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マネックス証券アプリ「外国株」カテゴリーをリニューアル！

配信日：

2024年12月27日（金）16時頃（予定）に、アプリ内の「外国株」カテゴリーをリニューアルいたします。新メニューの追加により、従来よりも便利に簡単に、米国株をお取引いただけるようになります。

リニューアル内容

本リニューアルでは、下記2点の変更を実施いたします。
リニューアル後は、米国株・中国株のお取引画面やお取引に役立つ情報メニューに、素早く簡単に遷移できるようになります。

＜変更点＞

  1. ① カテゴリー名称を「外国株」から「米国株 中国株」へ変更
  2. ② カテゴリー内の既存メニュー「米国株/中国株」「米国株/中国株管理サイト」に加えて、「米国株」「米国株かんたん注文」「資金振替」「中国株」「海外ETF」の5つの新メニューを追加
メニューキャプチャ：変更前
矢印
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メニューキャプチャ：変更後

リニューアル後のメニューのご紹介

リニューアル後の「米国株 中国株」カテゴリーのメニューは以下の通りです。

米国株/中国株 米国株・中国株の取引ルールやお取引の流れ、NISA口座でのお取引方法などをまとめたページです。新しくお取引を始める方におすすめのページです。
米国株
新メニュー！		 米国株のお取引に役立つセミナーや銘柄レポート、取引ランキングなどをまとめたページです。お取引の前にご覧ください。
米国株かんたん注文
新メニュー！		 日本株の注文画面と同じデザインで、米国株の注文をかんたんに出すことができる「米国株かんたん注文」画面です。米国株取引をこれから始める方、日本株の注文画面に慣れている方におすすめです。
資金振替
新メニュー！		 米国株または中国株のお取引に必要な「証券総合口座」↔「外国株取引口座」の資金移動（資金振替）を行えます。
米国株/中国株管理サイト 資産状況や保有銘柄の確認、日本円↔米ドルの両替（為替振替）、円から買付（円貨決済）の設定（※）など資金の準備を行えます。定期買付や配当金再投資の設定もこちらで行えます。
中国株
新メニュー！		 中国株のお取引に役立つ中国株関連レポート、中国株投資情報リンクなどをまとめたページです。お取引の前にご覧ください。
海外ETF
新メニュー！		 少額から手軽に分散投資ができる米国ETF・中国ETFの取扱銘柄一覧や、特定の米国ETF現物取引買付手数料（税抜）を全額キャッシュバックするプログラムのご案内など、海外ETF情報をまとめたページです。海外ETFのお取引の前にご覧ください。

（※）円から買付（円貨決済）を米国株取引でご利用される場合は事前に設定が必要です。中国株取引では事前の設定は不要です。

「米国株かんたん注文」とは

米国株かんたん注文

日本株の注文画面と同じデザインで、初めて米国株をお取引される方でも簡単かつ直感的に米国株取引をいただけることを目的に作成された米国株注文画面です。
NISA口座を開設済みのお客様は、事前に外国株管理サイトで「NISA口座へ資金割当」いただくことで、NISA口座でのお取引も可能です。

発注した注文の確認や訂正・取消が可能です。保有銘柄の詳細確認、売り注文が可能です。銘柄名または銘柄コードを入力（日本語でも可能）し、買付したい銘柄をタップすることで買い注文入力画面が表示されます。

マネックス証券アプリを使用した米国株取引の手順

「外国株」カテゴリーのリニューアル後の「マネックス証券アプリ」で、米国株かんたん注文を活用して米国株をお買付いただく方法について、実際の画面を用いてご紹介いたします。
「米国株取引に興味はあるものの、取引方法が分からない」、「米国株取引専用アプリの使い方が難しい」と感じている方はぜひ「マネックス証券アプリ」での米国株取引をご検討ください。

アプリのダウンロード方法

App StoreまたはGoogle Playよりダウンロードいただけます。

App Store から無料ダウンロード App Storeの二次元コード
Google Play から無料ダウンロード Google Playの二次元コード

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。

＜手数料等＞

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3％（税込:0.33％）（上限15米ドル（税込:16.5米ドル））の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用（返済時のみ）がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。