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トレンドを読み解く!「信用建玉残高情報」の活用方法とは?

「信用建玉残高」は、株式市場での投資家心理やトレンドを読み解く上で重要と考えられています。この情報を活用すれば、相場の流れや次の一手を考える手がかりを得ることができます。本コンテンツでは、信用建玉残高情報の基本とその活用法について分かりやすく解説します。

信用建玉残高とは?

信用建玉残高は、信用取引における「買い建玉」と「売り建玉」の未決済分を示す情報です。

  • 買い建玉:投資家が将来の株価上昇を予想して信用取引で買建てた未決済株式の数量。買残とも言う。
  • 売り建玉:投資家が将来の株価下落を予想して信用取引で売建てた未決済株式の数量。売残とも言う。

つまり、この情報を分析することで、信用取引を行っている投資家全体の心理や市場のバランスを把握し、相場の動向を予測する材料とすることが期待できます。

「空売り(からうり)」とは

証券会社から株式を借りてきて売る取引のことを、「空売り」といいます。「売り建て」も同じ意味で使われます。

空売りした株価よりも下落したときに買い戻すと利益が得られますが、株価が上昇したときに買い戻した場合にはその分が損失となります。

ご注意

信用取引は、投資した資金に比べて大きな利益が期待できる反面、株価の変動が予測と異なった場合の損失も大きくなります。資金に十分な余裕をもって運用することがポイントです。

信用建玉残高が示す「投資家心理」の読み解き方

買残と売残の意味

買残が多い場合:

投資家が「株価上昇」を期待している状況。ただし、過剰な買残は利益確定売りのリスクを伴います。増加の傾向にある場合、市場で注目されている銘柄やテーマに投資家が集まっている可能性があります。

売残が多い場合:

投資家が「株価下落」を予想している状況。減少の傾向にある場合、投資家の関心が薄れ、ポジション解消が進んでいることを意味することがあります。しかし、売残が積み上がることで、反発時の買い戻しによる上昇を期待されることがあります。

一般的な解釈のポイント

  • 買残や売残のバランスがその銘柄を取引する投資家全体のトレンドを示すことがあります。
  • 増減が早い場合、投資家の心理が大きく動いている可能性が高いです。

取組倍率を使った市場バランスの分析

取組倍率とは

取組倍率(信用倍率)とは信用買残を信用売残で割った数値です。

取組倍率 = 信用買残 ÷ 信用売残

高取組倍率:買い優勢で、投資家心理が強気であることを示しています。ただし、買い建玉の返済が行われることから、将来的な売り材料と判断される場合があります。「取組みが悪い」と表現されます。

低取組倍率:売り優勢で、投資家心理が弱気であることを示しています。ただし、売り建玉の返済が行われることから、将来的な買い材料と判断される場合があります。「取組みが良い」と表現されます。

活用のポイント

  • 取組倍率の変化に注目することで、市場全体や特定の銘柄のバランスを確認できます。
  • 市場全体の取組倍率が急上昇または急低下している場合、トレンドの転換点となる可能性があります。

取組倍率の確認方法

これまで紹介してきた信用買残や信用売残、取組倍率(信用倍率)などの信用取引に関する各銘柄の情報は個別銘柄のサマリーで確認することができます。

投資情報 > 銘柄コード・銘柄名で検索 > サマリー > 信用情報

取組倍率の確認方法キャプチャ

信用情報(買残、売残)の週次信用残高の更新タイミング

毎週最終営業日時点の残高を翌週第3営業日の朝に更新いたします。

ご注意

ゴールデンウィークや年末年始など祝祭日が多い週は、取引所の処理状況により翌々週の第3営業日に更新される場合があります。

注意点:信用建玉残高情報の過信は禁物

まずは背景を理解!

信用建玉残高単体でその銘柄のトレンドの全体像を正確に示すわけではありません。一部のニュースやイベントが一時的な偏りを生む可能性があります。また、市場での出来高が少なく流動性が低い銘柄では、建玉残高が株価に影響を与える場合があります。

補完的な分析も必要

信用取引には逆日歩情報や回転日数といった有用な情報が他にもあります。さらに出来高やテクニカル指標と組み合わせることで、より正確な判断が可能になります。
信用建玉残高を過信せず、他のデータや要因と総合的に判断することが重要です。

「逆日歩」とは

信用の売り方(株の借り手)が支払わねばならない株式調達金利のことを逆日歩といいます。
通常は支払う必要がありませんが、信用売りが増加したような場合に、貸す株が不足して発生します。
1株あたりの金額にあたるのが品貸料(単位:円)で、日歩日数ごとに課されます。

「回転日数」とは

「売ってから買うまで、または買ってから売るまで、一回転するのに何日かかるか」をあらわしたものです。日数が短いほうが、玉整理が進んでいます。

計算式は以下の通りです(各値は5日移動平均を採用)
回転日数={(融資残+貸株残)×2 }÷(融資新規+同返済+貸株新規+同返済)

詳しくは「ヘルプ」画面をご覧ください。

銘柄詳細情報の見方として各項目・用語等の説明がございます。

銘柄詳細情報のキャプチャ

「テクニカル指標」とは

テクニカル分析で使用される指標のことです。テクニカル分析は、過去の値動きをチャートで表して、そこからトレンドやパターンなどを把握し、今後の株価、為替動向を予想するものです。詳しくははじめてのテクニカル分析をご覧ください。

信用取引をはじめるには

信用取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「信用取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

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信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

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国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

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信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
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<その他>

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