2026年2月17日に米国株サービスをリニューアルして以降、お客様からの様々なお声を頂戴しており、これらを踏まえて追加的な改善等を実施しております。
これまでの対応内容および今後の改善予定、検討状況をまとめておりますので、ご案内いたします。
今後もお客様にとって使いやすく、安心してお取引いただけるよう米国株取引サービスの改善の取り組みを継続してまいります。
お客様からいただいたご要望については、順次検討し、具体的な対応時期などについては、本ページにて随時更新いたします。対応の優先順位の見直しは随時行います。
米国株取引画面(PCブラウザ・「マネックス証券アプリ」含むスマートフォンブラウザ・「マネックス証券 米国株」アプリ)については、引き続き導線改善や新規画面・機能などを順次対応していく方針です。
2026年3月6日 時点
| 機能名 | 項目 | 対応内容 | 対応状況 | 対応日 |
|---|---|---|---|---|
| 残高照会・建玉照会 | 残高照会画面の項目の並び順について | ご意見の多い以下の項目について、固定列の右側に並び順を移動することにより、スクロールなしで確認できるようにします。
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近日対応予定 | - |
| 残高照会・建玉照会 | 残高照会画面での評価額ソート機能について | 残高照会の「時価評価額」に、昇順・降順のソート機能を設けます。 | 近日対応予定 | - |
| チャート | 「マネックス証券 米国株」アプリのチャート表示について | アプリ内のチャート表示について以下の対応を行いました。
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対応済み | 2月25日 (Android版) 2月26日 (iOS版) |
| 株価ボード | 株価ボードとチャートの同時表示について | 「一覧ビュー」への切替操作を行うことで可能になりました。 詳細はこちらをご覧ください。 さらに、「一覧ビュー」への切替リンクの表示をより分かりやすくすることを検討中です。 |
対応済み | 2月17日 |
| 注文訂正 | 注文訂正を行う際に入力が必要な項目について | 注文訂正時には、訂正する項目のみ(株数又は価格)を入力する等、入力ステップを減らすことを検討中です。 | 対応検討中 | - |
| 書面確認 | 米国株の契約締結前交付書面等の確認方法について | 確認すべき書面が「確認済」かどうかがわかるような仕組みを検討中です。 | 対応検討中 | - |
| 株価ボード | 株価ボードの銘柄グループ削除について | 銘柄グループを削除できるよう検討中です。 | 対応検討中 | - |
| 株価ボード | TradeStationではリアルタイムの更新時に点滅していたが、新システムでは点滅しない | 株価ボード画面上の「現在値」「前日比」などが点滅することにより、値動きがあったことを視覚的に確認できる表示を検討中です。 なお、表示はON/OFFの切替ができる設定機能をあわせて対応する予定です。 |
対応検討中 | - |
| 株価ボード | 「グループ名」の初期表示について | 前回表示/選択したグループ名が、次回の利用時の初期設定となるように検討中です。 | 対応検討中 | - |
| チャート | 「マネックス証券 米国株」アプリのテクニカル指標の数値確認方法について | テクニカル指標を表示した状態でチャートエリアを押下している間は、押下した位置の足における指標の数値を確認できますが、より分かりやすい仕様を検討中です。 | 対応検討中 | - |
| チャート | チャートの時間足について | 分足・日足・週足・月足に加えて、時間足の追加を検討中です。 | 対応検討中 | - |
凡例:
近日対応予定 開発中で、近日中に対応予定です。
対応済み 当該項目について対応が完了しています。
対応検討中 対応内容の検討中です。
米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項
<リスク>
米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。<保証金の額または計算方法>
米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。<手数料等>
<その他>
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