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信用取引の銘柄選び入門 移動平均線の活用法

信用取引を始めたいものの、どの銘柄を選べばよいか迷っていませんか。銘柄選びの手掛かりとなるのが、移動平均線を使ったテクニカル分析です。株価のトレンドから買い候補・売り候補の銘柄を探す基本的な方法や、出来高、流動性、損切りなど、信用取引を始める前に知っておきたいポイントを株式会社インベストラスト代表取締役の福永 博之氏が分かりやすく解説します。

本コンテンツは情報提供が目的であり、掲載している銘柄の取引を推奨するものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

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銘柄選びはシンプルに考える

信用取引を始めるにあたって最初に悩むのが銘柄選びです。そこでどのような銘柄を選べばよいのか、コツとなる考え方について解説していきたいと思います。
ポイントとして挙げたいのが「テクニカル分析」です。なぜなら、テクニカル分析は銘柄選びをシンプルにしてくれるからです。また、テクニカル分析を活用すると、買い候補や売り候補の銘柄を絞り込む際の参考にできます。そのため、銘柄選びの際にテクニカル分析を活用することがお悩み解決の一歩になると考えられるのです。

テクニカル分析を活用する

では、その理由について簡単に解説しますが、その前に、まずは信用取引の仕組みについてのおさらいからです。
信用取引では、委託保証金を担保として、手元資金の最大約3.3倍の金額を取引できます。信用取引の建玉金額に対して金利などの諸費用が発生するため、返済までの期限を考える必要があります。また、制度信用取引を活用した場合、6ヶ月以内に返済することも忘れてはいけません。
こうした信用取引の仕組みを考えますと、好業績で応援したい企業の株を、信用取引の建玉で長期間保有するのには向いていないことが分かります。

マネックス証券の信用取引

制度信用取引 一般信用取引
無期限 短期 1D・SP
対象銘柄 取引所が選定した銘柄 買方:ほぼ全銘柄
売方:当社が選定した銘柄
返済期限 原則6ヶ月以内 期限なし 14営業日 新規建当日
信用金利
※信用買いの場合のみ
年利2.80% 年利3.47% - 年利1.80%
信用取引貸株料
※信用売りの場合のみ
年利1.15% 年利1.10% 年利3.90% 年利1.80%
品貸料(逆日歩) 信用買い:受取れる場合がある
信用売り:支払う場合がある
不要

マネックス証券の一般信用取引には、返済期限が無期限の「無期限信用」、返済期限が14営業日の「短期信用」、返済期限が当日中の「ワンデイ信用(1D)」「スペシャル空売り(SP)」の4種類があります。

信用取引は比較的短い期間で売買を行うのが基本

一方、比較的短い期間で売買タイミングをとらえて値上がり益や値下がり益を狙うような取引や、一時的や長期的にでも株価が下落しそうなときに信用取引を使って値下がり益を狙うなどの手法には向いていると考えられます。
こうした前提で考えると、信用取引初心者の方は自分の取引方針に合う銘柄を選び、値動きの方向性や流動性を確認しながら比較的短い期間で売買を行うことが重要です。

銘柄選びにはトレンド分析を使う

ただ、これでもどんな銘柄を選べばよいか、具体的に考えるのは難しいと思う人がいるかもしれません。そこで出番になるのが、冒頭に書いたテクニカル分析です。テクニカル分析を活用する理由は簡単です。それは、買うか、売りかの2択で銘柄を選別することができるからです。
テクニカル分析にはトレンド(株価の方向性)を探るという手法がありますが、このトレンド分析を使って銘柄を選びます。
信用取引は、買いから入って値上がりしたら売る、売りから入って値下がりしたら買戻すというのが基本ですが、トレンド分析は、そうした値上がりしそうな銘柄や値下がりしそうな銘柄を教えてくれるからです。
ではここから、具体的な活用方法について解説したいと思います。

銘柄選びの基本は移動平均線の向きと株価の位置にあり!

