J-REITは大きく分けて「単一用途特化型」と「複数用途型」の2種類があり、以下のように分類できます。
単一用途特化型J-REITの投資対象として代表的なものをご紹介します。
オフィスビルに特化して投資します。物件数はREIT全体の50％以上を占めており、選ぶ際のポイントは平均賃料や空室率です。一般的に賃貸契約の期間が短く、景気の変化に敏感な投資対象です。
マンションやアパート等に特化して投資します。地域が分散されており賃料も安定していることから、不動産市況や景気変動の影響を受けにくいとされています。空室率は利便性や地域によって異なります。
老人ホームや病院等に特化して投資します。高齢化の進む日本では社会的ニーズがとても多い分野です。他の投資対象に比べ専門性の高い分野であり、資産運用会社の管理ノウハウがポイントです。
ショッピングモールや大型スーパー等に特化して投資します。投資対象である物件を実際に利用してみるのも良いかもしれません。賃貸契約は主に長期固定ですが、中途解約条項が設定されている場合もあります。
物流センターや倉庫に特化して投資します。インターネット通販の普及によりニーズや役割が拡大しています。オフィス等に比べ長期固定で賃貸契約を結ぶことが多く、景気変動に強いとされています。
リゾートホテルや温泉施設等に特化して投資します。賃料は固定でない場合が多く、外国人観光客の増減や季節によっても収益が変動します。地震等の自然災害や国内外の景気変動に注意が必要です。
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