拡大を続けるインド経済。そのインド経済の代表的な株価指数の1つ、Nifty50に連動を目指す「iFreeETF インドNifty50（233A）」が2024年8月20日に東京証券取引所に上場しました。
高成長をもたらす力強い原動力に支えられたインド経済に投資が可能です。現物株と先物の両方に投資するベストミックス運用により、コストを抑えながらNifty50指数への連動性を高めます。
本コンテンツは大和アセットマネジメント株式会社から提供を受けた資料を基に、iFreeETF インドNifty50についてご紹介します。
インド株式の良好なパフォーマンス
- Nifty50、S&P500、TOPIX：2004年4月末～2024年6月末、トータルリターン、現地通貨ベース。当ETFのベンチマークとは異なります。
- インド名目GDP：2004年4月～2027年3月、2024年4月以降はIMF見通し。
- インド名目GDPは年度（4月～翌年3月）ベースで算出。
（出所） IMF ｢World Economic Outlook Database April 2024｣、ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
インド経済の高成長をもたらす3つの原動力
1．膨大な生産年齢人口
インドは2023年に世界1位の人口大国になりました。
中でも労働や消費といった経済の中心ともいえる生産年齢人口は全人口の7割近くを占めています。この豊富な労働力により経済成長の加速が期待されます。
〈参考〉日本の生産年齢人口：約7,282万人・総人口の58％
※国連推計値
（出所）国際連合「World Population Prospects The 2022 Revision」より大和アセットマネジメント作成
2．巨大な消費市場を支える中間所得者層
購買力が旺盛な中間所得者層の増加により、インドの民間消費は長期的な成長が期待されます。
【ご参考】所得者層の定義について
- 高所得者層：年間世帯可処分所得が35,000米ドル以上
- 上位中間層：年間世帯可処分所得が15,000米ドル以上35,000米ドル未満
- 下位中間層：年間世帯可処分所得が5,000米ドル以上15,000米ドル未満
- 低所得者層：年間世帯可処分所得が5,000米ドル未満
（出所）ブルームバーグ、ジェトロより大和アセットマネジメント作成
3．莫大なインフラ投資
インドは大型インフラ投資推進を国策とすることを2021年8月に発表し、以降投資額を積増しています。積極的なインフラ投資は、今後のさらなる経済成長を支える基盤となることが期待されます。
※インドの年間インフラ投資額の推移は、新規投資および更新投資の両方を含む（運用コストや維持コストは除く）。2015年の米ドルベースの投資額を基に、2040年までGlobal Infrastructure Hubによる推計値。異なる出所からインフラ投資額のデータを取得した場合、数値が異なることがあります。
（出所）Global Infrastructure Hub（2024年1月取得）より大和アセットマネジメント作成
現物株と先物の両方に投資するベストミックス運用
iFreeETF インドNifty50 では、現物株と先物の両方に投資するベストミックス運用を行っています。
- ベストミックス運用とは
- 現物株と先物の双方のメリットを活かしつつ、デメリットの低減を図る運用のことです。
先物のみの運用と比較して、現物株を組入れることでベンチマーク連動性の向上と分配金の獲得が期待できます。
| 銘柄名・証券コード | iFreeETF インドNifty50（233A） |
|---|---|
| 連動対象指数 | Nifty50指数（配当込み、円ベース） |
| 決算 | 毎年3月、9月の各4日
※第1計算期間は、2025年3月4日までとします。 |
| 委託会社 | 大和アセットマネジメント |
| 受託会社 | りそな銀行 |
| 売買単位 | 1口 |
| 信託報酬 | 信託財産の純資産総額に年率0.385％（税抜0.35％）を乗じて得た額 |
| 上場日 | 2024年8月20日 |
ETFのお取引は以下のボタンをクリック
（ログイン後銘柄情報へ遷移します）
ETFのお取引は以下のボタンをクリック
当ページの留意点
- ● 当サイトは、大和アセットマネジメント株式会社により情報提供を目的として作成されたものです。
- ● 金融商品取引所における取引価格と当サイト掲載の基準価額は異なります。金融商品取引所における価格情報等については、売買をお申込みになる証券会社にお問い合わせになるか、ETFが上場する金融商品取引所のウェブサイト等をご覧ください。
- ● ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書（交付目論見書）は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
- ● 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得（応募、追加設定）をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社（指定参加者）よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
- ● 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、取引価格、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
- ● 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
- ● 当サイトは、各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。記載されている内容、数値、図表、意見等は当サイト作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。また、当サイト中における運用実績等は参考とする目的で過去の実績および結果を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
- ● 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
指数について
- 当ファンドは、NSE INDICES LIMITEDが発起、保証、販売または販売促進を行っているものではありません。
- NSE INDICES LIMITEDは、当ファンドの所有者または一般のいかなる人に対しても、有価証券全般または当ファンドへの投資の妥当性、あるいはNifty50指数のインド株式市場全体のパフォーマンスへの連動性について、明示的か黙示的かを問わず、何らの表明もしくは保証を行いません。
