どなたでも使える「銘柄スカウターライト」提供開始

配信日：2024年10月30日

マネックス証券のお客様向けに提供している企業業績分析ツール「マネックス銘柄スカウター」の基本機能をどなたでも利用できるように開放した「マネックス銘柄スカウターライト」の提供を開始しました。「銘柄スカウターライト」は日本株に特化し、個人投資家にとってベーシックな企業分析を手軽に行えます。
マネックス証券に口座をお持ちの方は引き続き「マネックス銘柄スカウター」や外国株の分析ができる「マネックス銘柄スカウター米国株&中国株」をご利用ください。

銘柄スカウターについて

「銘柄スカウター」は、「個人投資家が銘柄分析をもっと手軽に行えるようにしたい」という想いで開発し、2017年からマネックス証券に口座を保有しているお客様に提供している企業業績分析ツールです。企業業績と株価は中長期的に高い相関を持つことが知られていますが、当時は個人投資家が企業の長期業績データを取得するためには、有価証券報告書を集めて内容を確認・分析するしかなく、多くの時間と手間が必要でした。こうした不便を軽減し、真に個人投資家に役立つツールを提供したいとの考えのもと、「過去10期以上の企業業績」「四半期ごとに区切った企業業績」「過去5年間のPER・PBR・配当利回り推移」などの機能を搭載して提供を開始いたしました。企業業績分析をする際に圧倒的に便利、かつ有益なツールとして提供開始当初から人気を博しております。

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銘柄スカウターライトについて

「銘柄スカウターライト」は日本株に特化し、「過去5期の企業業績」「四半期ごとに区切った企業業績」「過去5年間のPER・PBR・配当利回り推移」などの「銘柄スカウター」において重要とされるベーシックな機能をそなえて提供いたします。

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銘柄スカウターライトの主要機能のご紹介

（1）長期間の企業業績をグラフ表示

過去5期分の企業業績（売上高、営業利益、経常利益、当期純利益など）をグラフで表示します。長期間の推移を視覚的に確認できるため企業の成長性を判断する際に便利です。

通期業績推移キャプチャ — ≪「銘柄スカウターライト」画面イメージ①：長期間の企業業績≫

（2）長期間の配当推移をグラフ表示

過去5期分の1株配当の推移をグラフで表示します。長期間の推移から企業の株主還元に対する姿勢などを判断する際に便利です。

年間配当履歴キャプチャ — ≪「銘柄スカウターライト」画面イメージ②：長期間の配当推移≫

（3）詳細な企業情報を表示

企業概要や取扱商品について詳しい情報を確認できます。どんな事業を行っている企業であるかを確認することは、企業分析の出発点と言える重要な分析ですのでぜひご活用ください。

企業情報キャプチャ — ≪「銘柄スカウターライト」画面イメージ③：詳細な企業情報≫

銘柄スカウターライトの機能制限について

「銘柄スカウターライト」は、銘柄スカウターにある以下の機能の利用を制限しております。以下の機能を利用されたい場合は、「銘柄スカウター」をご利用ください。

「企業分析」における通期業績推移および四半期業績推移の表示期間が短い
「企業分析」における貸借対照表、設備投資、有利子負債、各種回転率、従業員数等の情報がない
セグメント業績および海外売上高の各種情報がない
「配当・株主還元」における過去の配当履歴の表示期間が短い
「配当・株主還元」における株主還元情報がない
「アナリスト予想」関連情報がない
「株価指標」における各種指標の表示期間が短い
「理論株価」における想定株価レンジ機能がない
「適時開示」における表示期間が短い
「銘柄比較」の比較できる銘柄数が少ない
「10年スクリーニング」で追加できる条件の制限など

国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。