
委託会社	大和アセットマネジメント
受託会社	三菱UFJ信託銀行
売買単位	1口単位
信託報酬	毎日、次のイ.の額にロ.の額を加算して得た額イ. 信託財産の純資産総額に年率0.165%（税抜0.15%）を乗じて得た額ロ. 信託財産に属する株式の貸付けにかかる品貸料に55%（税抜50%）の率を乗じて得た額
上場日	2024年1月24日

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当ページの留意点

■ 当ページは、大和アセットマネジメント株式会社により情報提供を目的として作成されたものです。
■ 金融商品取引所における取引価格と基準価額は異なります。金融商品取引所における価格情報等については、売買をお申込みになる証券会社にお問合せになるか、ETFが上場する金融商品取引所のウェブサイト等をご覧ください。
■ ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書（交付目論見書）は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
■ 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得（応募、追加設定）をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社（指定参加者）よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
■ 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、取引価格、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
■ 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
■ 当ページは、各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。記載されている内容、数値、図表、意見等は当ページ作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。また、当ページ中における運用実績等は参考とする目的で過去の実績および結果を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
■ 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

指数について

① 配当込みＪＰＸプライム150指数の指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいます。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび同指数にかかる標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。
② ＪＰＸは、同指数の指数値の算出もしくは公表の方法の変更、同指数の指数値の算出もしくは公表の停止または同指数にかかる標章もしくは商標の変更もしくは使用の停止を行なうことができます。
③ ＪＰＸは、同指数の指数値および同指数にかかる標章または商標の使用に関して得られる結果ならびに特定日の同指数の指数値について、何ら保証、言及をするものではありません。
④ ＪＰＸは、同指数の指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、ＪＰＸは、同指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。
⑤ 本件商品は、ＪＰＸにより提供、保証または販売されるものではありません。
⑥ ＪＰＸは、本件商品の購入者または公衆に対し、本件商品の説明または投資のアドバイスをする義務を負いません。
⑦ ＪＰＸは、当社または本件商品の購入者のニーズを同指数の指数値を算出する銘柄構成および計算に考慮するものではありません。
⑧ 以上の項目に限らず、ＪＰＸは本件商品の設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。

追加的記載事項

● 基準価額の動きに関する留意点

当ファンドは、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を「JPXプライム150指数（配当込み）」の変動率に一致させることを目的として運用を行ないます。ただし、主として次の理由から、基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。

（a）指数の構成銘柄のすべてを指数の算出方法どおりに組入れない場合があること
（b）運用管理費用（信託報酬）、売買委託手数料等の費用負担
（c）株式売買時の約定価格と基準価額の算出に使用する株価の不一致
（d）指数の算出に使用する株価と基準価額の算出に使用する株価の不一致
（e）株価指数先物取引と指数の動きの不一致（株価指数先物取引を利用した場合）
（f）株式および株価指数先物取引（株価指数先物取引を利用した場合）の最低取引単位の影響
（g）株式および株価指数先物取引（株価指数先物取引を利用した場合）の流動性低下時における売買対応の影響
（h）指数の構成銘柄の入替えおよび指数の算出方法の変更による影響
（i）追加設定時、および組入銘柄の配当金や権利処理等によって信託財産に現金が発生すること

※JPXプライム150指数先物取引は、2024年3月18日に開始される予定です。同指数以外の指数先物取引を利用することがあります。

投資リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。

● 株価の変動（価格変動リスク・信用リスク）
● その他

基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
設定・交換のお申込みにあたって、詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
詳しくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。

ETFに係る費用（金融商品取引所を通してETFに投資するお客様の場合）※2024年3月16日現在

ー直接的にご負担いただく費用
取得時手数料
販売会社が独自に定めるものとします。
信託財産留保額
ありません。
交換時手数料
販売会社が独自に定めるものとします。
ー保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）
毎日、次のイ．の額にロ．の額を加算して得た額
- イ. 信託財産の純資産総額に年率0.165%（税抜0.15%）を乗じて得た額
- ロ. 信託財産に属する株式の貸付けにかかる品貸料に55%（税抜50%）の率を乗じて得た額

その他の費用・手数料

■ 有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査報酬等を信託財産でご負担いただきます。
■ 受益権の上場にかかる費用および対象株価指数の商標の使用料（商標使用料）ならびにこれらにかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。

商標使用料は信託財産の純資産総額に年率0.033%（税抜0.03%）以内を乗じて得た額となります。
上場にかかる費用は以下となります。
- 年間上場料：毎年末の純資産総額に対して、最大0.00825％（税抜0.0075％）
- 追加上場料：追加上場時の増加額（毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額）に対して、0.00825％（税抜0.0075％）
売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
取得時手数料・交換時手数料について、くわしくは販売会社にお問合せください。
運用管理費用の信託財産からの支払いは、毎計算期末または信託終了時に行なわれます。
手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
ETFの市場での売買には、証券会社が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。（取扱会社証券会社ごとに手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません。）

国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

情報提供に関するご留意事項

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