- NSE INDICES LIMITEDと大和アセットマネジメント株式会社との関係は、NSE INDICES LIMITEDが、大和アセットマネジメント株式会社または当ファンドとは無関係に決定、構築および算出を行う指数と指数に関連する商標および商号についての使用を許諾することだけでしかありません。
- NSE INDICES LIMITED は、Nifty50指数の決定、構築および計算に関して、大和アセットマネジメント株式会社または当ファンドの所有者の要望を考慮する義務を負いません。
- NSE INDICES LIMITED は、当ファンドの設定に関してその時期、価格もしくは数量の決定について、または当ファンドを換金する際の算式の決定もしくは計算についての責任を負っておらず、また関与もしていません。
- NSE INDICES LIMITEDは、当ファンドの管理、販売または取引に関していかなる義務または責任も負いません。
- NSE INDICES LIMITEDは、Nifty50指数とそれに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではなく、その誤り、欠落、障害に対していかなる責任も負わないものとします。
- NSE INDICES LIMITEDは、Nifty50指数またはそれに含まれるデータの利用により、大和アセットマネジメント株式会社、当ファンドの所有者、またはその他いかなる者もしくは組織に生じた結果についても、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行いません。
- NSE INDICES LIMITEDは、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行わず、かつNifty50指数またはそれに含まれるデータに関して、商品性または特定の目的または使用に対する適合性のすべての保証を明示的に否認します。
- 上記に関わらず、NSE INDICES LIMITEDは、いかなる直接的、特別の、懲罰的、間接的または結果的損害（逸失利益を含む）も含めて、本ファンドに起因または関連するあらゆる請求、損害または損失について、たとえそれらの可能性につき通知されていたとしても、何らの責任も負いません。
追加的記載事項
● 基準価額の動きに関する留意点
当ファンドは、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目的として運用を行ないます。ただし、主として次の理由から、基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
- 指数の構成銘柄のすべてを指数の算出方法どおりに組入れない場合があること
- 運用管理費用（信託報酬）、売買委託手数料等の費用負担
- 株式売買時の約定価格と基準価額の算出に使用する株価の不一致
- 指数の算出に使用する株価と基準価額の算出に使用する株価の不一致
- 指数の算出に使用する為替レートと基準価額の算出に使用する為替レートの不一致
- 株価指数先物およびETFと指数の動きの不一致（先物およびETFを利用した場合）
- 株式、株価指数先物取引およびETFの最低取引単位の影響
- 株式、株価指数先物およびETFの流動性低下時における売買対応の影響
- 指数の構成銘柄の入替えおよび指数の算出方法の変更による影響
投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
- ● 株価の変動（価格変動リスク・信用リスク）
- ● 為替変動リスク
- ● カントリー・リスク
- ● その他
- 基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
- 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
- 設定・交換のお申し込みにあたって、詳しくは投資信託説明書（交付目論見書） の「投資リスク」をご覧ください。
- 詳しくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。
ETFに係る費用（金融商品取引所を通してETFに投資するお客さまの場合）※2024年8月現在
直接的にご負担いただく費用
- 購入時手数料
- 販売会社が独自に定めるものとします。
- 信託財産留保額
- ありません。
- 換金時手数料
- 販売会社が独自に定めるものとします。
保有期間中に間接的にご負担いただく費用
- 運用管理費用（信託報酬）
- 信託財産の純資産総額に年率0.385％（税抜0.35％）を乗じて得た額
- その他の費用・手数料
-
- ● 監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
- ● 受益権の上場にかかる費用および対象指数の商標の使用料（商標使用料）ならびにこれらにかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。
- 商標使用料は、日々の純資産総額に年率0.05％程度を乗じて得た額となります。なお、支払いは一定期間分をまとめて米ドルで行なうことから、計上時と支払い時の為替レートの差異により、前記と異なる場合があります。（年間15,000米ドルを下回る場合は15,000米ドルとなります。）
- 上場にかかる費用は以下となります。
- 年間上場料：毎年末の純資産総額に対して、最大0.00825％（税抜0.0075％）
- 追加上場料：追加上場時の増加額（毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額）に対して、0.00825％（税抜0.0075％）
- （注1） 「運用管理費用の配分」には、別途消費税率を乗じた額がかかります。上記の配分は提出日現在の配分であり、今後変更されることがあります。
- （注2） 売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
- 購入時手数料・換金時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせ下さい。
- 運用管理費用の信託財産からの支払いは、毎計算期末または信託終了時に行なわれます。
- 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場投資信託証券は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
- ETFの市場での売買には、証券会社が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。
（取扱会社証券会社ごとに手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません。）
