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景気後退に備えるなら!業績堅調なディフェンシブ銘柄リスト

米トランプ大統領が発表した相互関税の内容を受けて景気後退懸念が拡大したことなどから、世界的に株価が急落しています。本コンテンツでは、過去に日経平均株価が急落したタイミングと回復までにかかった期間、景気後退局面に備えるなら注目したいディフェンシブ銘柄をご紹介しますので、ぜひご参考としていただければと思います。

過去10年間で日経平均株価が急落したのはいつ?

過去10年間の日経平均株価の主な急落タイミングとその要因としては、2016年2月のチャイナショック、2016年6月のブレグジット、2018年12月の米国政治混乱や円高進行、2020年2月のコロナショック、2024年8月の米国景気減速懸念や円高進行などが挙げられます。

2016年2月チャイナショック、2016年6月ブレグジット、2018年12月米国政治混乱や円高進行、2020年2月コロナショック、2024年8月米国景気減速懸念など
(出所)QUICKデータよりマネックス証券作成

回復するまでにかかった期間は?

2016年6月のブレグジットに伴う急落では直前ピークから比較して13.25%の下落率となりましたが、約4ヶ月で直前ピークと同じ水準を回復しています。またその他のタイミングでも最大1年程度で直前のピークと同じ水準まで回復していることが分かります。
「落ちてくるナイフはつかむな」という投資格言があるように株価急落時の取引には慎重になる必要がありますが、いわゆるパニック売り(ろうばい売り)に走ることがないよう中長期的な視点も持つことも重要と言えます。

日経平均急落
タイミング
主な要因終値(前日比)直前ピーク直前ピーク
からの
下落率
直前ピークの水準まで
回復するのにかかった期間
2016年2月9日チャイナショック16085.44円
(-918.86円)
2016年2月1日-9.96%約9ヶ月
2016年6月24日ブレグジット14952.02円
(-1,286.33円)
2016年5月31日-13.25%約4ヶ月
2018年12月25日米国政治混乱や円高進行19155.74円
(-1,010.45円)
2018年12月3日-15.15%約10ヶ月
2020年2月28日コロナショック21142.96円
(-805.27円)
2020年2月6日-11.44%約8ヶ月
2024年8月5日米国景気減速懸念や円高進行31458.42円
(-4,451.28円)
2024年7月11日-25.50%

(出所)QUICKデータよりマネックス証券作成

「直前ピーク」は急落日の直前1ヶ月間で終値ベースでピークとなっていた日を記載しています。

景気後退局面に備えるなら注目したいディフェンシブ銘柄

ディフェンシブ銘柄とは、景気変動の影響を受けにくく安定した業績を維持しやすい銘柄のことで、電力、ガス、鉄道、通信など社会インフラに関連する銘柄や、食品や日用品、医薬品など生活に関連する銘柄が該当します。
マネックス証券の日本株分析ツール「マネックス銘柄スカウター」の10年スクリーニングで過去10年間の業績推移が堅調で直近の株価推移が安定しているディフェンシブ銘柄をスクリーニングしました。

今回設定した条件は10年スクリーニングの「おすすめスクリーニング」に「業績堅調で直近の株価推移が安定しているディフェンシブ銘柄」として登録されています。条件の変更や追加などカスタマイズも可能ですので、ぜひお試しください。

銘柄名
(銘柄コード)
株価
(4/3終値)
業種時価総額売上高
成長率
(10年)
営業利益
成長率
(10年)
対1週間前
株価
騰落率
予想PER
(会社予想)
アサヒGH(2502)1,908円食料品29,021億円5.1%7.7%-2.9%16.2倍
ABCマート(2670)2,798円小売業6,928億円6.2%5.0%-2.3%16.0倍
アダストリア(2685)3,020円小売業1,474億円6.0%12.1%1.8%10.9倍
マツキヨココカラ(3088)2,340円小売業9,727億円7.5%12.9%-2.3%18.3倍
ウエルシアH(3141)2,143.5円小売業4,495億円13.7%12.4%-3.0%23.3倍
クリエイトSDH(3148)2,856円小売業1,908億円7.9%8.4%-2.7%12.8倍
コスモス薬品(3349)7,721円小売業6,177億円10.0%6.5%2.8%25.0倍
コーエーテクモH(3635)2,116.5円情報・通信7,113億円8.5%14.8%1.8%22.3倍
IIJ(3774)2,650.5円情報・通信4,855億円9.2%17.6%0.1%22.8倍
アルゴグラフ(7595)5,090円情報・通信1,138億円6.4%15.8%-2.7%16.4倍
スギH(7649)2,806円小売業5,331億円7.4%6.2%-2.6%19.9倍
フジ(8278)2,152円小売業1,869億円9.8%12.2%-2.0%23.3倍
ニトリH(9843)14,730円小売業16,858億円8.7%7.2%2.0%18.1倍

