ご自身に最適なREITを見つけるために参考となりうる指標をご紹介します。
REIT投資の大きな魅力の一つです。賃料水準や稼働率の変化が影響する以外にも、負債の借り換えによって支払い利子を軽減した結果、利益や分配金が増え分配金利回りが上昇することがあります。
REITが債務不履行になる可能性を第三者法人が評価したもので、信用度の高さをAAA～Dで表します。「AA格相当」以上の銘柄は日銀の買い入れ対象なっています。
株式におけるPBR（株価純資産倍率）に似た指標で、低い程割安と言えます。投資口価格÷1口あたりNAV（純資産価値）で算出します。
各銘柄がどのくらい借り入れをしているかを見る指標です。財務の安定性を表し、低水準であれば金利変動による影響を受けにくいと言えます。
一部のREITでは、株式でいう株主優待のように優待が受けられます。口数に応じて優待内容が変わるものや、最低口数が多めに設定されているものもあるため、予算に合わせて決めることをお勧めします。
REITが運用している施設の利用が促進されるため、投資法人と投資家双方にメリットがあります。この優待制度があるのは大和ハウスリート投資法人やインヴィンシブル投資法人、大江戸温泉リート投資法人等です。
ヘルスケア&メディカル投資法人では、介護施設の無料体験入居や入居費用の割引、介護に関する無料相談など様々な優待があります。
買物優待券やスポーツ観戦チケットといった優待を提供する銘柄もあります。タカラレーベン不動産投資法人やいちごオフィスリート投資法人等が提供しています。
上記の情報は2020年5月8日時点（マネックス証券調べ）
最新の情報は各J-REITのウェブサイト等で必ずご確認ください。
国内上場有価証券取引に関する重要事項
＜リスク＞
国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。＜保証金の額または計算方法＞
信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。＜手数料等＞
国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。＜その他＞
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 
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