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決算発表シーズン到来!スケジュール確認・分析に使える便利ツール3選

投資家にとって重要な情報が満載の決算発表。日本では事業年度の6ヶ月ごとに「半期報告書」を提出することが義務付けられています。また3ヶ月ごとに「決算短信(四半期決算)」を公表するのが一般的で、それらの発表が集中する時期は「決算発表シーズン」として注目されます。
そんな注目度が高い決算発表シーズンに利用したい、便利な機能・ツールをご紹介します。

3月期決算企業の中間決算シーズン到来

日本では3月期決算企業が多く、4月から9月までの状況を10月下旬から11月中旬にかけて発表されます(中間決算)。
業績が良い企業は将来的な成長や配当金に期待が集まり、株価も上昇しやすい傾向にあります。特に、市場予想よりも業績が良かった場合は株価が上昇する傾向にあります。一方で市場予想より悪い、ほぼ同じという場合は業績が良くても株価が動かなかったり下落する場合もあり、決算発表に注目しておくことで株価の動向を見逃さずおさえることができます。

主な決算発表スケジュール

発表日 発表時刻
(予定)
銘柄名(銘柄コード)
10月29日 15:00 日本電気(6701)
10月30日 16:00 オリエンタルランド(4661)
10月31日 15:00 ファナック(6954)
11月4日 14:00 NTT(9432)
11月4日 15:30 任天堂(7974)
11月5日 13:55 トヨタ自動車(7203)
11月5日 15:30 日本製鉄(5401)
11月6日 13:00 IHI(7013)
11月6日 15:00 スズキ(7269)
11月6日 15:30 JFEホールディングス(5411)
11月6日 16:40 日産自動車(7201)
11月7日 12:00 マツダ(7261)
11月7日 13:30 三菱重工業(7011)
11月11日 15:30 ソフトバンクグループ(9984)
11月14日 16:30 三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306)

情報提供元:株式会社アイフィスジャパン

国内株式決算カレンダーでスケジュール確認

「国内株式決算カレンダー」があれば、いつ、どの企業の決算発表があるか、すぐに把握することができます。
マネックス証券で保有している現物株式や「日本株決算アラートメール」で登録されている銘柄の決算発表日に絞り込むことも可能です。
パソコンはもちろん、スマートフォンからもご覧いただけます。

日付を選択すると、その日に決算発表を控える企業が一覧で表示されます

スマートフォン向けサイトのマイページからは、メニューの「投資情報」→「国内株式決算カレンダー」、マネックス証券アプリからはメニューの「マーケット情報」→「決算カレンダー(日)」からご覧いただけます。

スマートフォン向けサイトのマイページメニューのキャプチャ
マネックス証券アプリメニューのキャプチャ

国内株式決算カレンダーを利用する

日本株決算アラートメールで気になる決算タイミングを逃さない!

保有銘柄とお客様が登録された銘柄の「決算発表予定」や「決算発表結果」がメールで届きます。ご利用料金は無料です。株価が大きく動くことが多い決算発表後に備えて決算発表予定や発表結果を把握できます。

翌営業日の決算発表予定メールサンプル(一部抜粋)

決算発表結果のメールサンプル(一部抜粋)

対象銘柄 メールの種類 内容 配信頻度 配信タイミング
  • 保有銘柄(現物のみ)
  • 登録した銘柄
  • 日経平均採用銘柄
翌週の決算発表予定 対象銘柄の翌週の決算発表予定日を記載 1日1通 金曜日19時頃
翌営業日の決算発表予定 対象銘柄の翌営業日の決算発表予定日を記載 1日1通 月曜日~金曜日19時頃
当日の決算発表結果 対象銘柄のうち当日に決算発表を行った銘柄の決算結果を記載 1日1通 毎営業日19時頃

ご注意

対象銘柄の決算発表が行われない日にはメールは配信されません。

登録・配信設定

メール登録状況に遷移します。

銘柄スカウターで決算内容をシンプルに分析!

日本株分析ツール「銘柄スカウター」は、企業が発表する実績、業績予想、プロのアナリストが分析する業績予想など、企業の業績に関するさまざまな情報が見られます。

3ヶ月ごとの業績で短期的な成長性を確認

決算短信※ 銘柄スカウター 3ヶ月ごとの業績を表示

決算短信をイメージ化したもの

企業の決算発表の内容をまとめた決算短信は、その期までの累計の業績が記載されますが、銘柄スカウターでは3ヶ月ごとに区切った業績を見ることができ、企業がどれだけ成長しているかが簡単に分析できます。

四半期業績推移(3か月)のキャプチャ

銘柄カルテで分析初心者も安心!

決算資料には売上高や業績、今後の事業計画やセグメントなど、企業を分析するための材料が多数ありますが、その分析は簡単ではありません。銘柄スカウターの「銘柄カルテ」なら、株価分析のほか、発表された決算内容を元に分析をした業績のトレンド、財務の健全性などが一目で分かりやすく確認できます。

銘柄カルテと決算発表予定のキャプチャ

銘柄スカウターを利用する

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。