日経平均は41,000円に近い水準から一時37,000円近くまで下落しました。株価下落の要因として、イランとイスラエルが相互に攻撃するなど中東情勢が緊迫化したことにより、リスクオフムードが広がったことが挙げられています。本コンテンツでは中東政治の専門家である慶應義塾大学教授の錦田愛子氏をお招きして中東情勢の今後の見通しについてお話を伺いました。
中東情勢緊迫化などを理由に日経平均は高値から大きく下落
日経平均は3月22日に終値ベースで40,888円まで上昇しました。その後株価は調整入りすると、4月19日に日経平均は37,068円まで下落しました。下落要因としては、中東情勢の緊迫化、米国長期金利の高止まりなどが指摘されています。
日経平均のチャート（日足・3ヶ月）
（出所）マネックス証券ウェブサイト
中東政治の専門家を招いた緊急対談
株価下落の要因とされる中東情勢が今後どうなるのか、専門家を招いた緊急対談を収録しました。対談は、中東政治の専門家である慶應義塾大学教授の錦田愛子氏と当社インベストメント・ストラテジーズの塚本憲弘で4月24日（水）に行いました。
慶應義塾大学法学部教授
錦田 愛子氏
東京大学法学部卒業。東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了。総合研究大学院大学文化科学研究科博士課程修了（文学博士）。東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所准教授、エルサレムにあるヘブライ大学トルーマン研究所客員研究員、ロンドン大学東洋・アフリカ研究学院客員研究員などを経て現職。
著書に『政治主体としての移民／難民――人の移動が織り成す社会とシィティズンシップ』（明石書店、2020年）、『パレスチナ／イスラエルを読み解く』（えにし書房、近刊予定）など。
マネックス証券株式会社
インベストメント・ストラテジーズ兼マネックス・ユニバーシティ シニアフェロー
塚本 憲弘
一橋大学 経済学部卒。専門分野は投資戦略全般。
国内信託銀行で経済分析、投資戦略の策定、ファンドマネージャーを歴任。その後プライベートバンクにて経済分析や幅広い資産クラスによる投資戦略、ポートフォリオ分析に従事。2021年より現職。
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