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はじめての信用取引に選ばれている銘柄ランキング

マネックス証券で信用取引を始めた方が最初に新規買建て取引をした銘柄を取引者数の多い順にランキング形式で発表します。リアルなデータから日本株式市場の今を知り、次の一手のヒントにしてみてください。

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はじめての信用取引銘柄ランキングトップ10

順位 銘柄名(銘柄コード) 主な業種
1 フジクラ(5803) 非鉄金属
2 キオクシアホールディングス(285A) 半導体
3 ソフトバンクグループ(9984) IT事業投資
4 JX金属(5016) 先端素材
5 QDレーザ(6613) 半導体レーザーデバイス
6 古河電気工業(5801) 非鉄金属
7 三菱重工業(7011) 重工業
8 iFreeETF FANG+ゴールド(521A)(*) -
9 村田製作所(6981) 電子部品
10 SUMCO(3436) 半導体シリコンウエハー
  • 2026年3月30日~2026年6月30日の期間にマネックス証券ではじめて信用新規買建てした銘柄のうち、取引者数の多い上位10銘柄を掲載
  • 過去の一定期間のデータであり、将来の投資成果を保証するものではありません。
  • 情報提供が目的であり、コンテンツ中の個別銘柄を勧誘、推奨するものではありません。

ベンチマークは「NYSE FANG+ PLUS GOLD指数(配当込み、円ベース)」

ランキングから見える「最初の1銘柄」選びの傾向とは?

①トレンドセクター|半導体関連銘柄がランクイン

ランキングでは半導体関連の事業を行っている銘柄が複数ランクインしました。半導体関連銘柄は日経平均株価の上昇をけん引する要因の1つとなっています。信用取引の新規買建てを利用して証券会社から資金を借りることで、手元資金だけに依存せず、上昇トレンドにある銘柄を機動的に取引する傾向があることが、ランキングからうかがえます。

②時価総額の大きい銘柄がランクイン

2026年6月12日に日本の上場企業で最も時価総額が大きくなったキオクシア(285A)を始め、村田製作所(6981)(時価総額:22兆3,864億円)、フジクラ(5803)(時価総額:11兆756億円)など、時価総額が大きな銘柄が多くランクインしました。時価総額の大きな銘柄は、日々報じられるニュースも多い傾向があります。また、売買高が多いため、中小型株と比べると急激な値動きが起こりにくい傾向があり、売買が活発な銘柄は必要なタイミングで売買しやすく、価格が大きく下落した局面でも損切りを行いやすいと考えられます。このような特徴から、時価総額の大きな銘柄は「最初の1銘柄」として選ばれやすい傾向があると考えられます。

村田製作所、フジクラの時価総額は2026年6月30日終値時点のものとなります。

「最初の1銘柄」選び 2つのポイント

  1. 世の中のトレンドに乗る
  2. 情報が豊富で時価総額の大きい銘柄

今回のランキングから、はじめての信用取引の新規買建てを行う上で、時価総額が大きく、世の中で注目度の高い銘柄が買われている方が多いという傾向が分かりました。ただし、あくまで銘柄選びの一例であることにご注意ください。

信用取引のリスク

「信用取引=大きな金額を投じて大きな利益を狙わなければならない」というわけではありません。信用取引は証券会社に預け入れた元本(保証金)よりも実際の取引額は大きくなる場合があります。値動きによっては、元本を上回る損失が生じることがあります。また、信用取引には取引手数料の他に買いの場合は信用金利、売りの場合は貸株料など、現物取引にはないコストが生じます。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、適切なリスクコントロールが必要であることをご理解のうえ、お取引いただくことが大切です。

信用取引口座を開設する

信用取引をはじめるには

信用取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「信用取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

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[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

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ログイン後、信用取引口座申込画面へ遷移します

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ログイン後、「スタート信用」申込画面へ遷移します

信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

信用取引をはじめるには

信用取引口座をお持ちでないお客様は、まず、信用取引口座をお申込みください。開設後は、信用取引口座情報へのアクセスや信用取引画面へのログインができます。

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信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。