【2024年春夏号】米国会社四季報プレゼントキャンペーン

配信日：2024年4月8日

更新日：2024年4月16日

キャンペーン期間中に米国株を現物取引で1取引1,000米ドル以上のお買付を行った方のうち、抽選で300名様に2024年4月22日発売の「米国会社四季報2024年春夏号（東洋経済新報社）」をプレゼントいたします。（要エントリー）

キャンペーン概要

キャンペーン期間	2024年4月8日（月）～2024年4月26日（金） ※現地約定日ベース
キャンペーン内容	キャンペーン期間中に米国株を現物取引で1取引1,000米ドル以上のお買付を行った方のうち、抽選で300名様に2024年4月22日発売の「米国会社四季報2024年春夏号（東洋経済新報社、定価 3,600円（税込））」をプレゼントいたします。（要エントリー）
プレゼント時期	2024年5月下旬頃に発送予定 ※当選者の発表はプレゼントの発送をもって代えさせていただきます。発送先は当社にご登録の住所となります。
注意事項	本キャンペーンは、エントリーが必要です。エントリーは1名様につき1回のみ有効です。エントリーとお買付の順序は問いません。エントリーは日本国内にお住まいの方に限ります。キャンペーンの対象となるお取引の条件については以下のとおりです。 1取引1,000米ドル以上のお買付を一度でも行えばキャンペーン対象になります。合計で1,000米ドル以上のお買付を行っていても、1取引1,000米ドル未満のお買付は対象外になります。米国株定期買付サービス（配当金再投資・毎月買付）のお取引は本キャンペーンの対象です。他のキャンペーン/プログラムの対象となることで、本キャンペーンの対象外となることがあります。以下のお取引は本キャンペーンの対象外です。米国株の現物取引の売り NISA口座でのお取引米国株国内店頭取引でのお取引米国株信用取引口座でのお取引以下のお客様は本キャンペーンの対象外です。抽選時に証券総合取引口座を解約されているお客様 IFAサービス（マネックスPBを含む）をお申込みのお客様 SBI新生銀行の金融商品仲介口座のお客様当社が不適切・不正と判断するお取引をされたお客様上記のほか、当社が不適切と判断したお客様 ◆エントリーフォームにご入力いただいた情報は、ご連絡等のために使用させていただきます。また、当社は、この個人情報に基づき、このキャンペーンに限って連絡する場合があります。当社の個人情報の利用目的等については、以下よりご確認ください。個人情報のお取扱いについてキャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。

キャンペーン応募方法

STEP1

キャンペーンにエントリー

エントリーする

STEP2

米国株を現物取引で1取引1,000米ドル以上お買付

※STEP1（エントリー）とSTEP2（買付）について、どちらが先でも順序は問いません。

米国株投資家のバイブル！「米国会社四季報」

米国会社四季報の表紙

※画像は2023年秋冬号のものです。

テスラ、アップル、アマゾン、マイクロソフト、ネットフリックス、ナイキ、TSMC――。米国企業や海外の米国上場企業、ETFの情報を、創刊80年を超える『会社四季報』のスタイルで見やすくまとめました。
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（東洋経済新報社）

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。

＜手数料等＞

現物取引
米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
信用取引
信用取引では、売買代金に対し0.3％（税込:0.33％）（上限15米ドル（税込:16.5米ドル））の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用（返済時のみ）がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。