世界有数のアクティブETFプロバイダー：J.P.モルガン・アセット・マネジメント

J.P.モルガン・アセット・マネジメントは、運用に携わる人数は世界20ヶ国・地域以上で約1,280名おり、運用資産残高は約479兆円に上ります（2024年9月末現在）。ETFにおいては世界有数のETFプロバイダーであり、世界第2位のアクティブETFの運用資産残高※を誇ります。本コンテンツではJ.P.モルガン・アセット・マネジメントのETFについてご紹介します。

※出所：ファクトセット、ブルームバーグ、J.P.モルガン・アセット・マネジメント、2024年10月末時点、1米ドル＝143.04円で換算

J.P.モルガンのETFで、アクティブ運用の新たな一歩を

J.P.モルガン・アセット・マネジメント（以下、J.P.モルガン）は世界で102のETF商品を上場しており、その残高は約30.5兆円（1,984億米ドル）に上ります（2024年12月末現在）。アクティブ運用で長年の実績、知見を有するJ.P.モルガンが、アクティブETFを提供することで、お客様のポートフォリオにおける新たな投資手段として、アクティブ運用をより安く、簡単にお届けすることが実現しました。その結果、グローバルにおける多くのお客様に支持され、過去数年間でJ.P.モルガンのアクティブETFビジネスは急速に拡大しています。

アクティブETFはアクティブ運用とETFの特徴を兼ね備えた金融商品

アクティブ運用とは市場を上回るパフォーマンスを目指し、アナリストの調査を活用し、ポートフォリオ・マネジャーによって運用される運用手法を言います。アクティブETFはアクティブ運用とETFの特徴を兼ね備えた金融商品です。

アクティブ運用：市場を上回るパフォーマンスを目指す。アナリストの調査を活用し、ポートフォリオ・マネジャーによって運用。ETFの特徴は、日次透明性、税効率、流動性、コスト効率性。 — 出所：JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社

上記は2024年10月末時点のJ.P.モルガン・アセット・マネジメントの意見、見解を示すものです。上記はイメージです。

世界の投資家が注目！アクティブETF！

世界のアクティブETFの純資産総額は近年、急速に増加し注目を集めています。株式と同じように市場で売買できるETFという仕組みの恩恵を享受しながら、豊富な経験と専門知識を持つポートフォリオ・マネジャーの運用による超過収益を狙うことができるためと考えられます。

アクティブ運用を行う、ETFを含むETP（上場取引型金融商品）の純資産総額の推移

アクティブもパッシブも。ご投資の目的に合わせて選べるJ.P.モルガンのETFラインアップ

J.P.モルガンでは、インカム収益を追求したい、資産成長を重視したい、リスクを低減したいなど、お客様の投資の目的に沿った、様々なETFをご用意しています。アクティブETFのみならず、インデックスに連動するパッシブETFもございます。コスト、用途にあったETFを選んでみませんか？

詳しくはこちら（JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社のウェブサイトに移動します。）

マネックス証券で取扱いがある米国ETF一覧

	ティッカー	ETF名	カテゴリー	NISA 成長投資枠対象	運用管理費用等※	連動する指数等
アクティブ	JEPI	JPモルガン・米国株式・プレミアム・インカムETF	インカム追求型		0.35	アクティブETFのため連動する指数等はありません
	JEPQ	JPモルガン・ナスダック米国株式・プレミアム・インカムETF	インカム追求型		0.35	アクティブETFのため連動する指数等はありません
	JPST	JPモルガン・ウルトラショート・インカムETF	インカム追求型/リスク低減型		0.18	アクティブETFのため連動する指数等はありません
	JGLO	JPモルガン・グローバル・セレクト株式・アクティブETF	成長重視型	○	0.47	アクティブETFのため連動する指数等はありません
	JGRO	JPモルガン・米国グロース株式・アクティブETF	成長重視型	○	0.44	アクティブETFのため連動する指数等はありません
	JAVA	JPモルガン・米国バリュー株式・アクティブETF	成長重視型	○	0.44	アクティブETFのため連動する指数等はありません

	ティッカー	ETF名	カテゴリー	NISA 成長投資枠対象	運用管理費用等※	連動する指数等
パッシブ	BBUS	JPモルガン・ベータビルダーズ・米国株式ETF	成長重視型	○	0.02	モーニングスター米国・ターゲット・マーケット・エクスポージャー・インデックス
	BBJP	JPモルガン・ベータビルダーズ・日本株式ETF	成長重視型	○	0.19	モーニングスター日本・ターゲット・マーケット・エクスポージャー・インデックス
	BBAG	JPモルガン・ベータビルダーズ・米国総合債券市場ETF	インカム追求型		0.03	ブルームバーグU.S.アグリゲート・インデックス
	BBHY	JPモルガン・ベータビルダーズ・米国ハイ・イールドETF	インカム追求型		0.07	ICE BofA USハイ・イールド・インデックス
	BBRE	JPモルガン・ベータビルダーズ・MSCI米国リートETF	成長重視型	○	0.11	MSCI米国リート・カスタム・キャップト指数

※保有期間中に受益者が実質的に負担する管理報酬（％）
運用管理費等は、2025年2月12日時点。各ETFの詳細はプロスペクタス（目論見書）をご確認ください。

本資料で使用している指数について

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米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。

＜手数料等＞

現物取引
米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
信用取引
信用取引では、売買代金に対し0.3％（税込:0.33％）（上限15米ドル（税込:16.5米ドル））の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用（返済時のみ）がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

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