(出所)2025年4月4日時点のマネックス銘柄スカウター。設定したスクリーニング条件は以下の6つ。

  • 東証33業種の分類:「水産・農林」「食料品」「医薬品」「電気・ガス」「陸運」「倉庫・運輸」「情報・通信」「小売業」
  • 時価総額:1000億円以上
  • 売上高成長率(10年):5%以上
  • 営業利益成長率(10年):5%以上
  • 対1週間前の株価騰落率:-3%以上3%以下
  • 会社予想PER:25倍以下

一部の銘柄をピックアップしてご紹介

アサヒグループホールディングス(2502)

企業概要

アサヒビールを中核とする持株会社。ビール・発泡酒、チューハイなどの酒類やお茶、コーヒーなどの飲料、食品の製造販売を行う。国内主要ブランド商品は「スーパードライ」「ドラフト」「クリアアサヒ」「ニッカウヰスキー」、ソフト飲料「WONDA」「十六茶」「三ツ矢サイダー」「カルピス」など。

通期業績推移

2024年12月期の売上高は4期以上連続での増収となり過去10年間の最高を更新している。利益面も直近10年間の営業利益の平均成長率が7.7%と堅調。

アサヒグループホールディングス(2502)の通期業績推移
(出所)マネックス銘柄スカウター

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クリエイトSDホールディングス(3148)

企業概要

ドラッグストア・調剤薬局の持株会社。神奈川県を中心に東京・静岡・首都圏・愛知でドラッグストア「クリエイトエス・ディー」(773店舗)・調剤専門薬局(37店舗、2024年11月)を運営する。店舗網は郊外型ドラッグストアを中心に、調剤薬局を併設した医療機関との複合による医療モール型店舗やショッピングセンター内テナント、都心部の買物不便地域内の小型店など。

通期業績推移

2024年5月期の売上高は10期以上連続での増収となり過去10年間の最高を更新している。利益面も直近10年間の営業利益の平均成長率が8.4%と堅調。

クリエイトSDホールディングス(3148)の通期業績推移
(出所)マネックス銘柄スカウター

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インターネットイニシアティブ(3774)

企業概要

ネットワークサービス会社。データセンター運営によるネットワークサービス、SI、ネットワーク構築・セキュリティサービスなどを提供する。SaaS型セキュリティサービスで業界トップ。法人向け・個人向け回線数は約480万回線、大手・中堅企業や官公庁を中心に約15000社に導入されている。

通期業績推移

2024年3月期の売上高は10期以上連続での増収となり過去10年間の最高を更新している。利益面も直近10年間の営業利益の平均成長率が17.6%と好調。

インターネットイニシアティブ(3774)の通期業績推移
(出所)マネックス銘柄スカウター

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日本株の銘柄分析なら「マネックス銘柄スカウター」

マネックス銘柄スカウターは日本株の業績分析・財務分析にご利用いただける無料サービスです。様々な機能を搭載しておりますのでぜひ日本株投資の銘柄選定にご活用ください。マネックス銘柄スカウターをご利用いただくには、当社の「証券総合取引口座」の開設が必要です。

マネックストレーダー株式スマートフォンからもアクセス可能です。詳細はご利用方法をご覧ください

口座開設不要で使える「銘柄スカウターライト」

銘柄スカウターライトは口座開設不要でご利用いただける無料サービスです。マネックス銘柄スカウターで提供している機能のうち「過去5期の企業業績」「四半期ごとに区切った企業業績」「過去5年間のPER・PBR・配当利回り推移」などの一部の機能がご利用いただけます。
また、原則としてマネックス証券でシステムメンテナンスが行われている際にもご利用いただけますので、口座をお持ちのお客様もぜひご活用ください。

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国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
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<その他>

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