信用取引初心者の方が迷ったり、失敗したりするポイントは、買っても上がらなかったり、売っても下がらなかったりすることですが、トレンド分析を使うと今買いか、売りかを判断する手掛かりが得られます。

考え方は至ってシンプルで、すべての移動平均線が上向きで株価がすべての移動平均線を上回っている銘柄を買い候補銘柄として選びます。また、逆にすべての移動平均線が下向きで、株価がすべての移動平均線を下回っている銘柄を売り候補として選びます。
このように移動平均線の向きと株価の位置関係を調べることがトレンド分析になります。

iシェアーズ・コア 日経225 ETF(1329)日足チャート

iシェアーズ・コア 日経225 ETF(1329)日足チャート

出所:株式会社インベストラスト作成

移動平均線(5日(緑)、25日(オレンジ)、75日(紺))

上記チャートは日経平均に連動するETFですが、前述の条件に当てはめてみると、2026年4月8日から28日、また5月7日から13日、5月21日から6月4日、6月12日から6月22日までといった具合に、すべての移動平均線が上向きで株価が移動平均線を上回っているあいだは株価が上昇している反面、5日移動平均線を下回って5日移動平均線が下向きに変化すると、株価が下落しているのが分かります。
このように、すべての移動平均線が上向きで株価がこれらの移動平均線上を維持しているあいだは、数日から数週間程度上昇が続くことが考えられるため、このような銘柄を選んで買いでエントリーすると利益を上げる可能性が高まると考えられるのです。

個別銘柄の選び方と注意点

ここではわかりやすくするために、日経平均に連動するETFを例に挙げましたが、個別銘柄でもトレンド分析の見方は同じです。
ただ注意すべき点があります。それは、売買の少ない銘柄には向いていないということです。流動性が低い銘柄では、売値と買値の差が広がりやすく、希望する価格や数量で取引できない場合があります。
そうなると、思わぬ損失が発生したり、拡大したりすることが考えられるため注意が必要になりますので覚えておきましょう。

早速チャートで銘柄探しを始めよう!

いかがだったでしょうか。もし、今回の銘柄選びが自分でもできそうだと思った信用取引初心者のみなさん。ぜひ、ご自身の気になる銘柄をチャートで確認してみてください。
また、今回の銘柄選びは、日経平均に連動するETFや個別銘柄だけではなく、金や原油といった商品のETFでも活用することができますので試してみてはいかがでしょうか。
ただ、売買の少ない銘柄には向いていないことと、突発的な値動きでトレンドが崩れることもありますので、ロスカットを忘れないようにしてください。

福永 博之 氏の写真

株式会社インベストラスト 代表取締役

福永 博之 氏

日本テクニカルアナリスト協会副理事長、国際テクニカルアナリスト連盟、国際検定テクニカルアナリスト。勧角証券(現みずほ証券)を経て、DLJdirectSFG証券(現楽天証券)に入社。同社経済研究所チーフストラテジストを経て、現在、投資教育サイト「itrust(アイトラスト)」を運営し、セミナー講師を務めるほか、毎日マーケットコメントを発信。また、大前研一氏のビジネス・ブレイクスルー大学株式・資産形成実践講座の講師を務める。
テレビ、ラジオでは、日経CNBC「朝エクスプレス」、テレビ東京「モーニングサテライト」、TokyoMX「東京マーケットワイド」、ラジオ日経「ウィークエンド株」「スマートトレーダーPLUS」などの番組にレギュラー出演中。また、「四季報オンライン」や「ダイヤモンドZAI」などのマネー雑誌にも連載を持つ。
近著に、2018年6月発売『テクニカル分析 最強の組み合わせ術』(日本経済新聞出版社)、『ど素人が読める株価チャートの本』(翔泳社)、『信用取引の基本と儲け方ズバリ! 新取引ルール対応』(すばる舎)、『FX一目均衡表ベーシックマスターブック』(ダイヤモンド社)など多数。また、『ど素人が読める株価チャートの本』は、2016年8月に台湾でも翻訳されて出版される。
テクニカル指標の特許「注意喚起シグナル」を取得、投資&ビジネスメモツールi-tool(アイツール)を提供。

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<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
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